オール電化って一体??気になる費用とおトクな導入方法

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オール電化って一体??気になる費用とおトクな導入方法

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こないだデジタルエネルギーチームで歓送迎会を兼ねたカラオケ大会してきました。U!S!A!全員で踊りながら全力で歌ってきましたよ。樋口です。

テレビのCMや新聞の広告で、「オール電化」という言葉を目にすることが増えました。しかし、実際にどんなものか、導入するためにはいくらかかるのか、よくわかっていないことも多いのではないでしょうか。

ここでは、オール電化とは一体何なのか、また、そのメリットや補助金の活用などおトクに使う方法についてもご説明します。オール電化の導入を検討している顧客へご説明する際の一助にしていただければと思います。

オール電化とは何か

オール電化とは、住宅やオフィスなどで使用する照明はもちろんのこと、暖房や空調、調理、給湯などの熱源に、すべて電気を使用していることを指します。主な設備としては、蓄熱暖房機や温水式電気床暖房、調理に使用するIHクッキングヒーター、給湯のための電気温水器やエコキュートなどがあります。

エコキュートは、電気によりお湯を沸かす点では電気温水器と同じですが、ヒートポンプという技術を利用しており、外気の熱を吸収してお湯を沸かすため、より電気の使用量を抑えられるのが特徴です。

オール電化のメリット

オール電化には、安全性が高い、機器のメンテナンスが簡単など、日常生活で実感しやすいメリットがいくつもあります。また、電気料金によっては割安になるプランが用意されていることも多く、経済的なメリットもあげられます。

安全性が高い

IHクッキングヒーターによる調理は火を使わないため、ガス漏れなどによる事故や衣服への着火によるやけどの危険がありません。炎が出ないので、小さなお子さんが近くにいても危険が少なくなります。

また、ガス漏れや機器の不完全燃焼による一酸化炭素などが発生する危険がなくなります。ガスの燃焼時に発生する二酸化炭素の発生もないため、室内の空気が汚れることがほとんどありません。安全性が高いことは、オール電化の大きなメリットのひとつです。

メンテナンスが簡単

IHクッキングヒーターは、調理部の天板部分が平らな造りになっています。ガス器具のように五徳の部分もありません。そのため、吹きこぼれや油の飛び散りなど、ちょっとした汚れが発生しても機器のメンテナンスが簡単にできるメリットがあります。

オール電化向け電力プランも

電力会社の中には、オール電化住宅向けのプランを用意しているところもあります。一例として、東京電力では主にオール電化住宅を対象として「スマートライフプラン」を用意。午前1時から午前6時までの電気料金が割安になるように設定しています。ほかにも、北海道電力や中部電力、九州電力など各電力会社で、深夜時間帯の電力を割安にするオール電化向けプランを提供しています。

内蔵の貯水タンクが利用できる

エコキュートや電気温水器は、内蔵している貯水タンクに水を貯める仕組みになっています。災害などの緊急時には、このタンクの水が利用できるというメリットがあります。

災害時の復旧が早い

電気は、災害時に復旧が早い傾向にあります。過去の災害時のライフラインの復旧状況をみると、ガスや水道に比べ、電気の復旧が早く行われています。2011年の東日本大震災の場合には、電気の復旧が約1週間、ガスの復旧が約5週間かかりました。また、2016年に起こった熊本地震の際には、電気は約1週間、ガスは約2週間かかりました。

オール電化にかかる費用はどんなものがあるの?

オール電化にかかる費用には、導入時の初期費用と月々にかかるランニングコストがあります。最近の戸建て住宅やマンションでは、基本設備として設置済みの場合も多くありますが、ここでは後から追加でオール電化を導入した場合をご紹介します。

初期費用

一例としてエコキュートを導入した場合を見てみましょう。3~5名の家族用370Lタイプの機器を導入すると、機器費用が40万円~50万円、取り付け工事費や電気工事費、既存の湯沸かし機器の撤去・処分費用が15万円~20万円ほどで、あわせると55万円~70万円ほどになります。店舗によっては工事費込みで割引を行っていることも多いので、実際はもう少し安くなる可能性もあります。

ランニングコスト

エコキュートとガス湯沸かし器の年間のランニングコストを比較すると、例えば東京地区の場合、エコキュートが22,800円なのに対し、ガス給湯器は61,200円になり、年間あたり38,400円電気のほうが割安になります。この金額には、ガスの基本料金は含まれていません。ガスの基本料金は、例えば一般家庭契約向けの80㎥~200㎥までの場合、月々1,209円(都市ガス/東京ガスの場合)で、年間では14,508円が不要になるため、電気のほうが年間52,908円おトクになります。前述の初期費用は、10年から14年で清算できることになります。また、使用しているガスがプロパンガスの場合、基本料金は地域によって違いますが、おおむね月々1,500円から2,600円ほどとなりますので、さらに年間のランニングコストが下がります。

オール電化のデメリット

オール電化にも、電気代が高くなることや停電時に機器が使えなくなるというデメリットも存在します。

電気代が高くなる

オール電化は、光熱費を電気に一本化します。そのため、仕方ありませんが、電気代が高くなってしまうというデメリットがあります。また、機器を使用するのが日中など電気料金の割引が受けられない場合にも、電気料金が高くなってしまう可能性もあります。

停電の場合には使えなくなる

オール電化の場合、停電になってしまうと調理から暖房まで家中の機器が使えなくなってしまいます。これが大きなデメリットといえるでしょう。

調理方法や使用する調理器具が限定される

オール家電の調理器具の場合、鍋やフライパンなど専用の調理器具を使う必要があります。また、火を使わない調理方法のため、強い火力を必要とする中華鍋などを利用した調理がしづらいというデメリットもあります。

オール電化導入時のポイント

オール電化は、太陽光発電や家庭用蓄電池システムとの併用や、自治体の補助金を活用することで、より低コストで導入することが可能になります。

太陽光発電との併用が安心

前述の通り、オール電化は「電気代が高くなる」「停電時には使えなくなる」というデメリットがありますが、最近導入する家庭も増えている太陽光発電や家庭用蓄電池を併用することで、マイナス面を解消することができます。

太陽光発電は、太陽電池パネルで太陽エネルギーから発電します。また、家庭用蓄電池は、発電した電気を蓄えることができる機器です。こうした設備を導入することにより、電気の自給自足が可能になるだけでなく、停電時や災害時に機器の使用が可能になります。

補助金がある自治体も

自治体の中には、オール電化に関連する設備の設置に対して補助金を出すところもあります。神奈川県を例にとってみると、横浜市の場合、市内にある居住用の住宅にエコキュートを導入すると、一般住宅の改修として40万円を上限に支給されます。

また、建築物全体のエネルギー消費量削減を目的とした、ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)普及促進事業では、給湯や照明設備のほか、太陽光発電設備なども対象になり、設備機器費の1/2が補助されます。同様の取り組みは、県内の横須賀市や相模原市など各地で行われています。購入を検討している顧客が住んでいる地域で補助金が支給されているかを調べて、ご提案してみることをおすすめします。

まとめ

今では、新築住宅の設備として導入されることも増えてきたオール家電。調理や給湯の際に火を使わないため安全性が高く、機器のメンテナンスが簡単、電気料金の割引プランがあるなど多くのメリットがあります。

停電時には使えなくなるというデメリットはありますが、太陽光発電や家庭用蓄電池と併用することでその問題も解決が可能です。自治体からオール電化機器に対して補助金が支給される場合もあるため、導入時のコストの軽減も可能です。リフォームや新築に際して機器を一新したいという顧客に、選択肢のひとつとして提案してみるのはいかがでしょうか。

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参考: