電気の自給自足も可能?家庭用蓄電池のメリット

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電気の自給自足も可能?家庭用蓄電池のメリット

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最近毎日飲み会でお小遣いが足りない(涙)デジタルエネルギーチーム樋口です。ボーナスたくさん出たらみなさん飲みに行きましょうね♪

家庭用蓄電池は、国や自治体が普及を進めているエネルギー事業のひとつです。CMなどで見かける機会も増えました。設置の際に補助金を支給する自治体もあるので、購入を検討する方も今後増えていくのではないでしょうか。ここでは、蓄電池の基礎知識からメリット、さらに太陽光発電との併用した場合の利便性についても解説します。

 

身近にある蓄電池の種類

私たちの身近では、多くの蓄電池が使われています。蓄電池は正極とよばれるプラスの電極、負極とよばれるマイナスの電極に、電解質という電気の通り道の役割をする媒体を使用しているのが共通している構造で、電極や媒体の種類により寿命や大きさが違ってきます。どういった蓄電池が使われているのかおさらいしましょう。

 

鉛電池

鉛電池は、正極に二酸化鉛、負極に鉛、電解液に希硫酸を使用した最も古い歴史をもつ蓄電池です。自動車のバッテリーのほか、フォークリフトや電動カートなどの動力として利用されています。充電の繰り返しにより劣化が早いのが欠点ですが、価格が安く、信頼性が高いのが特徴です。

 

ニッケル水素電池

ニッケル水素電池は、正極にオキシ水酸化ニッケル、負極に水素吸蔵合金、電解液にアルカリ水溶液を用いた蓄電池です。急速充電が可能なのが特徴で、充電式の乾電池に使われているほか、ハイブリッドカーや鉄道などの交通システム、蓄電設備の電源としても使われています。

 

NAS電池

NAS電池は、正極に硫黄、負極にナトリウム、電解質にβ-アルミナを使用しています。運転時の温度が高く、保守管理が欠かせませんが、高出力なのが特徴です。工場や大規模電力貯蔵設備などに利用されています。

 

リチウムイオン電池

リチウムイオン電池は、正極にリチウム遷移金属酸化物、負極に炭素材、電解液に有機溶媒を用いています。高出力でありながら扱いやすいのが特徴で、スマートフォンやノートパソコンなどのモバイル機器から、電気自動車、住宅やオフィスの導入されている蓄電池まで広く使用されています。

 

蓄電池を導入するメリット

家庭に蓄電池を導入すると、停電や災害時の非常用電源として役に立つ以外にも、かしこく使うことで電気代の節約にもなります。蓄電池の導入を考えている方にしっかりと説明したい項目です。

 

非常用電源として

家庭に蓄電池を導入する大きなメリットは、非常用電源としての役割です。短時間の停電から地震や風水害時など比較的長期にわたる停電時まで、電気が使えなくなる事態において電気を供給します。また、パソコンなどを使用するオフィスでは、停電時のバックアップ用電源としても利用されています。

 

電気代の節約も可能

蓄電池を導入すれば、電気代の安い夜間に電気を蓄えておいて昼間に使用するなど、コストを抑えた電力の使い方が可能です。ピークシフトともよばれる電力の使用方法で、電力会社によっては夜間の割引プランを用意しているところも。上手に活用することで、さらに電気代を節約できます。

 

太陽光発電と併用すればさらにおトクに

電気を蓄える蓄電池は、太陽光発電を設置し併用することで、さらにおトクに活用することができます。

 

発電した電気の有効利用

太陽光発電と併用することで、日中に発電した電気を夜に使用できるほか、晴天時に発電した電気を雨天時に使用することも。天候などに左右される太陽光発電の弱点を補いながら、電気を自給自足に近い形で使用することが可能になります。

 

売電でさらなる光熱費のコストダウンも

住宅用太陽光発電は、余剰電力を電力会社に売電することが可能です。買取価格は掲載産業省(資源エネルギー庁)により決定されます。自宅で使いきれない余剰電力を売電することで電力料金のコストダウンにつながることも、メリットのひとつとして顧客に訴求できます。

 

補助金がある自治体も

家庭用蓄電池には、補助金が支給される場合があります。国からは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)という省エネに配慮した住宅に付随する設備として支給されます。また、自治体によっては独自の基準で補助金を支給しているところもあります。顧客がお住まいの地域の制度をあらかじめ調べておくことが大切です。

 

まとめ

地震や台風などの災害も増えるなか、緊急時の電力供給のストップに不安を感じる方は少なくないはずです。家庭用蓄電池には緊急時の有用性に加えて、ピークシフトを行うことで日ごろから電気料金のコストダウンを図ることができます。また、太陽光発電との併用によるさらなるコストダウンや電気の自給自足という切り口での訴求も可能です。補助金の説明もあわせて行うことで、さらにお客様のニーズを掘り起こすことができるでしょう。

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参考: