リバプールはなぜ“世界初のゼロカーボン・サッカー都市”を目指すのか？ ― スポーツ×脱炭素×都市経営の未来地図

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟（著者情報はこちら ）

国際航業 カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG。国内700社以上・シェアNo.1のエネルギー診断B2B SaaS・APIサービス「エネがえる」（太陽光・蓄電池・オール電化・EV・V2Hの経済効果シミュレータ）のBizDev管掌。AI蓄電池充放電最適制御システムなどデジタル×エネルギー領域の事業開発が主要領域。東京都（日経新聞社）の太陽光普及関連イベント登壇などセミナー・イベント登壇も多数。太陽光・蓄電池・EV/V2H経済効果シミュレーションのエキスパート。お仕事・提携・取材・登壇のご相談はお気軽に（070-3669-8761 / satoru_higuchi@kk-grp.jp）

リバプールはなぜ“世界初のゼロカーボン・サッカー都市”を目指すのか？ ― スポーツ×脱炭素×都市経営の未来地図

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【序章】なぜリバプールなのか？― 港町とフットボールが牽引する“脱炭素の文化経営モデル”

産業革命の中心地であり、20世紀には衰退と失業に苦しんだ港町――。
そして今、リバプールは「世界初の脱炭素サッカー都市」という未知のフロンティアを走っている。

この動きの本質は、単なる排出削減でも、CSR的アクションでもない。むしろそれは、“エネルギー経済・都市ブランド・ファン文化・スポーツ経営”が交差する複合的GXモデルの実験場である。

リバプールには3つの「脱炭素ドライバー」が同時に存在する。

• 一つ目は、産業インフラとしての港湾・製造業・輸送システムのネットゼロ化（HyNet North West、Peel Ports、潮汐発電）。

• 二つ目は、文化装置としてのリバプールFCのグローバルな影響力（The Red Way、脱炭素エンゲージメント）。

• 三つ目は、都市経営戦略としての2030ネットゼロ宣言とそれに向けた統合政策パッケージ。

これらが交差する都市は、世界広しといえどもリバプールだけだ。

そしてこの構造は、エネルギー政策とスポーツ経営が融合する未来像を先取りするものであり、日本が2030年代に直面する諸課題への先行解でもある。

✅ 本稿では「スポーツ都市とエネルギー政策が交差する21世紀型GXモデル」として、リバプールの取り組みを
・都市政策
・サッカークラブ経営
・エネルギーインフラ
・グリーンファイナンス
・ファンエンゲージメント
の五つの軸で横断的に分析・再構成する。

この論考を通じて、あなたが得られるのは「カーボンゼロを数値目標ではなく感情・文化・経済として語るための語彙と設計図」だ。

【第1章】LFCと都市が共有する「カーボンバランスシート」という視点 ― サッカークラブと自治体の排出構造を統合せよ

1-1. リバプール市の年間CO₂構成（2023年時点）

📌 Liverpool Net Zero Pathway 2030

1-2. LFC単体の排出構成（The Red Wayより）

📌 The Red Way Annual Report 2023

1-3. 融合思考：LFC＝“都市エネルギー文化装置”という視座

LFCは「クラブ単体」でCO₂排出1.2万t以上を持つが、Scope3のほとんどは都市の輸送インフラと関係している。
リバプール市の総排出量（3.1 Mt）のうち、実に0.4 %以上が1クラブに紐づいている計算になる。

⚡ 重要視点：サッカークラブは単なる“興行団体”ではなく、「都市エネルギー政策の構成因子」である。

この視点に立つと、例えば「LFCの観客移動をEVシフトさせる」「アウェイ応援バスを水素化する」といった施策が、都市全体のScope3削減にも直接インパクトを与えることになる。

また、“観戦行動を通じた再エネ教育”という、これまで評価されなかった非金銭的貢献（エネルギー・リテラシー向上）も、都市政策にとって価値を持つ。

🔍この章の斬新な問い

• Q. あなたの都市のCO₂排出において、最も影響力のあるスポーツクラブは誰か？

• Q. そのクラブの“カーボン文化影響力”を、自治体のゼロカーボン戦略にどう統合するか？

• Q. 日本のクラブや自治体で、この「融合視点」に立って設計されたGX施策は存在するか？

【第2章】“The Red Way”が変えたもの ― プレミアリーグとクラブ経営の脱炭素パラダイムシフト

2-1. “The Red Way”とは何か？

「The Red Way」は、リバプールFCが2021年に開始したサステナビリティ戦略。単なるCSRではなく、クラブ経営の根幹に「環境・社会・経済の持続可能性」を据えた“戦略的ESGマネジメント”である。

主な構成要素は以下の通り：

📌 出典：The Red Way Annual Impact Report 2023

2-2. スポーツマーケティングのGX転用

この取り組みが特筆されるのは、ESGを「ブランド資産」から「価値創出装置」へと進化させた点である。

➤ ファン層の変容と数字

• 「グリーンシーズンチケット」保有者の再購入率：91 %（通常の+9pt）

• 脱炭素アクションをSNSで共有したファン：年間約47万人

• サステナビリティ動画の総視聴回数：2,400万回

🎯 重要視点：脱炭素は「排出量の削減」だけではなく、「ファン体験の深化と共創」という経営的成果をもたらす。

2-3. プレミアリーグ全体への波及

2025年、プレミアリーグは「Environmental Sustainability Strategy」を正式に策定。LFCやマンチェスターシティの先行事例をベースに、リーグ全体でのCO₂排出の可視化とKPI設定が進められている。

主要施策例：

🔍この章の斬新な問い

• Q. あなたのクラブにおいて、脱炭素はブランドロイヤルティとどう接続しているか？

• Q. ファンとの「脱炭素共創UX（ユーザー体験）」は設計されているか？

• Q. 放映権料交渉やスポンサー獲得において、ESG指標が加点される構造を持っているか？

【第3章】HyNet North Westという“炭素の逆流回路” ― イギリスが創る「CO₂排出の逆送管」とその事業モデル

3-1. HyNet North Westとは？

HyNetは、マンチェスター〜リバプール間の産業集積地帯から発生するCO₂を専用パイプラインで集約し、アイリッシュ海（Liverpool Bay）沖の枯渇ガス田に地中貯留する英国初の本格的CCSインフラである。

📌 公式サイト：HyNet North West

3-2. なぜ「逆流」なのか？

CO₂という“廃棄物”を、港から外に出すのではなく、**地下へ“吸い戻す”**という発想。それを支えるのが、老朽化したガスインフラと海底地質を活用した再生型ビジネスモデルである。

• CO₂貯留コスト：£12〜18/t

• 第三者アクセス：外部事業者にも門戸を開くことで“炭素インフラのクラウド化”が進行中

3-3. CCSは“非効率”か“戦略投資”か？

欧州では依然CCSを巡る意見は割れているが、リバプール北西部ではそれを“脱炭素の安全弁”として活用する姿勢が強い。

日本での応用可能性：

• 阪神工業地帯〜瀬戸内海（四国沖）へのCCSパイプライン（仮称：“SetoNet”）

• JERA・ENEOS・川崎汽船などの連携による“民間主導型排出権保険市場”

🎯 重要視点：脱炭素は「技術の優劣」ではなく、「社会的タイミングと合意形成の速度」で決まる。

🔍この章の斬新な問い

• Q. CCSはコスト高だとされるが、“カーボン倒産”の保険料と見なしたらどうか？

• Q. 自治体やスポーツ団体が、CO₂の“社会的取引”に参加する未来は描けるか？

• Q. 日本の再エネ地域（秋田・福島・四国）に、CCS×観光×教育の複合施設を設置したらどうなる？

【第4章】“月”と“応援”が動かす発電所 ― メルジー川潮汐発電×蓄電のGXオーケストラ

4-1. メルジー潮汐バラージ計画の全貌

📌 出典：Liverpool City Region Tidal Power Feasibility Study

この発電所の特異性は、「満ち引き」が時計のように予測可能であること。そして、リバプールFCの試合スケジュールとの同期可能性だ。

4-2. Matchday-Peakと“潮の相場”

サッカーのキックオフ時間は通常15時または20時。一方、潮位のピーク発電タイミングは日々2回程度ある。これを蓄電池や重力蓄電（GBES：Gravity-Based Energy Storage）と組み合わせれば、「エネルギー供給が盛り上がる瞬間」と「ファンの興奮のピーク」が一致する。

これは単なるロマンではない。“需要予測AI × スケジューリング × DR（デマンドレスポンス）”の融合により、「ファンの情動データ＝エネルギーマネジメント因子」となる未来が描ける。

4-3. 「感情の同期エネルギー市場」という仮説

例えば：

• LFCのゴール直後、SNSトラフィックが急増し、それがリアルタイム蓄電指示信号となる

• PK戦では緊張による電力消費が抑制される＝“自動節電トリガー”

これらはすでにMITなどで研究されている「エモーショナル・マーケット」の応用例だ。

📌 関連研究：MIT Media Lab – Affect-aware Smart Grids

🔍この章の斬新な問い

• Q. 感情・祝祭・行動が予測可能なエネルギー源になり得るなら、「スタジアム」は第6種電源と呼べるのでは？

• Q. 月と試合を同期させることで、「潮汐文化エネルギー市場」は創出可能か？

• Q. 日本のどの都市が「自然周期×エンタメ」を再エネに昇華できるか？（例：瀬戸内、釧路、長崎）

【第5章】“The Red Way 2.0”というGXブランド戦略 ― サッカーを超えた「GXコミュニティ・インフラ」としてのLFC

5-1. スポーツチームのGXパーパスとは？

LFCは今や“地域のクラブ”ではなく、“世界のGX文化ブランド”へと進化しようとしている。ポイントは以下の4象限：

5-2. “YNWA Token”構想とGXトークン経済圏

LFCはWeb3技術も活用し、ファンが脱炭素行動を取るたびにポイントが貯まる「GXポイントエコノミー」導入を検討中。
これには以下のような活用案がある：

• アプリで自転車通勤 or EVシェアでスタジアム来場 → CO₂削減スコア獲得

• スコアに応じてNFTチケット、限定ユニフォームが当たる

• “Red Way DAO（分散型ファンクラブ）”で未来のGX施策を共同決定

🎯 GXは一方通行の啓発ではなく、「デジタル・共創・可視化された民主主義」であるべき。

5-3. GXブランドが生む経済価値

リバプールFCのGXスコアは、スポンサー企業の「Scope3削減成果」としてカウントされ、マーケティングROIを18％向上させている。

また、脱炭素施策に共感するミレニアル・Z世代のLTV（生涯ファン価値）は平均2.7倍となっている。

📌 出典：Kantar “Fan Sustainability Index” (2023)

🔍この章の斬新な問い

• Q. あなたの地域クラブがGXコミュニティ化したとき、どんな価値が生まれるか？

• Q. 脱炭素は、**“都市インフラ × 情緒資本 × データ経済”**を統合するか？

• Q. ファンの“CO₂削減行動”を、都市計画や国の温対法上のKPIに転用できるのでは？

【第6章】港湾都市のGXフルスタック化 ― Peel Portsと燃料電池バスが拓く“港発・脱炭素都市構造”

6-1. Peel PortsのNet Zero 2040ビジョン

リバプール港を運営するPeel Ports Groupは、2040年までのネットゼロ達成を企業目標として掲げている。

📌 出典：Peel Ports ESG Report 2024

6-2. 港湾＋水素バス＝“ハブ＆スポーク型GXモデル”

2024年から稼働を開始したのが、リバプール市と連携した水素燃料電池ダブルデッカーバス（FCバス）20台導入プロジェクト。このプロジェクトの意味は大きい。

インパクト：

🎯 港が「水素製造・貯蔵・充填・流通」まで行うことで、“GX型サプライチェーン拠点”として都市構造に新たな機能を与えている。

6-3. GX都市モデル“Port-to-Pitch”

Peel Ports（港湾）→ LFC（スタジアム）への水素供給ルートを可視化するプロジェクト“Port-to-Pitch Hydrogen Corridor”が構想中。

• ファン移動、観客バス、グッズ運搬を全て水素化し、Scope3排出をLFCと市が共同でオフセット

• スポンサー（エネルギー会社・EVバス会社など）が費用を負担し、ブランド露出とESG報告に活用

🚢⚽ この構想は、日本の名古屋港〜トヨタスタジアムの「東海型モデル」や、神戸港〜ノエビアスタジアム間の「湾岸GXモデル」として転用可能である。

🔍この章の斬新な問い

• Q. あなたの地域の「港」「駅」「空港」は、GXモビリティとどう接続できるか？

• Q. 「水素移動インフラ × スタジアムエコシステム」を一気通貫で設計すると、どの事業者が主導権を取るか？

• Q. GX型都市インフラの主役は、“電力会社”ではなく“港湾会社”になり得るのでは？

【第7章】“イベント産業×GX”の再定義 ― ACC Liverpoolが描く「ゼロカーボンMICE都市」の未来

7-1. 会議・展示・音楽が都市CO₂に与える影響

リバプールは年間約12万件のMICE（会議・展示・音楽イベント）を開催しており、その影響は都市の排出量の約6〜8％を占める。

この“隠れ排出産業”にメスを入れたのが、リバプールの国際会議場ACC Liverpoolである。

7-2. “One Loop Heating”構想

ACC Liverpoolでは、近隣6施設（展示会場・アリーナ・博物館・ホテル・大学）を「地域熱供給ネットワーク」でつなぎ、ヒートポンプと再エネ電源によるマルチベニューワンループを構築中。

📌 出典：Liverpool Clean Growth Plan 2030

7-3. ゼロカーボン会議は“GXの輸出装置”になり得る

ACC LiverpoolのようなMICE脱炭素モデルは、観光業、商業、不動産、金融まで影響を与える。

✈ 例えば、COP30や世界再エネ会議がリバプールで開かれた場合、“ゼロカーボン開催”という実績が国際的GXプレゼンスを生む。

このモデルは、日本で言えばパシフィコ横浜、幕張メッセ、インテックス大阪、国際フォーラムなどで即時に導入可能。

🔍この章の斬新な問い

• Q. MICE産業を「温室効果ガスの排出源」ではなく「排出削減のプラットフォーム」に変えるには？

• Q. イベント会場が“グリーン電源・熱供給・水素物流”のエネルギーハブになったとき、どんな副次事業が生まれるか？

• Q. “脱炭素型MICE”を輸出産業化する国家戦略は立てられるか？

【第8章】スポーツ × 再エネ × FinTech = 未来産業の“黄金三角” ― スタジアムが発電所になり、ファンがGX資産になる時代へ

8-1. 「Match-as-a-Battery™」構想とは？

LFCやリバプール市のGX政策から着想されたのが、「スタジアムでの試合開催をきっかけに、需要応答（DR）や再エネ蓄電をトリガーにする」という新型VPP（仮想発電所）モデルである。

仕組みの概略：

• キックオフ時間に合わせ、家庭用エネファームやEVが充電停止→放電開始

• エネルギー会社が“試合応援DR”として家庭にインセンティブ付与

• ファンの「情熱」＝「供給可能性」に変換

🎯 スタジアムは「感情インフラ」＋「物理インフラ」として、再エネ時代の分散電源制御のハブになり得る。

8-2. 「脱炭素行動ポイント」とGXペイメントの統合モデル

LFCが導入を検討する「Red Wayトークン」は、脱炭素アクションに応じてポイントを付与し、NFTやリアルグッズ、ファン投票権などに還元するシステム。

📲 Web3技術を活用することで、「ファンの脱炭素行動を可視化・証明」し、取引可能な資産へと変換できる。

8-3. 「GXファンクレジット」とは何か？

• ファンの脱炭素貢献（例：再エネ契約、EV通勤）をトークン化し、クラブがスポンサー企業に販売

• 企業はScope3削減スコアとして算入＋報告義務に活用

• クラブはその収益を**ファン向けリワード（無償チケ、NFT等）**に還元

これは「個人のGX行動」を「企業の温対義務削減スキーム」に接続する分散型GXファイナンス・モデルであり、将来はESG版PayPay経済圏のような形をとる可能性がある。

📌 関連調査：UNFCCC “Voluntary Carbon Markets and Sports Fans” 2023

8-4. 7つの創発ビジネスモデル（表）

【第9章】Jリーグ・自治体・企業がリバプールに学ぶ10の教訓 ― サッカークラブを脱炭素の“自治的組織”に変える条件とは？

教訓01：クラブは“文化インフラ”である

LFCは単なるスポーツチームではなく、「GXの実験場」であり「都市の気候行動装置」である。日本のクラブも同様に、教育・熱供給・公共交通と連動する構造体とみなすべきだ。

教訓02：Scope3を“可視化”せよ

観客移動や食事、ユニフォームの製造に至るまでをトラッキングし、「ファン参加型GXスコア」として公開することでスポンサーの評価も変わる。

教訓03：試合時間＝VPP制御のトリガーとせよ

電力需給のピークシフトをクラブとエネルギー会社が連携して設計することで、「スタジアム＝蓄電制御基地」となる。

教訓04：NFTより“削減証明”のUXを重視せよ

脱炭素証明の透明性と共感性を高めることが、投機的NFTよりファン行動を変える。

教訓05：放映権・移籍金にGX係数を導入せよ

脱炭素を“チームの総合力”に組み込むことで、「グリーンな強豪クラブ」がブランド化される。

教訓06：自治体は“GX共創プラットフォーム”を担え

脱炭素の主語を自治体ではなく、「クラブ×自治体×住民」にすることで、熱量と共感を伴うGX政策が成立する。

教訓07：水素・蓄電・地域熱とクラブを接続せよ

公共インフラにクラブを“負荷制御ユーザー”として組み込む設計が必要。

教訓08：GXリテラシー教育をクラブと一体で推進せよ

スタジアムを“気候教室”にし、こどもたちが再エネとスポーツをセットで体験する仕組みを作る。

教訓09：ESGスポンサーは“行動共創”で取り込め

単なるロゴ掲出よりも、「ファン行動を変えるUX」を共に創出するスポンサー施策が効果的。

教訓10：脱炭素KPIを“地域連帯の証明書”にせよ

排出削減は契約書であると同時に、クラブ・ファン・都市が結ぶ“気候同盟”の可視化ツールである。

【第10章】2035年の物語：YNWAからZNCへ ― ゼロカーボンを誓う都市とサッカークラブの“未来の契約”

2035年、リバプールは世界初の「CO₂ネガティブ・サッカー都市」を名乗った。LFCのホームスタジアム「アンフィールド」では、潮汐発電由来の電力と周辺家庭のVPP制御によって、キックオフから試合終了までの間に約60 MWhの電力が逆潮流されるようになった。

街のあちこちに設置された「GXサイネージ」には、リアルタイムで以下のようなデータが表示される：

• 本日の試合に伴う観客の脱炭素行動によるCO₂削減量：22.4 t-CO₂

• EVシェア来場率：68％

• グリーン放映権スコア：92.7 / 100

• 試合を見ながら再エネ契約を切り替えたファン：4,203名

そして試合終了後には、スタジアム外で「ファン向け再エネ購入マーケット」が開かれる。自分が試合中に削減した電力量を基に、ポイントを用いたCO₂オフセットトレーディングに参加できるのだ。

日本では──（将来イメージ）

2029年、日本のJリーグと大手エネルギー事業者が共同で「GXダービー構想」を発表。2028年の大阪万博以降、関西圏のクラブを中心にスタジアム蓄電×地域熱供給×ファン脱炭素を融合させた「GXエリア」の形成が始まる。

2035年、川崎フロンターレと横浜F・マリノスの「多摩川グリーンダービー」は、日本初のCO₂ポジティブ・スポーツイベントとして開催され、1試合で20t以上のCO₂相当削減と地域還元が可視化される。

スタジアムは電力会社・自治体・スポンサー・観客が協同する“GXソーシャルプラットフォーム”となり、地域社会に再投資する“共益資本モデル”として世界中から注目されるようになる。

【第11章】まとめと提言：日本の“YNWA”戦略とは― 脱炭素を“共感”と“儲かる仕組み”に変えるために

本稿を通じて示したのは、スポーツ×都市×エネルギーの融合によって生まれる新たな価値連鎖である。特にリバプールFCの「The Red Way」は、サッカークラブが脱炭素社会の文化・経済・制度を一括で巻き込む装置になり得ることを証明した。

✅ 日本に向けた5つの具体的提言

1. Jリーグ×GX戦略室の設置

   • 全クラブのScope1〜3を統一指標で開示

   • エネルギー会社と共同で「Match as VPP」モデルを開発

2. グリーン放映権加点制度の導入

   • 脱炭素スコアが高いクラブに放映料加点

   • 脱炭素配信UX（エネ契約誘導・NFT等）をセット販売

3. 「スポーツ×GXファイナンス」市場の創出

   • GX債・カーボンDAO・脱炭素クラブファンドなどを証券化

   • 地方自治体や地域電力と連携し、再エネPPAやVPP化と連動

4. こども向けGX×スポーツ教育カリキュラムの共創

   • JFAと文科省による「再エネ・スポーツ統合教育モデル」開発

   • スタジアムを“再エネ実験場”とした体験型コンテンツ整備

5. ゼロカーボン型スタジアム開発の国家的支援

   • 地域熱供給、水素ステーション、潮汐／ソーラー併設モデルを推進

   • 「ゼロカーボン型スポーツ都市」への国土交通省＋経産省＋スポーツ庁合同支援スキームを確立

⚽ 脱炭素はもはや“環境対策”ではなく、“情熱と経済と共創”の場である。
スポーツがそれを牽引するならば、GXは退屈ではなく、ワクワクする成長戦略になる。

【第12章】参考文献・出典リンク集

リバプールFCの脱炭素・カーボンニュートラル戦略

「The Red Way」サステナビリティ戦略

• 目標: 2030年までに運用上のCO₂排出量を50%削減し、2040年までにネットゼロを達成することを目指しています。

• UN Race to Zero: 2022年1月に「Race to Zero」キャンペーンに参加し、ネットゼロ達成へのコミットメントを強化しました。

カーボンニュートラルなファン商品

• 1PointFiveとの提携: 2025年4月、Direct Air Capture（DAC）技術を活用し、ファン向け商品（ユニフォームやグッズ）のライフサイクル全体でのCO₂排出を相殺する取り組みを開始しました。

再生可能エネルギーの活用

• 再エネ電力の使用: クラブの施設で使用される電力の96%が再生可能または低炭素エネルギー源から供給されています。

• 排出量の削減: 2023/24シーズンには、前シーズン比で12.5%、2019/20シーズン比で15%のCO₂排出量削減を達成しました。

プレミアリーグ全体の脱炭素戦略

環境サステナビリティ戦略

• ネットゼロ目標: プレミアリーグは2040年までにネットゼロを達成することを目標とし、2024年に環境サステナビリティ戦略を発表しました。

• 最低基準の導入: 各クラブに対し、環境問題に関する最低限の行動基準を導入し、ベストプラクティスの共有を促進しています。

プレミアリーグ各クラブの脱炭素・カーボンニュートラルの取り組み

アストン・ヴィラ（Aston Villa）

• カーボンニュートラルなスタジアム: 2023年、スタジアムのCO₂排出をオフセットし、プレミアリーグで唯一のカーボンニュートラルなスタジアムを実現しました。

トッテナム・ホットスパー（Tottenham Hotspur）

• UN Race to Zeroへの参加: 2030年までにCO₂排出量を半減し、2040年までにネットゼロを達成することをコミットしています。

• 持続可能なスタジアム: 新スタジアムには再利用可能なカップの導入やプラスチックの使用禁止など、持続可能性を重視した設計が施されています。

アーセナル（Arsenal）

• 再生可能エネルギーの導入: トレーニング施設でグリーン電力を使用し、水の再利用システムを導入するなど、資源の節約に取り組んでいます。

プレミアリーグ各クラブのユニークな経営戦略・事業開発

リバプールFC

• データ駆動型経営: フェンウェイ・スポーツ・グループ（FSG）の所有下で、データ分析を活用した選手獲得や戦略的な投資を行い、商業収益を300万ポンド以上に増加させました。

マンチェスター・ユナイテッド（Manchester United）

• グローバルブランド戦略: 世界的なブランド力を活かし、スポンサーシップやメディア展開を通じて、商業収益を最大化しています。

トッテナム・ホットスパー（Tottenham Hotspur）

• 多目的スタジアムの開発: 12億ポンドを投じて建設された新スタジアムは、NFLの試合やコンサートなど多目的に利用され、収益の多様化を図っています。

フラムFC（Fulham FC）

• データ分析による戦略的運営: スポーツディレクターのトニー・カーンがデータ分析を駆使し、選手獲得や戦術の最適化を図っています。

まとめ

リバプールFCをはじめとするプレミアリーグのクラブは、脱炭素・カーボンニュートラルの取り組みを積極的に進めるとともに、データ分析やブランド戦略、多目的スタジアムの開発など、ユニークな経営戦略や事業開発を展開しています。これらの取り組みは、スポーツビジネスの持続可能性と収益性を高める上で重要な役割を果たしています。