目次
- 1 「住宅メーカーの営業の話」（33.4%）と「住宅メーカーの提案資料とパンフレット」（26.8%）がTOP2の蓄電池購入前の情報収集源。3位以降はは「店頭」（21.6%）、「店頭の資料・パンフレット」（21.1%）、「訪問販売者の提案資料・パンフレット」（19.2%）の順で多い。
- 2 住宅用蓄電システム消費者動向調査 調査概要について
- 3 調査内容・グラフの引用・転載について?
- 4 著者プロフィール
住宅用蓄電池を買った人、検討している人の情報収集源は「住宅メーカーの営業の話」（33.4%）と「住宅メーカーの提案資料とパンフレット」（26.8%）がTOP2? ※住宅用蓄電池購入者アンケート結果
2022年7月 住宅用太陽光・蓄電池消費者調査 報告書 ～1,090人の住宅用蓄電池購入者・購入検討者・非購入者へのアンケート結果～
「住宅メーカーの営業の話」（33.4%）と「住宅メーカーの提案資料とパンフレット」（26.8%）がTOP2の蓄電池購入前の情報収集源。3位以降はは「店頭」（21.6%）、「店頭の資料・パンフレット」（21.1%）、「訪問販売者の提案資料・パンフレット」（19.2%）の順で多い。
2022年7月、住宅用太陽光・蓄電池経済効果シミュレーター「エネがえるASP」や産業用自家消費型太陽光・蓄電池経済効果シミュレーター「エネがえるBiz」を展開する国際航業のエネがえるチームでは、需要家の蓄電池購入動向を調査するため1,090人の蓄電池購入者・購入検討者及び非購入者に対して大規模なアンケート調査を実施しました。
その一部を、太陽光・蓄電池にかかわる事業者皆さまにブログ記事として随時お伝えしていきます。
住宅用蓄電システムのメーカー、商社・卸販売、販売施工店、住宅メーカー・ビルダー・工務店、電力会社・ガス会社、地方自治体関係者など住宅用の蓄電池に携わる方のお役に立てれば幸いです。
また、これから自分の家に太陽光・蓄電システムを導入しようとお考えの一般のお客様の参考にもなると思います。ご参照ください。
■住宅用蓄電システム購入意向調査 結果サマリー
1.蓄電池購入時・検討時の情報収集の手段はなにか？
【対象：蓄電池を買った人と購入検討中の人 n=902人】
・Q. 蓄電池を購入する際に参考にした情報源について、あてはまるものをすべてお答えください。
●蓄電池購入の情報源TOP30ランキング（全世代トータル）：
1位：住宅メーカーの営業担当の話（33.4%）
2位：住宅メーカーの提案資料・パンフレット（26.8%）
3位：店頭（21.6%）
4位：店頭の資料・パンフレット（21.1%）
5位：訪問販売者の提案資料・パンフレット（19.2%）
6位：店頭スタッフの話（17.3%）
7位：各社公式ホームページ（16.4%）
8位：訪問販売者の話（16.2%）
9位：電力会社のホームページ（13.3%）
10位：友人・知人の話（13.0%）
11位：家族の話（11.3%）
12位：Youtube（11.1%）
13位：わからない・覚えていない・あてはまるものはない（10.4%）
14位：地上波テレビの番組（9.2%）
15位：Twitter（8.8%）
16位：新聞広告や広告（8.2%）
17位：雑誌・フリーペーパー（8.0%）
18位：ニュースサイト（8.0%）
19位：Facebook（7.3%）
20位：instagram（7.0%）
21位：まとめサイト（7.0%）
22位：地上波テレビのCM（6.7%）
23位：BS・CSS放送の番組（6.1%）
24位：ラジオの番組やCM（6.1%）
25位：BS・CSS放送のCM（4.9%）
26位：ブログ（4.1%）
27位：Tiktok（3.9%）
28位：その他のSNS（2.7%）
29位：メールマガジン（2.7%）
30位：その他（1.7%）
●蓄電池購入の情報源TOP3（20～40代の蓄電池購入者）：
1位：住宅メーカーの営業担当の話（37.1%）
2位：住宅メーカーの提案資料・パンフレット（27.2%）
3位：訪問販売者の話（21.2%）
●蓄電池購入の情報源TOP3（20～40代の蓄電池購入検討者）：
1位：店頭（30.3%）
2位：住宅メーカーの営業担当の話（28.3%）
3位：店頭の資料・パンフレット（27.5%）
●蓄電池購入の情報源TOP3（50～60代の蓄電池購入者）：
1位：住宅メーカーの営業担当の話（41.7%）
2位：住宅メーカーの提案資料・パンフレット（30.6%）
3位：訪問販売者の提案資料・パンフレット（21.8%）
●蓄電池購入の情報源TOP3（50～60代の蓄電池購入検討者）：
1位：店頭の資料・パンフレット（28.4%）
2位：店頭（25.3%）
3位：住宅メーカーの提案資料・パンフレット（24.7%）
●蓄電池購入の情報源（メディア・カテゴリ別の整理）
リアルな営業チャネル（営業・店頭）、口コミ紹介チャネル（顧客リファラル）、インターネット・デジタル系チャネル（自社Webサイト・SNS等）、マスメディア（テレビ・CM・新聞雑誌・ラジオ等）などカテゴリ別に蓄電池購入時の情報源をまとめ。
■住宅メーカー系のチャネル
1位：住宅メーカーの営業担当の話（33.4%）
2位：住宅メーカーの提案資料・パンフレット（26.8%）
■店頭系のチャネル
3位：店頭（21.6%）
4位：店頭の資料・パンフレット（21.1%）
6位：店頭スタッフの話（17.3%）
■訪問販売系のチャネル
5位：訪問販売者の提案資料・パンフレット（19.2%）
8位：訪問販売者の話（16.2%）
■口コミ・紹介系のチャネル
10位：友人・知人の話（13.0%）
11位：家族の話（11.3%）
■インターネット・デジタル系のチャネル
7位：各社公式ホームページ（16.4%）
9位：電力会社のホームページ（13.3%）
12位：Youtube（11.1%）
15位：Twitter（8.8%）
18位：ニュースサイト（8.0%）
19位：Facebook（7.3%）
20位：instagram（7.0%）
21位：まとめサイト（7.0%）
26位：ブログ（4.1%）
27位：Tiktok（3.9%）
28位：その他のSNS（2.7%）
29位：メールマガジン（2.7%）
■マスメディア系のチャネル
14位：地上波テレビの番組（9.2%）
16位：新聞広告や広告（8.2%）
17位：雑誌・フリーペーパー（8.0%）
22位：地上波テレビのCM（6.7%）
23位：BS・CSS放送の番組（6.1%）
24位：ラジオの番組やCM（6.1%）
25位：BS・CSS放送のCM（4.9%）
■不明
13位：わからない・覚えていない・あてはまるものはない（10.4%）
30位：その他（1.7%）
調査結果を踏まえた考察と蓄電池販売・提案・マーケティングにおける気付きやアイデア
・全体を通じて、TOP3は、住宅メーカー経由（営業担当＋提案資料・パンフレット）が約6割、店頭経由（店頭＋資料・パンフレット）が約4割、訪販経由（訪販の話＋提案資料・パンフレット）が約2.5割程度の情報源となっており、この3つが鉄板の情報源となっている。
・推測だが、店頭での情報入手には、有力な全国各地の訪問販売事業者が実施する催事・イベント（大手ショッピングモールやホームセンターと提携した催事）も含まれているだろう。
・さらに有力な上位の訪問販売事業者は、大手ハウスメーカーや中堅ビルダーとの提携・アライアンスにより太陽光・蓄電池等の再エネ商材の営業代行も積極展開しているため、住宅メーカー経由の一部は訪問販売事業者であろうと推測される。
・これを踏まえると、一見、訪問販売事業者経由が情報源になっている%は低いと思われがちであるが、実際にはもっと高い比率になるであろう。
・もちろん、住宅メーカーが新築やリフォーム提案時やZEH提案時に太陽光パネルや蓄電池を含めた提案を実施しているケースも急増しているため、純粋な住宅メーカー経由であるケースも多いかもしれない。ここはより詳細な調査が必要な点だ。
・また、全体を通じて、地上波テレビ番組は9.2&、新聞広告・記事は8.0%、地上波テレビCMは6.7%など、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の4マス媒体は、10%以下の回答比率となっており、デジタル系チャネルと比較しても相対的に低い。これは住宅用蓄電池の出荷台数が約12-13万台/年市場であると同時に高額商材のため説明が必須の商材であることが背景にあるだろう。
・今後、脱炭素や太陽光義務化の流れ、電気代高騰を背景にますますテレビ番組やニュースで「蓄電池」というキーワードが増えることは間違いないため、マスメディアを活用したPR施策や、マス広告とデジタルをミックスさせた施策は伸びしろがある領域だといえる。
・50～60代の蓄電池購入検討者においては、Youtubeを情報源と回答した方が約2割、電力会社のホームページも約2割いる。他の層と比較して相対的に高い。昨今、コロナ禍の影響もあり、訪問による販売が限定された、数多くの販売施工店の社長や営業担当が、特にYoutubeでの動画解説や業界トレンド解説などで太陽光・蓄電池関連の情報発信を活発化しており、一定の成果が出ているのではないかと推測される。
・また、まだまだマイナーな比率ではあるが、20～40代の蓄電池購入者では、TwitterやInstagramを情報源と回答した方が1割弱いる。この世代は洋服、スイーツ、インテリアなどあらゆるものをinstagramのフォトジェニックな画像・投稿から情報源としていることが多く、蓄電池のプロモーションチャネルとして今後ますます注目されるのではないだろうか。
→エネがえるでは、大手太陽光・蓄電池メーカーや大手電力会社の「Web太陽光・蓄電池経済効果シミュレーター」や「電気料金プランWebシミュレーター」を多数支援しており、APIサービスやWebシミュレーター丸投げパッケージなどのサービスを提供している。今後のデジタルマーケティング強化の際はお気軽に相談いただきたい。
住宅用蓄電システム消費者動向調査 公開ページ
調査レポート全ページをご覧いただけます。【住宅用蓄電池の販売・提案・マーケティングに携わる方におすすめ】住宅用蓄電池購入者・見込み客1,090人。蓄電池をどこで買う？なぜ買うか？なぜ買わないか？情報収集の手段は？経済効果診断は有効か？全58Pの住宅用蓄電池購入者調査結果レポート全ページ公開
URL：https://bit.ly/reserch-enegaeru
住宅用蓄電システム消費者動向調査 調査概要について
■調査の背景と目的
●調査背景
?本調査を実施した当社（国際航業株式会社）が提供するエネがえるは、太陽光・蓄電池経済効果シミュレーターをB2B SaaSやAPIサービスとして蓄電池メーカー、販売施工店など700社以上に提供している。
?しかしながら、過去に直接的なエンドユーザー（特に一般家庭・住宅）への蓄電池購入意識や経済効果シミュレーションの影響を定量的に調査したことはなかった。特に、住宅用蓄電池購入者や住宅用蓄電池購入予定者（見込み客）に対して、エネがえるが提供するような太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションが販売会社の信頼度や、蓄電池購入意欲にどう影響するか？の数値的な評価は従来調べたことがなかった。
●調査目的
下記の情報を収集することを、本調査の目的とする。
1.実際の消費者（蓄電池購入意向層、蓄電池購入層）、蓄電池検討者に対して、蓄電池の購入体験（購入の決め手や、提案された営業、営業手法、提案資料の信頼度、経済効果のシミュレーションはあったか？なかったか？）などの把握
2.蓄電池を購入する際には太陽光蓄電池 経済効果シミュレーションがある方が購入しやすい、あるいは販売会社を信頼しやすいという仮説を検証する
■調査フレーム
・スクリーニングで条件の判別とかねて、購入検討・意向の把握を実施
・本調査では各ターゲットの課題に沿った設問を聴取する
●スクリーニング
・購入経験、購入検討有無、購入意向有無→購入経験者/検討者/非購入者
・購入経験者/検討者/非購入者のプロファイル
●①蓄電池購入者（蓄電池を買った人）
・購入決定プロセスの把握：検討～情報収集～購入
・購入後の評価
・他社推奨意向
●②蓄電池購入検討者（蓄電池を買おうと検討してる人）
・購入検討要因：きっかけ、タッチポイントなど
●③蓄電池非購入者（蓄電池を検討後に買わなかった人）
・非購入要因：購入検討したが購入に至らなかった理由
■調査設計
・調査方法：インターネット調査（1本化調査）
・調査地域：全国
・対象者条件：以下のスクリーニングの通り
●スクリーニング??
20-69歳 男女??職業、未既婚等、不問
近況パネルより「太陽光パネル・太陽光発電システム購入者／購入予定者」（購入時期は、1年以内）
※「マスコミ・広告・市場調査」の業種は除外
●本調査
蓄電池を購入したことがある20-69歳男女 / 蓄電池を購入検討中の20-69歳男女 / 蓄電池を購入検討したが、購入しなかった20-69歳男女
・抽出方法：大手調査会社ネットモニターより適格者を抽出（登録属性から条件適格者をサンプリング）
・サンプルサイズ
スクリーニング：3,000s回収? ? 本調査：1,090s回収
購入者TOTAL489s（20-40代283s＋50-60代206s）
購入検討者TOTAL 413s（20-40代251s＋50-60代162s）
非購入者TOTAL 188s（20-40代109s＋50-60代79s）
・実査期間：2022年７月8日（金）～2022年７月12日（火）
・調査ボリューム：スクリーニング：2問以内 本調査：17問
・提示物：あり（※一部の設問でエネがえる経済効果シミュレーション診断レポートを提示して回答をもらった）
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国際航業株式会社 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部
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調査内容・グラフの引用・転載について?
【注】調査結果の転載・2次利用は引用・出典元を明記いただければ、ご自由に商用含めてご活用いただけます。
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著者プロフィール
国際航業株式会社 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部
デジタルエネルギーG? エネがえる運営事務局?
太陽光・蓄電池経済効果シミュレーター「エネがえる」の事業開発・マーケティング・セールス・カスタマーサクセス担当。国内主要蓄電池メーカー、商社、販売施工店、住宅会社、電力会社など約700社以上へのエネがえる導入をリード。業界No1の導入シェアを誇るクラウド型サービスへ成長させる。今後は、EV・V2H対応の経済効果シミュレーターのローンチやAPIを活用したエネルギー事業者のWebシミュレーター実装・DX支援を準備中。
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