太陽光発電は元が取れない？2023年最新シミュレーションで徹底検証

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟（著者情報はこちら ）

国際航業 カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG。国内700社以上・シェアNo.1のエネルギー診断B2B SaaS・APIサービス「エネがえる」（太陽光・蓄電池・オール電化・EV・V2Hの経済効果シミュレータ）のBizDev管掌。AI蓄電池充放電最適制御システムなどデジタル×エネルギー領域の事業開発が主要領域。東京都（日経新聞社）の太陽光普及関連イベント登壇などセミナー・イベント登壇も多数。太陽光・蓄電池・EV/V2H経済効果シミュレーションのエキスパート。お仕事・提携・取材・登壇のご相談はお気軽に（070-3669-8761 / satoru_higuchi@kk-grp.jp）

太陽光発電は元が取れない？2023年最新シミュレーションで徹底検証

はじめに：太陽光発電の元が取れるか不安？

「太陽光発電を導入したいけど、本当に元が取れるのかな？」このような不安を抱えている方は少なくありません。確かに、太陽光発電システムの導入には初期費用がかかりますし、長期的な視点で考える必要があります。

しかし、近年の電気代高騰や太陽光パネルの価格低下により、太陽光発電の経済性は大きく向上しています。この記事では、2023年の最新データを基に、太陽光発電の経済効果を徹底的に検証していきます。

2023年最新！太陽光発電の経済効果シミュレーション結果

まずは、2023年の太陽光発電経済効果シミュレーション結果を見てみましょう。このシミュレーションは、各電力会社（エリア）ごとに4kWの太陽光発電システムを20年間運用した場合の経済効果を示しています。

参考記事：2023年住宅用太陽光の電気代削減・経済効果シミュレーションは？（地域別・容量別メリットのまとめ）

このシミュレーション結果から、どのエリアでも20年間で180万円以上の経済効果が期待できることがわかります。特に北海道電力や東北電力のエリアでは、260万円を超える経済効果が見込まれています。

次に、太陽電池容量別の経済効果シミュレーション結果を見てみましょう。

この結果から、太陽電池容量に関わらず、8〜11年程度で初期投資を回収できることがわかります。容量が大きくなるほど節電金額と売電金額は増加しますが、初期費用も比例して増加するため、投資回収期間はあまり変わりません。

発電量と経済効果を左右する要因

太陽光発電の経済効果は、以下の要因によって大きく左右されます：

• 設置方向： 南向きが最も効率が良く、真南では100%の発電効率が期待できます。
• 設置角度： 20〜30度が最適とされており、地域によって多少異なります。
• 日射量： 地域によって異なり、一般的に太平洋側の方が日本海側よりも日射量が多いです。

シミュレーション結果を見る際の注意点

シミュレーション結果を解釈する際は、以下の点に注意が必要です：

• 影の影響： シミュレーションでは考慮されていませんが、実際の設置環境では影響を受ける可能性があります。
• 機器の経年劣化： 太陽電池やパワーコンディショナの性能は年々低下します（年間0.3〜1.0%程度）。
• 日射量の変動： 年によって日射量は変動するため、実際の発電量も変動します。

住宅用太陽光発電の初期費用

2023年現在、住宅用太陽光発電システムの初期費用の相場は以下の通りです：

• 1kWあたり：22〜25万円
• 4kWシステムの場合：88〜100万円程度

近年、太陽光パネルの価格低下や施工技術の向上により、初期費用は年々低下傾向にあります。これにより、投資回収期間も短縮されつつあります。

2023年の傾向：電気代高騰と太陽光発電の経済性

2023年の大きな特徴として、電気代の高騰が挙げられます。売電単価よりも電気料金の方が高くなっているため、自家消費による節電効果が太陽光発電の主要な経済的メリットとなっています。つまり、発電した電気を自宅で使用することで、高騰した電気代を大幅に削減できるのです。

今後の展望：さらなる電気代上昇の可能性

エネルギー情勢や為替の影響により、2023年4月以降も電気代の上昇が予想されています。この傾向が続けば、太陽光発電の経済性はさらに高まる可能性があります。電気代の上昇に対して、太陽光発電システムは一種の「保険」としての役割も果たすと言えるでしょう。

結論：太陽光発電は元が取れる？

ここまでの検証結果から、太陽光発電システムは適切に設計・設置されれば、十分に元を取ることができると結論付けられます。特に以下の点が重要です：

• 20年間で180万円以上の経済効果が期待できる
• 8〜11年程度で初期投資を回収できる
• 電気代高騰により、節電効果が高まっている
• 今後もエネルギー価格の上昇が予想され、経済性が向上する可能性がある

ただし、個々の家庭の状況（屋根の向き、日射量、電気の使用パターンなど）によって経済効果は異なります。そのため、導入を検討する際は、専門家によるシミュレーションと適切な設計が重要です。

まとめ：太陽光発電の経済性を最大化するために

太陽光発電システムの経済性を最大限に引き出すために、以下のポイントに注意しましょう：

1. 適切な設置場所の選定： 南向きの屋根で、影の影響が少ない場所を選びましょう。
2. システム容量の最適化： 自家消費量と売電量のバランスを考慮し、最適な容量を選択しましょう。
3. 高品質な機器の選択： 耐久性の高いパネルやパワーコンディショナを選ぶことで、長期的な発電効率を維持できます。
4. 定期的なメンテナンス： パネルの清掃や点検を行うことで、発電効率の低下を防ぐことができます。
5. 電力の使用パターンの最適化： 太陽光発電の発電時間帯に合わせて電力を使用することで、自家消費率を上げることができます。

太陽光発電システムは、単なる投資ではなく、エネルギーの自給自足や環境への貢献といった付加価値も持っています。経済性だけでなく、これらの要素も考慮に入れて導入を検討することをお勧めします。

よくある質問（FAQ）

Q1: 太陽光発電の寿命はどのくらいですか？

A1: 一般的に、太陽光パネルの寿命は20〜30年程度とされています。パワーコンディショナは10〜15年程度で交換が必要になる場合があります。

Q2: メンテナンス費用はどのくらいかかりますか？

A2: 年間のメンテナンス費用は、システムの規模にもよりますが、5,000〜20,000円程度と言われています。ただし、定期的な清掃を自分で行えば、この費用を抑えることができます。

Q3: 売電価格は今後も下がり続けるのでしょうか？

A3: FIT（固定価格買取制度）による売電価格は年々下がる傾向にありますが、同時に太陽光発電システムの価格も下がっています。また、自家消費のメリットが高まっているため、売電価格の低下が必ずしも経済性の悪化につながるわけではありません。

Q4: 蓄電池は必要ですか？

A4: 蓄電池は必須ではありませんが、夜間の電力使用や停電時の備えとして有用です。ただし、初期費用が高いため、導入にはよく検討が必要です。最近では蓄電池の価格も下がってきているので、長期的な視点で検討する価値はあります。

Q5: 補助金制度はありますか？

A5: 地域や時期によって異なりますが、国や地方自治体による太陽光発電システムの導入補助金制度があります。導入を検討する際は、お住まいの地域の最新の補助金情報を確認することをお勧めします。

太陽光発電システムの導入は、長期的な視点で考える必要がある投資です。しかし、2023年現在の電気代高騰や技術の進歩により、以前よりも経済的なメリットが得やすくなっています。適切な設計と設置、そして運用を行えば、「元が取れない」という心配はほとんど無用と言えるでしょう。

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太陽光発電は、経済的なメリットだけでなく、環境への貢献や災害時の電力確保など、多くのメリットがあります。この機会に、あなたの家庭に最適な太陽光発電システムについて、専門家に相談してみてはいかがでしょうか。