蓄電池シミュレーション – 蓄電池の経済効果を診断する方法とは?

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

ご相談・お問い合わせ
エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

「蓄電池シミュレーション – 蓄電池の経済効果を診断する方法とは?」のアイキャッチ。基礎知識の流れ(基礎知識→電力→住宅→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「蓄電池シミュレーション – 蓄電池の経済効果を診断する方法とは?」のアイキャッチ。基礎知識の流れ(基礎知識→電力→住宅→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

太陽光発電と蓄電池を備えた住まいの概念イラスト。実際の設備・配線・設置条件を示すものではありません。

蓄電池シミュレーション(蓄電池の経済効果や導入メリットの計算方法ってどうやるの?)

蓄電池シミュレーションなら国際航業の「エネがえる」

今回のテーマは『蓄電池シミュレーション(蓄電池の経済効果や導入メリットの計算方法ってどうやるの?)』です。

蓄電池で電気を充放電すると、光熱費が安くなる!

…のは間違いないのですが、実は蓄電池の導入メリットという観点から考えるとひと手間が必要です。

電気プランを「時間帯によって料金の異なる電気プラン」への変更をしましょう。

東京電力の場合、通常であれば「従量電灯B」という契約ですが、

「半日お得プラン」という電力プランに変更するのです。

(参考URL:http://www.tepco.co.jp/e-rates/individual/menu/home/home09-j.html)

このプランだと、昼間の電気代は高くなりますが、夜間の電気料金は安くなります。

このメリットを活かして、電気代の安い夜間に蓄電池への充電を行い、電気代の高い昼間に放電することで光熱費をぐっと抑えられるのです。

具体的に蓄電池の経済効果額(金額)の計算をしてみましょう。

モデルケースとして、いくつか条件を設定します。

<条件>

※一ヶ月を30日とする。

※一般的な家庭での一ヶ月の電気使用量は300kWhとする。

※昼(9:00~21:00)と夜(21:00~9:00)との電気使用量比率を一般的な割合である5:5とする。

※5kWhの蓄電池を設置し、変換効率等での実質蓄電容量が4kWhとする。

※従量電灯B の30Aの契約とする。

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1.「従量電灯B」の場合、

一ヶ月の電気料金は、8,063円(再エネ促進賦課金込み、切り上げ)になります。

?

2.蓄電池を設置し、電力プラン「半日お得プラン」にを変更する場合、

5kWhの蓄電池を設置し、変換効率等での実質蓄電容量が4kWhとしているので、

一ヶ月の充放電サイクルの合計(深夜電力を昼間に活用できる量の一ヶ月の合計)は、4kWh×30日で120kWhになります。

そうすると、昼間の電気の購入量が30kWh、夜間の電気の購入量が270kWhになります。

ここから電気料金を計算すると、5,772円(再エネ促進賦課金込み、切り上げ)になります。

?

1と2より、「従量電灯B」の金額(8,063円)と蓄電池を設置して「半日お得プラン」に変更する場合の金額(5,772円)の差額である、

2,291円が月々の経済メリットになります。

年間メリットは2,291×12ヶ月で27,492円になります。

?

少し複雑に見えますがそのお得効果は抜群!

蓄電池設置+「半日お得プラン」への変更でかなりの節約が可能です。

しかも、蓄電池の導入シミュレーションツールである「エネがえる」を使えば、より正確な経済効果、光熱費削減額を計算できます。

エネがえるは国際航業(株)が開発した住宅向け太陽光・蓄電池・オール電化経済効果シミュレーションツールです。 大手電力会社や新電力、蓄電池メーカー、住宅メーカー、スマエネ商社・販売会社など国内700社以上の導入実績。 累積診断回数50万回を超える導入シェアNo.1の住宅用エネルギー診断クラウドサービスです。 住宅用太陽光・蓄電池経済効果シミュレーターのエネがえるASPサービス、産業用自家消費型太陽光・蓄電池経済効果シミュレーターのエネがえるBiz、月額40万円~のエネがえるAPIサービス、EV・V2H対応の経済効果シミュレーターのエネがえるEV・V2Hサービス、個別見積のエネがえるAI Sense(エネルギーマネジメント/充放電制御/VPPシステム)の5つの サービス形態で貴社のニーズにあわせて提供いたします。?

各ご家庭によって電気の使い方が異なりますので、実は半日お得プランが絶対お得!という訳でもないのです。新電力も様々なプランを出してきていますので、それも踏まえてシミュレーションできるのはエネがえるだけ!

気になる方は是非お試しください!

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さらに、実は太陽光発電で発電した電気の売電量を増やすという経済メリットもあります。

これについては「賢い使い方」というテーマでまたご説明しますね!

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

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樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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