蓄電池カーボンフットプリント(CFP)完全ガイド EU電池規則から次世代技術、日本の勝機まで徹底解説

序章：バッテリーカーボンボーダー時代の幕開け

2025年2月18日、一つの時代が静かに、しかし決定的に幕を開けた。この日、欧州連合（EU）で施行された「EU電池規則」は、電気自動車（EV）用バッテリーにカーボンフットプリント（CFP）の開示を義務付けた ¹。

これは単なる環境規制の強化ではない。品質におけるISO 9001や、安全性における各種認証と同様に、CFPがグローバルな貿易と産業競争力の根幹をなす新たな柱として据えられた歴史的転換点である。もはやCFPは、企業の社会的責任（CSR）活動の一環として語られる「あれば望ましい」指標ではない。欧州という巨大市場への参入を賭けた、必須の「パスポート」となったのだ ³。

この変化は、再生可能エネルギーへの移行と脱炭素化を国家戦略の核とする日本企業にとって、避けては通れない喫緊の課題を突きつけている。蓄電池は、太陽光や風力といった変動するエネルギー源を安定化させ、EVの普及を支えるキーテクノロジーであり、日本の産業競争力の未来を左右する。その蓄電池の価値が、性能やコストだけでなく、「いかに環境負荷を低く製造されたか」というCFPの値によって厳格に評価される時代が到来したのである。

本レポートは、この「バッテリーカーボンボーダー時代」を日本企業が勝ち抜くための羅針盤となることを目指す。

CFPとは何か、その算定の基礎となるライフサイクルアセスメント（LCA）の複雑な手法から、国際標準であるISO 14067やGHGプロトコルの要点までを、可能な限り平易に解き明かす。さらに、リチウムイオン電池の化学組成や製造拠点の電力事情がCFPに与える劇的な影響を具体的な数値で解剖し、全固体電池やナトリウムイオン電池といった次世代技術が秘める可能性と課題を分析する。

そして、本レポートの核心は、EU、米国、中国が繰り広げる新たな国際ルール形成の力学を読み解き、日本が直面する本質的な課題を特定した上で、具体的かつ実行可能なソリューションを提示することにある。

それは、個社の技術力だけでは乗り越えられない、サプライチェーン全体を巻き込んだ構造的な変革の必要性を示唆する。CFPの管理は、もはや環境部門だけの仕事ではない。それは、経営戦略、研究開発、調達、製造、そして金融までもが一体となって取り組むべき、企業の生存と成長を賭けた総力戦なのである。今、CFPを制する者が、未来の電動化社会の覇権を握る。

第1部基盤の理解：カーボンフットプリント（CFP）算定の解体新書

1.1. CFP：グローバル取引の新たな共通言語

カーボンフットプリント（CFP）とは、製品やサービスがその一生涯（ライフサイクル）を通じて排出する温室効果ガス（GHG）の総量を、二酸化炭素の量に換算して表示する仕組みである ⁴。その単位は通常、「 $C O_{2} e q$ 」（二酸化炭素換算）で示される。

多くの企業が既に取り組んでいる「Scope 1, 2, 3」といった企業レベルでのGHG排出量算定とは、焦点が根本的に異なる。Scope 1, 2, 3が「企業活動全体」の排出量を対象とするのに対し、CFPは「個別の製品やサービス単位」の排出量を可視化する ⁶。例えば、「A社」全体の年間排出量がScope 1, 2, 3で報告される一方、「A社が製造する蓄電池モデルX、1kWhあたり」の排出量がCFPとして算定される。この製品レベルの細分化こそが、CFPをグローバルなサプライチェーンにおける環境性能比較の強力なツールたらしめている理由である。

1.2. 算定のエンジン：ライフサイクルアセスメント（LCA）

信頼性の高いCFP算定の根幹をなすのが、ライフサイクルアセスメント（LCA）と呼ばれる国際的に標準化された評価手法である ⁸。LCAは、製品の一生を「ゆりかごから墓場まで（cradle-to-grave）」追跡し、各段階での環境負荷を定量的に評価する ⁷。このアプローチにより、製造段階だけでなく、原材料の調達や使用、廃棄段階での隠れた環境負荷を明らかにすることができる ¹¹。LCAは、主に以下の4つのフェーズで実施される ¹²。

目的と調査範囲の設定 (Goal and Scope Definition)

この最初のステップでは、LCAを実施する目的を明確にし、評価の対象範囲（システム境界）と評価の基準となる単位（機能単位）を定義する。蓄電池の場合、「機能単位」は「蓄電池がその想定寿命の間に供給する総電力量1kWh」と設定されることが多い 14。これにより、容量や寿命が異なるバッテリーでも、同じ土俵で環境性能を比較できる。「システム境界」としては、原材料の採掘から製造、使用、廃棄・リサイクルまでを含む「ゆりかごから墓場まで」が一般的である 12。
インベントリ分析 (Life Cycle Inventory – LCI)

これはLCAプロセスの中で最も労力を要する段階であり、設定されたシステム境界内の各プロセスにおける全てのインプット（投入資源：エネルギー、水、原材料など）とアウトプット（排出物：温室効果ガス、大気汚染物質、廃棄物など）を網羅的にリストアップし、定量化する作業である 9。蓄電池であれば、リチウム鉱石の採掘量、精錬工程での電力消費量、正極材の合成に使用される化学薬品の量、工場の組み立てラインで消費される電力、輸送トラックの燃料消費量、そして最終的なリサイクルプロセスでのエネルギー投入量まで、あらゆるデータが収集される。
影響評価 (Life Cycle Impact Assessment – LCIA)

インベントリ分析で収集した膨大なデータを、特定の環境問題にどの程度影響を与えるかに変換するフェーズである 13。CFPの算定においては、数ある環境影響領域の中から「地球温暖化」に焦点を当てる。各GHG（メタン、一酸化二窒素など）の排出量に、それぞれの地球温暖化係数（GWP: Global Warming Potential）を乗じることで、 $C O_{2}$ 換算の排出量に統一し、それらを合計して製品のCFPを算出する ¹⁵。
解釈 (Interpretation)

最終フェーズでは、LCIとLCIAの結果を分析し、結論を導き出す。どのライフサイクル段階が最も環境負荷に貢献しているか（ホットスポットの特定）、どのデータに不確実性が高いかなどを評価し、製品設計の改善やサプライヤー選定といった意思決定に役立つ知見を引き出す 13。

1.3. グローバルなルールブック：ISO 14067とGHGプロトコル

CFP算定の信頼性と国際的な比較可能性を担保するために、世界共通のルールブックが存在する。その代表格が「ISO 14067」と「GHGプロトコル製品基準」である。

ISO 14067：製品CFPの国際標準

ISO 14067は、製品のカーボンフットプリントを定量化し、報告するための要求事項と指針を定めた国際規格である 5。この規格は、LCAの基本原則を定めたISO 14040/44を基礎としており 5、算定の前提条件、データ品質、報告の透明性などに関する詳細なルールを提供する。EU電池規則をはじめとする各国の規制は、このISO規格への準拠を求めることが多く、グローバル市場でビジネスを行う上で事実上の必須要件となっている。第三者機関による検証を受けることで、算定結果の信頼性を客観的に証明することも可能である 16。
GHGプロトコル製品基準

世界資源研究所（WRI）と持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）によって開発されたGHGプロトコルは、企業レベルの排出量算定（Scope 1, 2, 3）の基準として広く知られているが、製品レベルの算定基準も提供している 15。この「製品ライフサイクル算定報告基準」は、信頼性の高いCFP報告を行うための5つの基本原則を定めている 15。
1. 目的適合性 (Relevance): 算定結果が、利用者の意思決定に役立つものであること。
2. 完全性 (Completeness): 設定した境界内の全ての排出源を漏れなく報告すること。
3. 一貫性 (Consistency): 経年比較ができるよう、算定方法やデータを一貫させること。
4. 透明性 (Transparency): 前提条件や算定方法、データの出典を明確に開示すること。
5. 正確性 (Accuracy): 不確実性を可能な限り低減し、算定の精度を高めること。

これらの原則は、単なる技術的な指針にとどまらず、CFP情報の信頼性を担保するための哲学とも言える。

1.4. データというジレンマ：品質が競争力を左右する

CFP算定の理論は確立されているが、実務における最大の壁は「データ収集」である。算定結果の正確性は、使用するデータの品質に完全に依存する。「Garbage In, Garbage Out（ゴミを入れればゴミしか出てこない）」の原則が、ここでも厳然と存在する。

データは大きく2種類に分類される ⁹。

一次データ (Primary Data): 自社や特定のサプライヤーから直接収集した、実測値に基づくデータ。例えば、自社工場の電力メーターの記録や、特定の正極材メーカーから提供された製造プロセスデータなどがこれにあたる。信頼性は最も高いが、収集には多大なコストと協力関係が必要となる。
二次データ (Secondary Data): 公開されているデータベースや業界平均値、文献などから引用したデータ。一次データが入手不可能な場合に用いられる。利便性は高いが、個別製品の状況を正確に反映しているとは限らず、不確実性が大きい。

GHGプロトコル製品基準は、データの品質を評価するための5つの指標を提示しており、これらは信頼性の高いCFP算定に不可欠である ¹⁵。

技術的代表性: 使用するデータが、実際の製造技術をどれだけ正確に反映しているか。例えば、NMC811正極材のCFPを算定する際に、一般的なNMC正極材の二次データではなく、NMC811に特化したデータを用いる方が代表性は高い。
地理的代表性: データが、実際の事業活動が行われている地域を反映しているか。ポーランドの工場で製造されるバッテリーセルのCFPを算定する場合、EU平均の電力排出係数ではなく、石炭火力の比率が高いポーランドの電力排出係数を使用する必要がある。
時間的代表性: データがどれだけ新しいか。電力網の脱炭素化は急速に進んでいるため、2015年のデータではなく、可能な限り最新（例えば3年以内）のデータを使用することが推奨される ¹⁵。
完全性と信頼性: 全ての関連プロセスが網羅されているか、またデータの出典や収集方法が検証可能で信頼できるか。

これらのデータ品質の要件は、企業間の競争に新たな側面をもたらす。従来、サプライチェーンマネジメントはコスト、品質、納期（QCD）が主戦場であった。しかし今後は、これに「データ（Data）」が加わる。サプライヤーから正確な一次データを迅速に収集できる能力、すなわち、透明でデジタルに連携されたサプライチェーンを構築する能力が、企業の競争力を直接的に左右する時代に突入したのだ。

不透明で協力の得られないサプライチェーンを持つ企業は、不利な（排出係数が高めに設定されていることが多い）二次データに頼らざるを得ず、結果としてCFPが高く算出され、市場から締め出されるリスクに直面する。

調達・購買部門の役割は、単なるコスト交渉者から、企業の生命線を握る戦略的データアーキテクトへと変貌を遂げつつある。

第2部蓄電池CFPの解剖学：排出ホットスポットを特定する

蓄電池のCFPは、そのライフサイクルの各段階で発生する排出量の総和である。しかし、その貢献度は均一ではない。特定の材料やプロセスが、全体の排出量の大部分を占める「ホットスポット」となっている。このホットスポットを正確に理解することこそが、効果的なCFP削減戦略の第一歩となる。

2.1. 上流工程の衝撃：原材料が刻むカーボン・コスト

バッテリーのCFPのうち、原材料の採掘から精錬、加工までの「ゆりかごからゲートまで（cradle-to-gate）」の排出量は、全体の約4分の1を占めることもある重要な要素である ²¹。特に、正極材に使われる主要金属のCFPは、その産地や精製方法によって天と地ほどの差が生じる。

リチウム (Lithium): リチウムの供給源は、主に南米の「かん水（塩湖の地下水）」とオーストラリアの「硬岩（スポジュメン鉱石）」に大別される。かん水からの抽出は、天日干しを利用するためエネルギー消費が比較的少なく、CFPは低い傾向にある ²³。一方、スポジュメン鉱石の採掘と、その後の高温処理を伴う精製（多くは中国で行われる）は、エネルギー集約的であり、CFPはかん水由来の約3倍にも達することがある ²³。
ニッケル (Nickel): バッテリーグレードのニッケルのCFPは、その鉱石の種類によって大きく異なる。硫化鉱からの精製は比較的CFPが低い一方、ラテライト鉱からの精製、特にHPAL（高圧酸浸出）法はエネルギー消費が大きく、CFPは硫化鉱由来の数倍から、プロセスによっては7倍以上にもなる場合がある ²¹。このため、どの鉱山から調達したニッケルを使用するかが、CFPに決定的な影響を与える。
コバルト (Cobalt): コバルトの大部分は、コンゴ民主共和国における銅鉱山の副産物として生産される ²³。そのため、コバルト自体のCFPは、主産物である銅の採掘・精錬プロセスの効率性や使用エネルギーに大きく左右されるという特徴を持つ。

2.2. 製造工程の足跡：電力系統がバッテリーの「出自」を決める

蓄電池CFPの変動要因の中で、最も劇的かつ決定的な影響力を持つのが、バッテリーセル工場が立地する国の「電力系統の炭素集約度（グリッドミックス）」である ²⁵。バッテリーセル、特に電極の乾燥工程や化成工程は極めてエネルギー集約的であり、製造エネルギー全体の最大75%を占めることもある ²⁵。この膨大な電力を、石炭火力で賄うのか、再生可能エネルギーや原子力で賄うのかによって、完成したバッテリーのCFPは全くの別物となる。

近年の複数の調査から、この地理的要因のインパクトが具体的な数値で明らかになっている ²¹。

中国（石炭火力中心の高炭素グリッド）:

世界最大のバッテリー生産国である中国のグリッドは石炭火力への依存度が高く、CFPは約105 kgCO2eq/kWhと最も高い水準になる 25。
ポーランド（欧州内の高炭素グリッド）:

欧州の主要なバッテリー生産拠点の一つだが、国内の電力も石炭への依存度が高いため、CFPは約109 kgCO2eq/kWhと、中国を上回るケースもある 25。
EU平均（中程度の炭素グリッド）:

EU全体の平均的なグリッドミックスで生産した場合、CFPは約78 kgCO2eq/kWhと試算される 25。
スウェーデン（水力・再エネ中心の低炭素グリッド）:

水力発電と再生可能エネルギーの比率が高いスウェーデンで生産した場合、CFPは約64 kgCO2eq/kWhまで低下する 21。
フランス（原子力中心の超低炭素グリッド）:

原子力発電が電力の大部分を占めるフランスでは、CFPが約52 kgCO2eq/kWhまで下がるポテンシャルがあり、中国で生産するのに比べて半分以下になる可能性が示唆されている 27。

この事実は、バッテリーメーカーにとって、工場の立地選定が単なる物流や人件費の問題ではなく、製品の環境価値、ひいては市場競争力を根本から規定する最重要の戦略的意思決定であることを意味する。

2.3. 直接対決：LFP vs. NMC、CFPの観点から

現在、車載用リチウムイオン電池の主流は、リン酸鉄リチウム（LFP）系と、ニッケル・マンガン・コバルト（NMC）系の三元系に大別される。「LFPはコバルトフリーで環境に優しい」という一般的な認識は正しいが、CFPの観点からはより多角的な分析が必要である。

原材料段階の優位性: LFPは、高価で環境・社会的な課題を抱えるコバルトや、CFPが高いニッケルを使用しないため、原材料調達から正極材製造までのCFPはNMCよりも低い ²⁸。
エネルギー密度の影響: 一方で、NMCはLFPよりもエネルギー密度が高い。これは、同じ蓄電容量（kWh）を実現するために、より少ない重量の材料で済むことを意味する ²⁹。したがって、評価の単位を「バッテリー1kgあたり」から、機能単位である「1kWhあたり」に切り替えると、NMCのCFPは相対的に改善され、LFPとの差は縮まる。
製造エネルギーの重要性: ライフサイクルアセスメントの分析によれば、LFPバッテリーの製造時CFPのうち、セル製造時の電力消費が占める割合は43%に達し、NMC（33%）よりも大きい ²⁹。これは、LFPのCFPが、NMC以上に製造拠点の電力系統に敏感であることを示唆している。

これらの要因を総合すると、LFPとNMCのCFPの優劣は、原材料のサプライチェーン、エネルギー密度、そして何よりも製造拠点のグリッドミックスという3つの要素の組み合わせによって決まる、複雑なトレードオフの関係にあると言える。

ライフサイクル段階	NMC811 (kg $C O_{2} e q$ /kWh)	LFP (kg $C O_{2} e q$ /kWh)	備考
原材料調達・精製	高	低	NMCはニッケル・コバルトのインパクトが大きい。LFPはリン酸・鉄が主原料。
正極・負極材製造	25 – 30	15 – 20	正極材（CAM）の差が顕著。負極材（AAM）は同程度。
セル製造（電力消費）			製造拠点の電力系統に大きく依存
中国（高炭素グリッド）	~40	~35	石炭火力中心のため排出量が大きい。
EU平均（中炭素グリッド）	~30	~25	再エネ比率向上により中国より低い。
スウェーデン（低炭素グリッド）	~24	~20	水力・再エネ中心のため排出量が小さい。
バッテリーパック組立	5 – 8	5 – 8	筐体やBMSなど。化学組成による差は小さい。
合計CFP（概算）
中国製造	~108	~83	LFPの優位性が明確。
EU平均製造	~78	~73	差は縮小するが、依然としてLFPが有利。
スウェーデン製造	~72	~68	両者ともCFPは大幅に低下し、差はさらに僅少になる。

この表が示すように、製造拠点を低炭素な電力系統の国へ移すことは、化学組成の選択以上にCFPを削減する効果を持つ可能性がある。企業の脱炭素戦略は、技術開発と並行して、グローバルな生産拠点の最適化という地理的戦略が不可欠となる。

第3部技術的フロンティア：CFPを劇的に削減するイノベーション

規制強化と市場の要求に応えるため、蓄電池のバリューチェーン全体でCFPを削減するための技術革新が加速している。それは、全く新しい原理に基づく次世代電池から、既存の生産プロセスを根底から覆す製造技術まで多岐にわたる。これらのイノベーションは、単一の「特効薬」ではなく、企業が戦略的に組み合わせるべき「脱炭素化の選択肢（ポートフォリオ）」を提供する。

3.1. 次世代電池のポテンシャル：全固体電池とナトリウムイオン電池

全固体電池 (All-Solid-State Batteries – SSB):

可燃性の液体電解質を不燃性の固体電解質に置き換えることで、安全性とエネルギー密度を飛躍的に向上させる技術として期待されている 24。CFPの観点からは、その評価はまだ定まっていない。研究段階のLCAでは、88 kg $C O_{2} e q$ /kWhから205 kg $C O_{2} e q$ /kWhまで、非常に幅広い結果が報告されている ²⁸。このばらつきの主な原因は、固体電解質の材料（硫化物系、酸化物系など）と、実験室規模でのエネルギー集約的な合成プロセスにある ³¹。しかし、特定の構成（酸化物系電解質とNMC811正極）では、既存のリチウムイオン電池と比較して地球温暖化ポテンシャル（GWP）を24%削減できる可能性も示されている ²⁴。SSBの環境性能は、将来の量産技術の確立と、固体電解質製造プロセスのエネルギー効率改善に懸かっていると言える。
ナトリウムイオン電池 (Sodium-Ion Batteries – SIB):

希少で高価なリチウムの代わりに、地球上に豊富に存在するナトリウムを利用する電池である 32。最大の利点は、資源の希少性に関するインパクトを劇的に低減できる点にある 32。コバルトやニッケルも使用しない構成が可能で、原材料の持続可能性は非常に高い。一方で、現在の技術レベルでは、そのCFPはリチウムイオン電池と同等レベルと評価されている ³²。主な要因は、エネルギー集約的なハードカーボン負極の製造と、リチウムイオン電池に比べて低いエネルギー密度である。SIBが真に低炭素な電池となるためには、木質由来のリグニンなど、バイオマスを原料とする負極材の開発や、製造拠点での再生可能エネルギーの利用が不可欠な鍵となる ³³。

3.2. 材料イノベーション：シリコン負極とコバルトフリー正極の台頭

既存のリチウムイオン電池のプラットフォームを維持しつつ、CFPを削減する「ドロップイン型」の材料革新も活発に進んでいる。

シリコン負極:

現在主流の黒鉛（グラファイト）負極に代わり、理論容量が10倍以上高いシリコンを用いることで、バッテリーのエネルギー密度を大幅に向上させる技術である 35。エネルギー密度が高まるということは、同じ蓄電容量（kWh）をより少ない材料重量で実現できるため、CFP削減に直接的に貢献する。複数の企業がLCAを通じてその効果を定量化している。例えば、OneD Battery Sciences社の「SINANODE®」技術は、負極材料自体のCFPを90%以上削減し、結果としてバッテリーパック全体のCFPを35%削減できると報告している ³⁵。また、Ionic Mineral Technologies社の「Ionisil™」は、リサイクルマグネシウムを利用した持続可能な製造プロセスにより、合成黒鉛に比べてCFPを最大93%削減できるとしている ³⁷。
コバルトフリー正極:

コバルトはCFPが高いだけでなく、そのサプライチェーンがコンゴ民主共和国に偏在し、人権問題などの深刻な社会的リスクを抱えている 38。このため、「脱コバルト」は環境・社会・ガバナンス（ESG）の観点から極めて重要なテーマとなっている。LFPはその代表格であるが、その他にもマンガンを主体とする高マンガン系正極（LMFPなど）や、ニッケル比率を極限まで高めた超ハイニッケル系正極など、コバルトの使用量をゼロまたは大幅に削減する研究開発が世界中で進められている 24。これらの技術は、バッテリーのCFPと社会的リスクを同時に低減する鍵となる。

3.3. 製造プロセスの革命：ドライ電極コーティング技術

バッテリー製造におけるCFPの大きな割合を占めるのが、電極製造工程である。従来のスラリー（ペースト状の材料）を塗布し、巨大な乾燥炉で溶剤を蒸発させる「ウェットコーティング」方式は、大量のエネルギーを消費し、有害な有機溶剤（NMP）を排出する ⁴¹。

これに対し、「ドライ電極コーティング」は、溶剤を一切使わずに粉体状の材料を直接集電箔に圧着させる革新的なプロセスである。この技術は、以下の点でCFP削減に絶大な効果をもたらす。

エネルギー消費の大幅削減: 最もエネルギーを消費する乾燥炉が不要になるため、電極製造工程のエネルギー消費量を劇的に削減できる。
設備投資の削減: 巨大な乾燥炉と溶剤回収設備が不要になるため、工場の設置面積と設備投資額を大幅に圧縮できる。
環境負荷の低減: 有害なNMP溶剤の使用と排出をゼロにできる。

このドライ電極コーティング技術は、ギガファクトリーの経済性と環境性能を根本から変えるゲームチェンジャーであり、その導入はバッテリー製造のCFPを大きく引き下げる可能性を秘めている。

これらの技術革新は、バッテリーメーカーに多様な戦略的選択肢をもたらす。もはや単一の完璧なバッテリー技術を追求する時代ではない。低炭素な電力系統を持つ地域に工場を建設し（地理的戦略）、コバルトフリーの正極材を採用し（材料戦略）、エネルギー密度を高めるシリコン負極を導入し（性能戦略）、そして生産ラインをドライコーティングに転換する（プロセス戦略）。

これら複数の「脱炭素化のレバー」を、自社の強みや市場の要求に合わせていかに巧みに組み合わせ、最適化できるか。そのシステム思考に基づいた統合的な戦略構築能力こそが、これからのバッテリーメーカーの競争優位の源泉となるだろう。

第4部世界的な規制の津波とデジタルの透明性

蓄電池のCFPは、今や技術的な指標であると同時に、国際政治と貿易の新たなルールを形成する中心的な要素となった。特にEUが主導する一連の規制は、世界中のバッテリー関連企業にコンプライアンスの枠を超えた、事業モデルそのものの変革を迫っている。そして、その変革を支えるインフラが「バッテリーパスポート」というデジタルの透明性ツールである。

4.1. ゲームチェンジャー：EU電池規則の詳細解説

2023年8月に発効し、段階的に適用が開始されているEU電池規則は、バッテリーのライフサイクル全体にわたる持続可能性を確保するための包括的な枠組みである ⁴²。その要求事項は多岐にわたるが、CFPに関連する主要なマイルストーンは以下の通りである。

CFPの申告義務（EV用は2025年2月18日～）:

EU市場に投入されるEV用、LMT（軽量輸送手段）用、および容量2kWhを超える産業用バッテリーは、モデルごと、製造工場ごとに、ライフサイクル全体でのCFPを算定し、第三者機関の検証を受けた上で申告することが義務付けられる 1。これは、もはやCFPが自主的な開示情報ではなく、法的拘束力を持つ必須情報になったことを意味する。
CFP性能クラスの表示（2026年～）:

申告されたCFPの値に基づき、バッテリーは性能クラス（例：A, B, C…）に分類され、ラベル表示が義務付けられる 43。これにより、消費者や企業ユーザーは、製品の環境性能を一目で比較検討できるようになる。CFPは、燃費性能や価格と同様に、製品選択における重要な判断基準となる。
最大CFP閾値の設定（2028年～）:

EUは、市場に流通するバッテリーのCFPデータに基づき、ライフサイクル全体でのCFPの最大許容値（閾値）を設定する。この閾値を超える高排出バッテリーは、EU市場への投入が禁止される 43。これは事実上の「カーボン国境措置」であり、低排出な製造プロセスを持たない企業を市場から排除する強力なメカニズムとなる。
リサイクル材利用とデューデリジェンスの義務化:

CFPに加え、バッテリーに含まれるコバルト、リチウム、ニッケルなどのリサイクル材の最低利用率が段階的に引き上げられる 1。また、これらの重要鉱物については、人権侵害や環境破壊のリスクを調査・管理するサプライチェーン・デューデリジェンスの実施も義務付けられる 3。

4.2. デジタルキー：バッテリーパスポートを理解する

これらの複雑な要求事項を一元的に管理し、透明性を担保するためのデジタルインフラが「バッテリーパスポート」である ⁵⁰。2027年2月以降、対象となるバッテリー（EV用、LMT用、産業用>2kWh）にはQRコードの貼付が義務付けられ、それを読み取ることで誰でもバッテリーパスポートの情報にアクセスできるようになる ⁵¹。

バッテリーパスポートは、物理的なバッテリーの「デジタルツイン（デジタルの双子）」として機能し、以下のようなライフサイクルにわたる動的な情報を記録・管理する ⁵³。

基本情報: 製造者、モデル、化学組成、製造年月日・場所など。
持続可能性情報: 第三者検証済みのCFP申告値、リサイクル材の含有率、デューデリジェンスの実施状況など。
性能・状態情報: 新品時の性能、容量、耐久性、そして使用に伴い変化する健康状態（State of Health – SoH）など。

このパスポートは、単なる情報開示ツールではない。それは、バッテリーのライフサイクルに関わる全てのステークホルダー（製造者、使用者、リユース事業者、リサイクル事業者、規制当局）をつなぐ情報連携基盤なのである。

4.3. 世界的な波紋：米国のインフレ抑制法（IRA）と中国の対応

EUの動きに呼応するように、他の主要経済圏も独自のルール形成を進めている。

米国のインフレ抑制法 (IRA):

IRAは、CFPを直接規制するものではないが、EV購入時の税額控除の条件として、バッテリーの重要鉱物や部品の調達先を厳しく規定している 55。特に、2025年以降は「懸念される外国の事業体（Foreign Entity of Concern – FEOC）」、事実上中国を指すが、そこで採掘・加工・リサイクルされた重要鉱物を使用したバッテリーは補助金の対象外となる 55。これは、環境政策というよりも、中国への依存を脱却し、北米中心の強靭なバッテリーサプライチェーンを構築するための、強力な産業・安全保障政策である。
中国の戦略的対応:

世界最大のバッテリー生産国である中国は、こうした動きを座視しているわけではない。EUのCFP規制などに対応するため、2025年3月に独自の「製品カーボンフットプリント認証実施規則」の試行を開始した 57。これは、国際的な要求事項に準拠したCFP算定・認証の仕組みを国内に整備することで、中国製品の輸出競争力を維持・強化する狙いがある。同時に、国内で発生する膨大な量の使用済みバッテリーを戦略的資源と捉え、リサイクル産業の育成にも国を挙げて取り組んでいる 58。

これらの動きは、世界が単一のルールに向かっているのではなく、EU（CFP・サステナビリティ重視）、米国（サプライチェーンの脱中国・オンショアリング重視）、中国（国内基準の国際化と資源循環重視）という、それぞれ異なる価値観に基づいた「グリーン貿易ブロック」へと分断されつつあることを示している。

日本企業は、これら複数のルールが複雑に絡み合う地政学的なチェス盤の上で、自社の立ち位置を定め、サプライチェーンを再構築するという極めて高度な戦略的判断を迫られている。

そして、この複雑なゲームの中心にあるのが「データ」である。EU電池規則が要求するCFP、リサイクル材含有率、デューデリジェンス、性能履歴といった多様な情報は、すべてバッテリーパスポートという一つのデジタルプラットフォームに集約される。

これは、もはやCFPだけ、あるいは人権だけといった単一の課題への対応では不十分であることを意味する。

低CFPを達成しても、サプライチェーンに人権リスクがあればパスポート上で白日の下に晒される。リサイクル材比率が高くても、耐久性が低ければその事実も記録される。バッテリーパスポートは、環境的価値、社会的価値、経済的・性能的価値を統合し、多次元的な視点から「良いバッテリー」を定義する。企業は、これまで部門ごとに縦割りで管理してきたサステナビリティ課題を、全社横断で統合的に管理・最適化する戦略への転換を余儀なくされているのである。

第5部サーキュラーエコノミーという必然：廃棄物を戦略的資産へ転換する

蓄電池の需要が爆発的に増加する中、そのライフサイクルの終点、すなわち「廃棄」をどう扱うかは、資源の制約と環境負荷の両面から極めて重要な課題となっている。

サーキュラーエコノミー（循環型経済）の概念は、この課題に対する唯一の解である。使用済みバッテリーを単なる廃棄物ではなく、次なる価値を生み出す「都市鉱山」としての戦略的資産と捉え、リユース（再利用）とリサイクル（再資源化）のループを確立することが不可欠である。

5.1. リサイクルの力：カーボン・ディビデンド（炭素配当）の定量化

使用済みバッテリーからリチウム、ニッケル、コバルトといった有価金属を回収し、新たなバッテリーの原料として再利用することは、CFP削減に絶大な効果をもたらす。

環境負荷の劇的削減:

複数の研究が、リサイクルの環境便益を定量的に示している。新規に鉱山から資源を採掘・精製する場合と比較して、リチウムイオン電池のリサイクルは、温室効果ガス排出量を58～81%、水使用量を72～88%、エネルギー消費量を77～89%も削減できる 59。金属種別に見ても、リサイクル材の使用は、バージン材に比べて温室効果ガス排出量を50～98%削減するとの報告もある ⁶⁰。これは、リサイクルがもたらす明確な「カーボン・ディビデンド」と言える。
直接リサイクル（Direct Recycling）技術の可能性:

従来のリサイクル手法は、高温で溶かす「乾式製錬（パイロメット）」か、酸などの化学薬品で溶かす「湿式製錬（ハイドロメット）」が主流であった。これらはエネルギー多消費型であったり、化学薬品による二次的な環境負荷が課題であった。これに対し、「直接リサイクル」は、使用済みバッテリーから正極材を物理的に分離・回収し、その結晶構造を維持したまま最小限の処理で再生させる革新的な技術である 61。この手法は、エネルギー集約的な製錬工程を回避するため、コストと環境負荷を大幅に削減できる。韓国のAdvanced Battery Recycle (ABR)社は、この技術によりリサイクルコストを50%、CO2排出量を85%削減できると主張している ⁶¹。直接リサイクルは、低CFPな循環型経済を実現するためのキーテクノロジーとして注目される。

5.2. リサイクルを超えて：リユース（セカンドライフ）の事業性

EV用バッテリーは、走行距離の要求を満たせなくなっても、まだ定格容量の70～80%を維持していることが多い。この残存能力を、より要求の厳しくない用途、特に定置用蓄電システムなどで「第二の人生（セカンドライフ）」として活用するのがリユースである。リユースは、エネルギー集約的なリサイクルプロセスを先延ばしにし、バッテリーの経済的価値を最大限に引き出す合理的な選択肢である。この分野では、日本の自動車メーカーが世界に先駆けて事業モデルを構築してきた。

日産自動車とフォーアールエナジー（4R Energy）:

2010年に住友商事との合弁で設立された4Rエナジーは、EV「リーフ」の使用済みバッテリーを回収・再製品化するパイオニアである 62。その用途は、横浜スタジアムの照明用電源、街灯、コンビニエンスストアの非常用電源など多岐にわたり、リユースの事業性を実証している 64。
トヨタ自動車:

JERA（東京電力と中部電力の合弁会社）と共同で、使用済み車載バッテリーを系統用蓄電システムとして活用する実証事業を進めている 65。これは、再生可能エネルギーの導入拡大に伴う電力系統の安定化に貢献するもので、大規模なリユース市場の創出が期待される。

これらの事例は、リユースが単なる環境貢献活動ではなく、新たな価値とビジネスチャンスを生み出す有望な市場であることを示している。

5.3. 日本の「静脈産業」が直面する課題

リユース・リサイクルのポテンシャルは大きいものの、それを担う「静脈産業」が本格的に離陸するには、いくつかの構造的な課題が存在する。

QCD（品質・コスト・納期）の問題:

静脈産業が生み出す再生材やリユース品は、製造業である「動脈産業」が要求する厳しい品質（Quality）、コスト（Cost）、供給安定性（Delivery）の基準を常に満たせるとは限らない 67。特に、不純物の混入やロットごとの品質のばらつきは、再生材の利用を妨げる大きな要因となる。
経済性の壁:

リサイクルの事業性は、回収される金属の市場価格に大きく左右される。コバルトやニッケルを多く含むNMCバッテリーは経済的に成立しやすいが、有価金属の価値が低いLFPバッテリーは、リサイクルコストを回収することが困難な場合がある 61。
規模と物流の課題:

効率的なリユース・リサイクル事業には、大量の使用済みバッテリーを安定的に回収し、処理拠点まで効率的に輸送する全国的なネットワークが不可欠である。この点において、巨大な国内EV市場を背景に大規模な回収・リサイクル能力を既に確立している中国に、日本は後れを取っている 62。

これらの課題を解決する上で、決定的に重要な役割を果たすのが、第4部で詳述した「バッテリーパスポート」である。リユース・リサイクル事業における最大の不確実性は、回収されたバッテリーの「中身が分からない」ことにある。そのバッテリーの正確な化学組成は何か、どの程度劣化しているのか（SoH）、どのような使われ方をしてきたのか。これらの情報がなければ、適正な価値評価も、最適なリユース・リサイクル方法の選択も不可能である。

バッテリーパスポートは、まさにこの「情報の非対称性」を解消するために設計されたデジタルインフラだ。検証済みのSoH、正確な化学組成、完全な使用履歴といったデータを提供することで、使用済みバッテリーを「素性の知れない黒い箱」から「透明で格付け可能な資産」へと変える。

これにより、リユース事業者は残存価値を正確に評価でき、リサイクル事業者は最も効率的な処理プロセスを選択できる。結果として、事業のリスクが低減し、QCD問題や経済性の壁を乗り越えることが可能になる。バッテリーパスポートは、新しいバッテリーの規制遵守ツールであるだけでなく、サーキュラーエコノミーを経済的に成立させるための「失われた環（ミッシングリンク）」なのである。

第6部日本への処方箋：受動的対応から戦略的リーダーシップへ

EU電池規則をはじめとするグローバルな規制の波は、日本企業にとって受動的に対応すべき「脅威」であると同時に、自らの強みを活かして新たな競争優位を築く「好機」でもある。日本の蓄電池産業がこの構造変化を乗りこなし、リーダーシップを発揮するためには、個社の技術力だけに頼るのではなく、サプライチェーン全体を巻き込んだシステムレベルでの変革が不可欠である。

本章では、日本の現状を分析し、具体的かつ実行可能な2つのソリューションを提示する。

6.1. 現在地の確認：日本の蓄電池産業戦略を分析する

日本政府もこの課題を認識し、経済産業省を中心に「蓄電池産業戦略」を策定・推進している ⁶⁸。その戦略は、国内生産基盤の強化、次世代電池の開発支援、そしてリユース・リサイクルの促進を柱とする。この戦略の中核を担うのが、2021年に設立された「電池サプライチェーン協議会（BASC）」である ⁷⁰。BASCは、材料メーカーから自動車メーカーまで、日本の主要企業が結集したオールジャパンの推進母体であり、国際競争力強化に向けた政策提言や標準化活動を行っている。特に注目すべきは、EUのバッテリーパスポートに対抗し、日本独自のデータ連携基盤を構築する構想である ⁷²。これは、サプライチェーン上のCFPや人権・環境デューデリジェンスに関するデータを共有し、トレーサビリティを確保しようとする野心的な取り組みだ。

6.2. 本質的課題の特定：技術力とシステム統合のギャップ

日本の蓄電池産業の強みは、個々の企業の高い技術力、特に素材科学や精密な製造技術にある。しかし、現在のグローバルな競争環境で問われているのは、個々の技術力の高さだけではない。EU電池規則が要求するように、CFP、リサイクル材比率、人権デューデリジェンス、性能履歴といった多岐にわたる指標を、サプライチェーン全体で統合的に管理し、デジタルな形で透明性を担保する「システムとしての能力」である。

ここに日本の本質的な課題がある。すなわち、個々の企業や技術は「点」として優れているものの、それらを繋ぎ合わせ、データで連携させ、一つの有機的なシステムとして迅速に対応する「線」や「面」への展開が遅れている。サプライチェーン内での縦割り構造や、企業間のデータ共有に対する障壁が、システムレベルでの最適化を妨げているのである。このギャップを埋めることが、日本の勝機を掴むための鍵となる。

6.3. ソリューション1【デジタルKAIZENモデル】：スマート工場によるリアルタイムCFP管理

一つ目の処方箋は、日本の製造業が世界に誇る「カイゼン（継続的改善）」の文化を、デジタルの力でCFP管理に応用することである。CFPを、年に一度作成する静的な報告書ではなく、工場の現場で日々改善していくべき動的な経営指標（KPI）へと変革するのである。

着想源：旭鉄工の事例

愛知県の老舗自動車部品メーカーである旭鉄工は、自社開発のシンプルなIoTシステム「iXacs」を用いて、個々の製造設備の電力消費量を「見える化」した 74。これにより、これまで気づかなかったエネルギーの無駄（例：昼休み中の設備待機電力）が明らかになり、現場主導のカイゼン活動が活発化した。結果として、多額の設備投資を行うことなく、年間1.2億円の電力料金と、CO2排出量の9%削減を同時に達成した 74。
グローバル企業の先進事例：デジタルツインの活用

シーメンスやLGエレクトロニクスといったグローバル企業は、さらに進んだ「デジタルツイン」技術を導入している 77。これは、物理的な工場や生産ラインをデジタルの仮想空間に忠実に再現し、製品設計の段階から製造プロセス全体のエネルギー消費やCFPをシミュレーション・最適化するものである 77。LGはこれにより、エネルギー消費量を30%削減したと報告している 78。
日本への提案：

日本のバッテリーおよび素材メーカーは、旭鉄工のような身近なIoTモニタリングから始め、将来的にはデジタルツインの導入を目指すべきである。各生産ライン、各設備のエネルギー消費と稼働状況をリアルタイムで紐づけ、製品1単位あたりのCFPを常に監視する。これにより、「どのラインのどの工程がCFPを押し上げているのか」が一目瞭然となり、現場の創意工夫によるボトムアップのカイゼン活動が促進される。規制対応という受け身の姿勢から脱却し、CFP削減をコスト削減と生産性向上に直結させる「攻めの経営」へと転換することが可能になる。

6.4. ソリューション2【金融インセンティブモデル】：ファイナンスでサプライチェーン全体をグリーン化する

二つ目の処方箋は、よりシステムレベルの課題、すなわちサプライチェーン全体、特に体力の乏しい中小企業（SME）をいかにして脱炭素化の輪に巻き込むか、という問いに対する答えである。その鍵は「金融」にある。「サステナブル・サプライチェーン・ファイナンス（SSCF）」と「サステナビリティ・リンク・ローン（SLL）」の積極的な活用を提案する。

メカニズムの解説:

これらの金融商品は、融資の条件、特に金利が、借り手企業のサステナビリティ目標の達成度と連動する仕組みを持つ 79。例えば、サプライヤーが自社製品のCFPを目標値まで削減できたことを第三者機関によって証明できれば、そのサプライヤーが利用する運転資金の融資や売掛債権の割引率が優遇される（金利が下がる）。
インセンティブの効果:

この仕組みは、サプライヤーにとって、脱炭素化への投資が直接的な金融コストの低減につながるという、極めて強力なインセンティブを生み出す 81。規制当局や親会社からの「要請」や「圧力」ではなく、自社の経営にプラスになる「ビジネスチャンス」として、主体的にCFP削減に取り組む動機付けを与えることができる。
日本への提案：

日本の大手自動車メーカーやバッテリーメーカー、総合商社などが金融機関と連携し、自社のサプライヤーネットワーク全体に対して、この金融インセンティブモデルを導入する。親会社がサプライヤーのCFP削減努力を評価・格付けし、その格付けに応じて金融機関が融資条件を優遇するプログラムを構築する。これにより、親会社からTier1、Tier2、Tier3へと、サプライチェーンの末端まで脱炭素化のインセンティブが波及していく「カスケード効果」が期待できる。これは、トップダウンの規制と、市場原理に基づくボトムアップのインセンティブを組み合わせた、実効性の高いエコシステム構築への道筋である。

サプライヤーのサステナビリティ格付け	達成目標（SPT）の例	検証方法	融資金利の優遇（ベーシスポイント）
プラチナ	製品CFPを15%以上削減（基準年比）	第三者機関による検証済みLCA報告書	-15 bp
ゴールド	製品CFPを5%以上削減（基準年比）	第三者機関による検証済みLCA報告書	-10 bp
シルバー	製品CFPの算定と開示	自社算定LCA報告書（検証なし）	-5 bp
ブロンズ	CFP算定に関する教育プログラムの受講完了	受講証明書	0 bp

この表に示すように、サプライヤーの取り組みレベルに応じて段階的なインセンティブを提供することで、あらゆる規模の企業が自社のペースで脱炭素化のステップを上っていくことを後押しできる。

第7部最終的な洞察：CFPは企業価値を駆動する新たなエンジンである

これまで見てきたように、蓄電池のカーボンフットプリントは、もはや単なる環境指標の枠を超え、企業の競争力、ひいては企業価値そのものを左右する中心的な要素へと変貌を遂げた。この変化は、規制、投資家、そして消費者の3つの潮流が合流することで、不可逆的なものとなっている。

7.1. コンプライアンスを超えて：CFP、ESG投資、企業評価の連動

低く、かつ適切に管理されたCFPは、今や企業の優れた経営能力を示す強力なシグナルとなっている。それは、エネルギー効率の高い生産プロセス、先進的な技術の導入、そして透明性の高いサプライチェーン管理能力の証左だからである。ESG（環境・社会・ガバナンス）投資家は、こうした持続可能性に関するパフォーマンスを、企業の長期的な財務的レジリエンスと成長性を測るための重要な代理指標（プロキシ）と見なすようになっている ⁸³。CFPデータの開示は、投資家との対話において不可欠な要素となり、優れたCFPパフォーマンスは、資金調達コストの低減や企業評価の向上に直接的に貢献する可能性がある。

7.2. 消費者の声：サステナビリティへの対価を支払う意思

この潮流を決定的なものにする最後のピースが、最終消費者である。B2B取引だけでなく、B2C市場においても、製品の持続可能性は購買決定における重要な要素となりつつある。

PwCが2024年に実施したグローバル消費者意識調査によると、消費者は持続可能な方法で生産・調達された製品に対し、平均して**9.7%**高い価格を支払う意思があることが示された ⁸⁵。この「持続可能性プレミアム」の対象には、「より低いカーボンフットプリントのサプライチェーンで生産された製品」も明確に含まれている。他の複数の研究も、カーボンラベル表示に対する消費者の支払い意思額（WTP）が実在することを示しており、特に若年層や環境意識の高い層でその傾向が強い ⁸⁷。これは、低いCFPが、規制対応やB2Bでの要求事項であるだけでなく、最終製品のブランド価値を高め、市場シェアを拡大するための強力な武器になり得ることを意味している。

7.3. 結論：未来は透明で、炭素を意識する社会へ

蓄電池のカーボンフットプリントを巡る物語は、我々に一つの明確な未来像を提示する。それは、あらゆる製品やサービスの「炭素という価値」が、価格や性能と並んで可視化され、評価される社会である。

規制の強化が透明性を強制し、バッテリーパスポートのようなデジタル技術がその透明性を担保し、ESG投資がその価値を評価し、そして消費者がその価値に対して対価を支払う。この強力なフィードバックループが、今まさに形成されつつある。

この新しいパラダイムにおいて、企業が取るべき道は明らかだ。自社の事業活動が地球環境に与える影響を、コストを管理するのと同じ厳密さと戦略性をもって管理すること。

この根源的な変革を受け入れ、ラディカルな透明性の時代に適応できた企業だけが、次世代の産業におけるイノベーションを主導し、持続可能な成長を享受することができるだろう。カーボンフットプリントは、もはや事業戦略の周縁にある要素ではない。それは、未来の企業価値を駆動する、新たなエンジンそのものである。

よくある質問（FAQ）

Q1: 製品カーボンフットプリント（CFP）と、企業のScope 3排出量の違いは何ですか？

A1: 最も大きな違いは、算定の「対象」と「目的」です。Scope 3は、企業活動に関連する間接的な排出量（例：購入した原材料の製造、製品の輸送、従業員の通勤など）を網羅的に算定し、企業全体の環境負荷を把握することを目的とします 7。一方、CFPは

特定の製品やサービスに焦点を当て、その製品の原材料調達から廃棄・リサイクルまでのライフサイクル全体での排出量を算定します ⁶。CFPは、製品間の環境性能を比較したり、特定の製品の排出削減ポテンシャル（ホットスポット）を特定したりする目的で利用されます。Scope 3のデータは、CFPを算定する上での重要なインプットの一部となります。

Q2: 中小企業（SME）がCFP算定を始めるには、まず何をすべきですか？

A2: まずは、算定の目的を明確にすることが重要です（例：主要な取引先への報告、自社の排出削減努力の可視化など）。次に、算定対象とする製品を一つ選び、そのライフサイクルの各段階（原材料調達、自社での加工、梱包、出荷など）を書き出すことから始めます。最初から完璧な一次データを集めるのは困難なため、経済産業省や環境省が提供する排出原単位データベースなどの二次データを活用して、概算値を算出することから着手するのが現実的です。重要なのは、小さな範囲からでも「見える化」を始め、どこに大きな排出源があるかを把握することです。

Q3: EU電池規則で言及される「PEFCR」とは何ですか？

A3: PEFCRは “Product Environmental Footprint Category Rules” の略で、「製品環境フットプリント・カテゴリー・ルール」と訳されます。これは、EUが主導して策定している、特定の製品カテゴリー（この場合は蓄電池）について、環境フットプリント（CFPを含む）を算定するための詳細な共通ルールです 1。LCAの算定範囲、データ収集方法、計算式、配分ルールなどを具体的に定めており、同じ製品カテゴリー内での比較可能性と算定結果の一貫性を確保することを目的としています。EU電池規則では、このPEFCRに準拠したCFP算定が求められます。

Q4: カーボン・オフセットを購入した場合、その削減分を製品のCFPから差し引くことはできますか？

A4: いいえ、できません。GHGプロトコルなどの主要な基準では、カーボン・オフセットの購入は製品のライフサイクルの「外」で行われる活動と見なされます 15。したがって、製品自体のライフサイクルから生じる排出量を算定するCFPの値から、オフセットによる削減量を直接差し引くことは認められていません。ただし、CFPの算定結果とは別に、「当社はこの製品のCFPと同量のカーボンクレジットを購入することで、排出量を相殺しています」といった形で、補足情報として報告することは可能です。

ファクトチェック・サマリー

本レポートの信頼性を担保するため、主要な事実情報とデータ、その出典を以下に要約します。

EU電池規則の主要な施行日:
- EV用バッテリーのCFP申告義務化：2025年2月18日 ¹
- バッテリーパスポートの義務化（対象電池）：2027年2月から ⁵⁰
- 最大CFP閾値の導入（超過品の市場投入禁止）：2028年から ⁸⁹
米国のインフレ抑制法（IRA）の主要な規定:
- 「懸念される外国の事業体（FEOC）」由来の重要鉱物を使用したバッテリーの税額控除からの除外：2025年から ⁵⁵
バッテリーCFPの主要な変動要因:
- 製造拠点の電力系統がCFPに与える影響は極めて大きい。例えば、NMCバッテリーのCFPは、中国生産（高炭素）で約105 kg $C O_{2} e q$ /kWh、スウェーデン生産（低炭素）で約64 kg $C O_{2} e q$ /kWhと試算される ²⁵。
技術革新によるCFP削減ポテンシャル:
- シリコン負極技術の導入により、バッテリーパック全体のCFPを**35%**削減できる可能性がある ³⁶。
- 直接リサイクル技術は、従来法に比べCO2排出量を**85%**削減できる可能性がある ⁶¹。
サーキュラーエコノミーの効果:
- バッテリーリサイクルは、新規採掘と比較して温室効果ガス排出量を**最大約80%**削減できる ⁵⁹。
消費者の支払い意思:
- 消費者は、持続可能な製品に対して平均**9.7%**の価格プレミアムを支払う意思がある（PwC 2024年調査） ⁸⁵。