蓄電池購入のポイント 蓄電池購入のタイミングは? 3. 蓄電池の流通量と需要について

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

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エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

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太陽光パネルを備えた2棟の住宅模型と、手前の住宅に置かれた蓄電池の概念イラスト
太陽光パネルを備えた2棟の住宅模型と、手前の住宅に置かれた蓄電池の概念イラスト

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青い背景に並ぶ5個のつり下げ電球
蓄電池購入のポイント  
蓄電池購入のタイミングは?
3. 蓄電池の流通量と需要について

みなさんこんにちは!
蓄電池の導入効果額シミュレーションなら国際航業の「エネがえる」!
国際航業デジタルエネルギーチームの樋口です。

今回も前回に引き続き、蓄電池購入のポイント・おすすめのタイミングについて、ご紹介します。

今回のテーマは『蓄電池の流通量と需要』です。

さて、皆さまに質問です。
皆様のご経験や体験などで、ある製品・商品がTV番組や雑誌などで特集され、
それによって人気が上昇し、需要が高まり、なかなか手に入らなくなってしまいました。

というご経験はありませんでしたか。

実は、蓄電池もそのような状況になってしまう可能性があります。

日本電機工業会(JEMA)による調査報告では、2017年度の蓄電池の出荷量は約5万台、2011年からの累計でも約17.5万台とされています。(※年度別は以下)
 ・2011年  1,939台
 ・2012年 11,449台
 ・2013年 16,559台
 ・2014年 23,716台
 ・2015年 37,560台
 ・2016年 34,569台
 ・2017年 49,481台  累計 175,273台
年々、ほぼ右肩上がりで上昇しているのがわかります。

また、2009年11月に始まった余剰電力買取制度(10年間)ですが、
2019年には、買取満了を迎える住宅が全国に約56万件あるようで、
更に蓄電池の需要は高まりことでしょう。

勿論、2019年だけでなく、2020年以降も、毎年20万件程度の住宅が
買取期間終了を迎える為、蓄電池の需要は増えていきます。

また、最近はガソリン車から電気自動車が増えており、その電気自動車にもリチウムイオン蓄電池は使われております。

つまり、電気自動車の普及も相まってリチウムイオン蓄電池の需要も増えています。

このような流通量と、需要を考えると、
今後、「蓄電池が欲しくても、すぐには手に入らない」なんていう方が
出てきてしまう恐れがありますね!

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エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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