社会課題を真面目に語る人のアイデアはなぜつまらないのか？――知的好奇心で拓く日本の再エネ加速への道

イントロダクション：矛盾するアイデアの面白さ

「世界を良くしたい」「社会課題を解決しなければ」と真剣に語る人のアイデアがなぜか凡庸に感じられる一方で、周囲が関心を持たないようなマニアックなテーマに没頭する人からは斬新で魅力的なアイデアが生まれる……そんな現象に心当たりはないでしょうか？

この矛盾は、知的好奇心や探究心の働きによって説明できるかもしれません。

本記事では、社会課題に取り組む姿勢とアイデアの質の関係を学術的エビデンスから紐解き、特に日本の再生可能エネルギー普及（脱炭素）という社会課題を例に、従来の常識にとらわれない高解像度な分析と創造的ソリューションを探ります。

社会課題に真剣な人のアイデアが平凡に感じられる理由

社会を良くしようという志を持つのは素晴らしいことです。しかし、あまりに「社会のため」を意識しすぎると、逆に発想が平凡になってしまう paradox（逆説）が存在します。

心理学の研究によれば、人は外から与えられた使命感や報酬（外発的動機）ではなく、自分が面白い・楽しいと感じること（内発的動機）によって動機づけられている時に最も創造的になれるとされています。社会課題の解決という大義は崇高ですが、それが「やらねばならない義務」になると発想が型にはまりがちです。

実際、社会課題に取り組もうとすると利害関係や制約が多く、慎重になるあまり革新的なアイデアが生まれにくい傾向があります。会議では「あれも配慮しなくては」「失敗したら社会に迷惑をかける」といった圧力が働き、アイデアが丸く収まってしまうのです。

創造性研究の第一人者アマビル教授も「外因的な動機ではなく、内発的動機こそが創造性を力強く生み出しているのです。人々は、主に仕事自体への関心、楽しみ、満足感、個人的な挑戦によって動機づけられている時が、最も創造的になれるのです。」と述べています。

社会を良くしようという善意そのものは尊いものの、それだけを掲げて人を動かそうとすると、かえって人間の本来の好奇心や遊び心が抑制されてしまうのです。結果として、どこかで聞いたような「正解らしい」アイデアや、安全運転で当たり障りのない計画ばかりが並ぶことになりがちです。「真面目」さゆえに新奇さやワクワク感が欠け、「つまらない」と評価されてしまうのです。

他人が気にしないことに没頭する人のアイデアが面白い理由

一方で、周囲から見ると「そんなことに何の意味があるの？」と思われるような題材に夢中になっている人々がいます。

例えば珍しい昆虫の生態を追究したり、自作のガジェット開発に没頭したり、マニアックな趣味に莫大な時間を注いだりする人たちです。彼らは純粋に自分の好奇心を原動力として行動しており、その過程では失敗も含めて楽しんでいます。こうした内発的動機づけが高い状態では、創造的成果につながる行動が高まりやすいことが研究で示されています。つまり、「役に立つか」より「面白いか」を基準に動くことで、かえってユニークで価値ある発想が生まれるのです。

社会課題とは無縁に見える趣味の世界から、結果的に社会を変えるようなイノベーションが生まれる例も少なくありません。ある人にとっては単なる遊びやオタク的探究心が、後に大きなブレイクスルーにつながることもあるのです。

重要なのは、本人が心から面白がっているかどうか。他人にどう評価されるかではなく、自分自身の知的好奇心に従って突き詰めたアイデアには独自の切り口と情熱が宿ります。それこそが周囲から見て「面白い！」と感じられる要因なのでしょう。

広告業界のクリエイティブディレクターである近山氏も、認知症カフェの事例に触れ「社会課題をあまり全面に出さずに『面白そう』『これ欲しい』という中で、裏側にサステナブルがあるようなビジネスが理想」と指摘しています。

社会的意義を前面に押し出すのではなく、まず人々の「欲しい」「楽しい」という気持ちを刺激する方が、結果的に社会に良い影響を及ぼすアイデアが広がりやすいということです。

言い換えれば、「社会のためになるから我慢して受け入れる」ではなく「それ自体が魅力的だから結果的に社会にも良い」というアプローチの方が、斬新なアイデアも生まれやすく支持も得やすいのです。

日本の再エネ普及と脱炭素化の停滞：現状と背景

では、こうした視点を日本の「再生可能エネルギー普及・脱炭素」という社会課題に当てはめて考えてみましょう。日本は2050年カーボンニュートラルを掲げていますが、現状では主要先進国の中で遅れをとっていると言わざるを得ません。

実際、再生可能エネルギーと原子力を合わせた「脱炭素電源」の発電比率を見ると、日本はG7で最も低い水準にあります。再エネ単独で見ても日本より低いのは米国だけですが、その米国は年40GWもの太陽光発電を導入するペースで急速に拡大しており、日本の6倍のスピードで進んでいます。他のG7各国は概ね2035年までに電力の脱炭素化（実質ゼロエミッション）を達成できる軌道に乗っているのに対し、日本だけが大きく出遅れている状況です。

その背景には、2011年の東日本大震災以降の事情もあります。福島の事故後、日本では原発が止まり、その穴を火力発電で埋めたため、2022年時点で電力の約72.8%を化石燃料火力が占めるまでになりました。この割合はG7中でも突出して高く、日本の電力供給がいかに化石燃料依存かを示しています。化石燃料のほぼ全量を輸入に頼る日本にとって、これは経済・エネルギー安全保障上も大きなリスクです。実際、ウクライナ危機に伴う燃料価格高騰時には電気料金が急上昇し、国民生活や企業活動に打撃を与えました。

政府は再エネ導入拡大の目標を掲げてはいます。2030年までに再エネ比率36～38%とする計画ですが、これは裏を返せばあと数年で現在の約20%（2022年度実績）から倍近くに増やす必要があるということです。

しかし現状のペースでは目標達成は容易ではありません。実際、国内の再エネ発電設備の年間導入量は2014年をピークに減少傾向にあり、近年は年6～7GW程度と頭打ち状態です。固定価格買取制度(FIT)による太陽光ブームが一巡し、地熱や風力を増やそうにもなかなか進まない――日本の再エネ普及はまさに停滞期に差し掛かっているのです。

再エネ普及を阻む根本課題：業界の「もやもや」の正体

なぜ日本では再エネの導入拡大が進みにくいのか、その根源的な課題を洗い出してみましょう。業界関係者の間でも「なんとなく障壁は感じているが、はっきり言語化しにくい」というモヤモヤが存在するかもしれません。ここでは、その正体となる構造的問題を整理します。

制度・規制面のハードル: 日本では発電所の新設や送電網の整備に関わる許認可手続きが複雑かつ長期化しがちです。特に大規模風力発電（洋上風力など）は、環境アセスメントや漁業協議などに多大な時間がかかり、計画開始から運転開始まで8年程度要するケースもあります。さらに自治体レベルで再エネ設備を規制する条例が全国で約180件存在し、各地でプロジェクトの足かせとなっています。こうした許認可プロセスの長期化と規制の乱立は、投資家や事業者にとって大きなリスクとなり、結果的に普及スピードを鈍らせています。
電力系統（グリッド）の制約: 日本の電力網は地域ごとに縦割りで分断され、再エネ大量導入への備えが十分とは言えません。北海道や東北などポテンシャルの高い地域から大消費地への送電容量が不足しており、風力発電の適地があっても系統接続待ちでプロジェクトが進められない事態が生じています。また、電力系統の運用面でも課題があります。たとえば住宅用太陽光と系統の双方向やりとりを可能にする設備が十分普及しておらず、せっかく発電しても地域内で有効活用できない問題があります。系統強化やデジタル技術を活用した需給調整（スマートグリッド化）が遅れていることが、再エネ受け入れ量の上限となっています。
政治的意思と業界構造: 再エネ転換は既存の化石燃料産業や電力事業者にとってビジネスモデルの転換を迫るものです。日本では経済産業省がエネルギー政策を所管していますが、経産省内部や政界には依然として旧来型エネルギー産業の影響力が強く、政策判断が慎重・保守的になりがちです。有力企業で構成される経団連からも「日本経済は化石燃料無しでは成り立たない」といった声が根強く、これが「脱炭素は経済の足かせになる」という思い込みを生んでいます。その結果、省庁横断的な強い政治的リーダーシップが欠如し、エネルギー転換の意志決定が進まない状況に陥っています。また電力業界自体も地域独占の名残がある中で、新規参入者との利害調整やコスト負担の問題でコンセンサス形成が滞っています。
社会的受容性（地元合意・世論）: 再エネ設備、とりわけ風力発電所や大規模太陽光（メガソーラー）建設に対し、景観や環境への懸念から地元住民が反対するケースが各地で見られます。日本は人口密度が高く平地も限られるため、「適地がない」問題が深刻です。さらに過去にずさんなメガソーラー開発で土砂災害を招いた事例なども報道され、地域住民の不信感を招いてしまった経緯もあります。こうした状況で新規プロジェクトを進めるには、単に「地球に優しいから」と説得するだけでは不十分です。地域に具体的メリット（雇用創出や税収、安価な電力供給など）が感じられ、かつ丁寧な合意形成プロセスを経ないと受け入れられにくいのが現実です。
経済性とビジネスモデル: 再エネは一昔前まで「高コスト」というイメージがありましたが、近年は技術進歩と量産効果で太陽光や風力のコストが大幅低下しました。一方で日本では、電力市場や制度の問題から再エネ導入コストが他国に比べて依然高めです。例えば系統増強や蓄電池設置などの費用負担のルールが不透明で、民間の投資を促す仕組みが弱いと言われます。また、FIT終了後の新たな支援策として導入されたFIP制度や企業のPPA（電力直接取引）は始まったばかりで、十分に活用されているとは言えません。新しいビジネスモデルへの移行が進まないことで、再エネ市場の成長が鈍化している側面があります。

以上のような課題が幾重にも重なり、日本の再エネ拡大は停滞を余儀なくされています。これらは業界では半ば常識となっている指摘でもありますが、改めて整理すると、「結局どこから手を付ければいいのか？」と気が遠くなるような複雑さを感じるかもしれません。しかし、次に示すように実は本質的な解決策の方向性はシンプルです。鍵となるのは、冒頭で述べた「好奇心」と「創造性」の力をこの分野にも取り入れることにあります。

好奇心が拓く解決策：小さなアイデアの積み重ねで社会を動かす

上述した課題に対処するためには、従来とは異なる発想の転換が必要です。大上段から「◯◯を達成せよ」と号令をかけるだけでは動かなかった現実がある以上、アプローチを変えてみる価値があります。

ここでヒントになるのが、社会課題を正面から捉えすぎない「横からの視点（ラテラルシンキング）」です。つまり、再エネ普及それ自体をゴールに据えるのではなく、別の動機や楽しさを梃子にして結果的に再エネが広がるような仕掛けを考えるのです。

例えば、地域で再エネをゲーム感覚で導入促進する試みは有効かもしれません。自治体間で再エネ発電量を競う「ご当地エネルギー合戦」を開催したり、再エネ由来の電力を利用して地域イベントを盛り上げたりといった取り組みです。単に環境に良いからという説得ではなく、「地元の誇り」「楽しそうだからやってみたい」という住民の気持ちを引き出すことで、自然と協力が得られます。

実際、環境分野のプロジェクトでも、ワークショップやコンペ形式でアイデアを募るとユニークな発想が生まれ、参加者の主体性も高まることが知られています。

また、小規模分散型のソリューションを積み上げていく戦略も見逃せません。大規模集中型の発電所建設はどうしても時間がかかり抵抗も大きいですが、各家庭やビルの屋上、遊休地などに少しずつ太陽光パネルを置いていくような草の根の普及は着実です。幸い日本は国土面積あたりの太陽光導入量で見れば世界有数であり、多くの屋根にパネルが載っています。今後は次世代型の軽量ソーラーパネル（ペロブスカイト太陽電池等）を建物の壁面や窓にも導入する、といった技術革新でさらに設置場所を広げることが期待できます。こうした技術開発は、一見ニッチな材料研究やベンチャー企業の挑戦から生まれるケースが多く、まさに専門家たちの「好きこそものの上手なれ」の精神が鍵となっています。

さらに、再エネと他分野を組み合わせた副次的価値を創出することも重要です。例えば、電気自動車(EV)や蓄電池を活用して非常時の電力バックアップに役立てる「レジリエンス向上策」として再エネ設備を導入すれば、防災意識の高い自治体や企業の関心を引きやすくなります。あるいは農業と太陽光発電を両立するソーラーシェアリング（営農型発電）を推進すれば、耕作放棄地問題の解決とエネルギー生産を同時に実現できます。このように、別の課題の解決とセットにすることで「一石二鳥」の魅力を持たせるのです。人々は「社会に良いから我慢する」よりも「自分にとってメリットがあるから採り入れたい」と思える方が積極的に動きます。結果として、それが脱炭素にも寄与するならば理想的なWin-Winです。

最後に、政策や制度の設計にも創意工夫が求められます。トップダウンの目標設定だけでなく、ボトムアップのアイデアを吸い上げて実現できるような柔軟性が必要です。

例えば、地域新電力やエネルギー協同組合が自由に実験できる「規制サンドボックス」的な枠組みを設け、新ビジネスモデルの試行を促すことも一案です。行政と民間が一緒になって、小さくとも光るソリューションを次々に試し、その中から当たりを引いたものをスケールさせていくようなアジャイル型の政策推進が望まれます。再エネ100%自給を達成した村や、ユニークなエコツーリズムで地域活性化した町など、国内外には先進事例も出てきています。それらに共通するのは、熱意ある個人やコミュニティの存在と、既成概念にとらわれない発想です。逆に言えば、日本全体で見れば埋もれているこうした「面白い取り組み」を掘り起こし、繋ぎ、広げていくことこそが突破口となるでしょう。

まとめ：社会課題解決に必要なのは「ワクワクする未来像」

社会課題に真剣に取り組むことと、斬新で面白いアイデアを生み出すことは、相反するようでいて実は両立可能です。そのカギは、人々の知的探究心を刺激し、ワクワクする未来像を描くことにあります。再生可能エネルギーの普及という一見堅苦しいテーマであっても、「それって面白そう！」と多くの人が感じられるような物語を共有できれば、解決へのエンジンは一気に回り始めるでしょう。

本稿では、日本の脱炭素における様々な停滞要因を分析し、好奇心と創造性の力でそれらを乗り越えるアイデアの方向性を示しました。ポイントは、大目標を唱えるだけでなく、小さなスケールから大胆に試すこと、そして社会的意義は結果としてついてくるものと捉える発想転換です。幸いなことに、技術的なポテンシャルや市民の底力は決して小さくありません。システム思考で全体像を俯瞰しつつ、ラテラルシンキングで既成の枠を外れ、クリエイティブに解決策を構想する――その繰り返しによって、「つまらない常識」に風穴を開けることができるはずです。

社会課題の解決とは本来、暗く苦しい「使命」ではなく、未来をより良くしていく創造的プロセスです。誰もが自分の好奇心を軸に「こんな社会になったら面白い」というビジョンを持ち寄ることで、停滞していた歯車も動き出します。日本の再エネ革命も、そんな一人ひとりの小さなアイデアから始まるのかもしれません。真面目さと遊び心の両方を持ち合わせたアプローチで、より良い未来への道を切り拓いていきましょう。