おひさまエコキュート市場の調べ方2026|実績と推計を分ける地域需要計算ツール

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

ご相談・お問い合わせ
エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

「おひさまエコキュート市場の調べ方2026」のアイキャッチ。政策・地域の流れ(制度・資料→まち・自治体→推移グラフ→顧客・担当者)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「おひさまエコキュート市場の調べ方2026」のアイキャッチ。政策・地域の流れ(制度・資料→まち・自治体→推移グラフ→顧客・担当者)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

公式情報・計算モデル確認:2026年9月27日

全国の大きな累計数字から、自社の売上を直接予測しない。

初めて読む方には機器の仕組みを、事業計画担当者には分母をそろえた需要推定と更新用データを提供します。

おひさまエコキュートの需要は、何から生まれるか

エコキュートは空気の熱を利用して湯を作り、タンクに貯める給湯機です。おひさまエコキュートは主に太陽光発電の時間帯に湯を作ります。電池に電気を貯めるのとは違い、湯として使う分を熱で貯めます。

東京電力EPの案内では、太陽光自家消費促進型給湯機を昼間沸上げ形家庭用ヒートポンプ給湯機(JRA4085:2022)に該当する設備として説明しています。既設機の運転時刻を変更するだけで、すべて同じ区分や料金プランの対象になるわけではありません。

出典:東京電力EP・太陽光自家消費促進型給湯機とは

「累計1,000万台」と「今年売れる台数」を分ける

日本冷凍空調工業会は2025年3月末時点でエコキュートの国内累計出荷台数が1,000万台を超えたと公表しています。これは2001年からの累計で、おひさまエコキュート単独の台数でも、現在稼働する世帯数でも、2025年度の年間需要でもありません。買い替えによる重複があるため、世帯数で割って普及率とは呼べません。

出典:日本冷凍空調工業会・エコキュート累計出荷1,000万台突破(2025-04-11)

本記事で確認した公開原典からは、おひさまエコキュート単独の全国年間出荷台数を確定できませんでした。したがって、以下では市場実績の断定をせず、地域の営業対象を数える計画モデルを提供します。メーカー出荷、流通在庫、施工完了、稼働世帯は別の指標として管理します。

地域で販売計画を作る、五段階の数え方

段階 数える対象 用意する根拠
1 対象母数 その地域・年度に給湯器の新設・更新を検討する世帯 住宅引渡し、保守台帳、更新需要調査。重複を除く
2 技術適合 設置場所・電源・配管・給湯量等が適合する世帯 現地調査または代表調査
3 昼間利用適合 2のうち昼間沸上げの条件に合う世帯 PV余剰、料金プラン、季節別給湯負荷
4 選択意向 3のうち比較・見積後に選ぶ世帯 意向調査、実際の商談結果
5 実行可能数 4のうち自社が施工できる台数 施工班、人員、供給、申請・工事日程

各割合は直前の段階を分母にした条件付き割合です。「太陽光がある割合」と「昼間の余剰がある割合」を同じ分母で計算して掛けると、対象を二重に絞るおそれがあります。調査の母数と質問の順番をデータに残してください。

地域の年間販売計画・段階別計算

すべての初期値は説明用の仮定です。公式の全国市場規模、実測の成約率、将来予測ではありません。

入力値を変更すると自動で再計算します。JavaScriptが無効の場合は下の式をご利用ください。

結果CSVを保存

入力内容は外部送信しません。保存できない場合は上の欄を選択してコピーしてください。表示は小数第2位まで、CSVは計算精度を残します。実際の請求の端数処理は契約に従います。

計算式と、結果が意味すること

期待台数 = 対象母数 × 技術適合率 × 昼間利用適合率 × 選択意向率
計画台数 = 期待台数と施工上限の小さい方(整数に切り捨て)

仮定例は1,000 × 70% × 40% × 30% = 84台。施工上限が60台なら計画上限は60台です。選択意向を15%にすると42台へ下がります。割合から得た小数は期待値であり、実在する世帯の端数ではありません。最終計画のみ切り捨てます。

需要を見極めるための、顧客への四つの質問

  1. 給湯器の更新時期と、湯切れ・設置スペースの条件は何か。
  2. 昼間の太陽光余剰は、冬季や雨天も含めてどの程度あるか。
  3. 売電を続けた場合の収入と、買電を避けた場合の支出減少はそれぞれいくらか。
  4. 機器代、配管・電源工事、撤去、保証をそろえた見積で比較しているか。

自家消費に回す電力にも、売れば得られた収入という機会費用があります。昼間の電力が無料だと一律に扱わず、必要な給湯量を満たす運転と、余剰発電の実際の時間帯を確認します。効率は気温や給湯条件で変わり、特定条件のCOPを通年に固定して節約額を保証できません。

専門家向け:予測を更新する運用

技術適合率は現地調査、選択率は見積母数、施工上限は月別能力から更新します。PV保有世帯を対象母数にした場合は、次の段階でPV保有率を再度掛けません。補助金は対象機種、契約・着工順、予算、併用条件を個別に照合し、未確定額で成約率を押し上げた基準計画にしないでください。

地域市場推定の仮定台帳

CSV欄を選択してコピーし、UTF-8のCSVファイルとして保存できます。空欄は未確認です。

確認できた市場・定義データ

CSV欄を選択してコピーし、UTF-8のCSVファイルとして保存できます。空欄は未確認です。

給湯機と蓄電池は使い道が違うため、同じ余剰電力を両方の削減効果に計上しないでください。蓄電池の追加費用は蓄電池の追加投資比較で確認できます。

出典・更新履歴

出典:日本冷凍空調工業会・エコキュート累計出荷1,000万台突破(2025-04-11) / 東京電力EP・太陽光自家消費促進型給湯機とは

2025年版の全国市場推定を確定した実績と区別。根拠を確認できない単独出荷推計を断定せず、対象地域と分母を明示する計画モデルへ再構成しました。

制度・統計は自動更新されません。対象年度と適用期間を原典で確認してください。独自の計算例は、実測・導入事例・効果保証を表すものではありません。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
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たった15秒でシミュレーション完了!誰でもすぐに太陽光・蓄電池の提案が可能!
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