※2024年1月14日更新
住宅用太陽光発電を設置して、そろそろ10年が経過する方は10年目以降(卒FIT後)はどうしたらよいのかの判断基準になるような具体的な経済効果シミュレーションを確認したくありませんか?
✅本記事の内容
・東京電力エリアで卒FIT後に蓄電池を設置した時の経済効果シミュレーション
・卒FIT後に太陽光発電のみのまま売電を継続させる場合
・卒FIT後に蓄電池を新たに設置して自家消費を優先させる場合
・卒FIT後に、太陽光発電のみと蓄電池を追加設置する場合ではどちらがお得なのか
・卒FIT後に蓄電池を設置する場合の注意点
✅本記事の信頼性
- 現役の某太陽電池メーカーの営業マンが監修(営業キャリア10年以上)
- 営業実績は、毎月150棟の家庭用太陽光発電を2年以上販売継続中
- 多くの最新情報を組み込んだ最先端の経済効果シミュレーションソフト(エネがえる)を使用
太陽光発電を設置して10年目以降の太陽光発電の運用方法として、売電単価が下がったまま太陽光発電のみで継続させるのか、蓄電池を買って太陽光発電の電気を有効活用した方が良いのかわかりにくいですよね。
この記事を見てもらえれば、東京電力エリアの卒FITユーザーの方が10年目以降に太陽光発電のみで運用した方が良いのか、蓄電池を新たに設置した方が良いのか、それぞれ具体的な経済効果がどれくらいなのかが理解できるようになります。
目次
東京電力エリアで卒FIT後の経済効果シミュレーション
まず、東京電力エリアで卒FIT後の経済効果シミュレーションを考える上では、大きく2つのプランが考えられます。
- これまでと同じように太陽光発電のみを使い続ける
- 蓄電池を新たに設置して、太陽光発電+蓄電池で使う
多くの方が、太陽光発電を設置して10年が経過するタイミングで上記のどちらにしたら良いのか迷われます。
理由は、国による固定価格買取制度が終わるタイミングだからです。
固定買取制度とは?
太陽光発電を含む再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で10年間買い取ることを国が約束する制度
一定価格は、「太陽光発電を設置して売電を開始する」と国に届け出をして受理された年度ごとに異なります。
具体的には、各年度ごとに下記のような単価が設定されております。(※ダブル発電以外の価格)
2012年度 | 2013年度 | 2014年度 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 |
42円/kWh | 38円/kWh | 37円/kWh | 33円/kWh | 31円/kWh | 28円/kWh | 26円/kWh |
2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | |
26円/kWh | 21円/kWh | 19円/kWh | 17円/kWh | 16円/kWh | 16円/kWh |
例えば、2014年度に太陽光発電を設置して国に売電開始の届け出が受理されていれば、37円/kWhで2024年度まで売電が続けられるということです。
つまり、2014年度に太陽光発電を設置した方は、2025年度からは37円/kWhでは売電ができなくなるため、太陽光発電の新しい運用方法として何がよいのか迷うということになります。
これまで通り東京電力に売電を続ける場合は、8.5円/kWhで売電ができます。
金額を見てもらったらわかる通りですが、元々37円/kWhで売電できていたところから8.5円/kWhまで売電単価が下がるため経済的なメリットがかなり落ちてしまうということです。
一方で、電気代が年々上昇を続けており蓄電池に対する考え方も少しずつ変わってきております。
昔は災害対策のみで太陽光発電と蓄電池を購入される方がほとんどでしたが、電気代高騰の影響により節電(経済性)の観点で太陽光発電と蓄電池を購入される方が増えました。
そこで、卒FITを迎える方が太陽光発電を安い単価で売電し続けた方が良いのか、蓄電池を設置して高い電気を買わない生活にシフトした方が良いのかの疑問が出てきたわけです。
具体的に、卒FIT後に「太陽光発電のみのまま売電継続をした場合」と「蓄電池を新たに設置して節電優先をした場合」の経済効果シミュレーションを見ていきましょう。
ちなみに、東京電力エリアの卒FIT後の経済効果シミュレーションは下記の条件で設定しております。
✅シミュレーション作成条件
- 4kWの太陽光発電を設置
- 東京都在住
- 共世帯で、夜間も電気を使う
- 1ヶ月の電気使用量は600kWh
- 電気料金プランは従量電灯B
- 太陽光発電の設置は2014年度(つまり売電単価は37円/kWh)
- 卒FIT後(設置から10年後)の売電単価は8.5円/kWh
- 電気料金の上昇率は2%
卒FIT後に太陽光発電のみのまま売電を継続させる場合
まず、卒FIT後に太陽光発電のみのまま売電を継続させる場合の経済効果シミュレーションを見ていきます。
下記のグラフは、卒FIT後の15年間で太陽光発電のみでどれくらいの経済効果(節電+売電)があるのかを表したものです。
15年間で1,491,436円の経済効果があることがわかります。
もう少し深堀りしていきましょう。
- FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電の発電量、売電量
- FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れ
- FIT期間中とFIT終了後の経済効果比較
上記3点について具体的な数字やグラフでお伝えしていきます。
FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電の発電量、売電量
1つ目が、FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電の発電量、売電量を見ていきましょう。
太陽光発電を設置してから10年間は、2014年度の買取単価である37円/kWhと高い単価で売電し続けることができましたが、卒FITの10年目以降は東京電力エリアでは8.5円/kWhに買取単価が下落します。
太陽光発電の発電量や売電量はシミュレーション上では、FIT期間中でもFIT終了後でも同じにしております。
厳密に言うと、太陽光発電の発電量は毎年0.5%弱くらいは前年と比べると発電量が低下することが一般的になりますが、発電量の低下レベルは誤差の範囲です。
太陽電池は経年劣化するものですが、ほとんどの太陽電池メーカーが発電量を25年保証しているため、今回のシミュレーションでは卒FIT後15年間と設定しております。
FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れ
次に、FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れを見ていきましょう。
下記は、FIT期間中の4kW太陽光発電の自家消費量や売電量、電力会社からの買電量を表しております。
今回は、共働き世帯を想定しており太陽光発電で発電した電気の一部は自家消費として家で使われておりますが、太陽光発電で発電した電気の多くは売電に回っていることがわかります。
自家消費量と売電量の割合は、各ご家庭のライフスタイルによって変わります。
エネがえるのシミュレーションでは、各ご家庭のライフスタイルに応じたシミュレーションができるので今回はあくまで一例になりますが、詳しくお客様に合わせたシミュレーションができるので機会があれば試してみてください。
ちなみに、FIT終了後のグラフは下記です。
FIT期間中もFIT終了後も、売電単価が変わるだけなのでライフスタイルが変わらない前提では電気の使い方は同じになります。
FIT期間中とFIT終了後の経済効果比較
最後に、FIT期間中とFIT終了後の経済効果の比較を見ていきましょう。
FIT期間中の1ヵ月当たりの経済効果(節電+売電)は14,985円ですが、FIT終了後の1ヵ月当たりの経済効果(節電+売電)は7,484円です。
およそ経済効果が半分になるということがわかります。
太陽光発電による自家消費(節電分)は太陽光発電の発電量がFIT期間中やFIT終了後によって変わるものではないため、5,247円で変わりません。
FIT期間中の37円/kWhからFIT終了後の8.5円/kWhに売電単価が下落することにより、売電収入は半分以下になるということです。
卒FIT後に蓄電池を新たに設置して自家消費を優先させる場合
次に、卒FIT後に蓄電池を新たに設置して自家消費を優先させる場合の経済効果シミュレーションを見ていきます。
下記のグラフは、卒FIT後の15年間で太陽光発電と蓄電池でどれくらいの経済効果(節電+売電)があるのかを表したものです。
15年間で3,004,538円の経済効果があることがわかります。
太陽光発電のみと同様にもう少し深堀りしていきましょう。
- FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電と蓄電池の発電量、売電量、充電量
- FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れ
- FIT期間中とFIT終了後の経済効果比較
上記3点について具体的な数字やグラフでお伝えしていきます。
FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電と蓄電池の発電量、売電量、充電量
まず、FIT期間中とFIT終了後の太陽光発電と蓄電池の発電量、売電量、充電量を見ていきます。
FIT期間中は売電優先で37円/kWhと高い単価で売電できていたところから、FIT終了後に蓄電池を導入することで安い単価の8.5円/kWhで売電するのではなく太陽光発電で発電して余った電気を蓄電池に優先的に充電する形になっています。
FIT期間中は黄色の売電を優先させていることが経済的にお得でしたが、FIT終了後に売電させることは経済的なメリットが減るため黄色以外のオレンジ(自家消費)と黄緑(充電)の比率を上げることが望ましいです。
蓄電池を設置することで、売電優先から自家消費優先へのシフトが可能になります。
FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れ(太陽光+蓄電池)
次に、FIT期間中とFIT終了後の1日及び1ヵ月当たりの電気使用の流れを見ていきましょう。
下記は、FIT期間中の4kW太陽光発電の自家消費量や売電量、電力会社からの買電量を表しております。
先ほどの太陽光発電のみの時と同じグラフです。
次に、FIT終了後の4kW太陽光発電と4.9kWh蓄電池の自家消費量や売電量、電力会社を見ていきましょう。
1日及び1ヵ月の電気利用の流れの黄色(売電)の一部が黄緑(蓄電池への充電)に使い方が変わっているのがわかります。
太陽光発電から蓄電池に貯めた電気は、夜間に本来なら電力会社から購入しなければいけない電気にまかなわれております。
今回の事例で言えば、そもそも普段の電気使用量が大きいため蓄電池で補填できる電気量も一部(139kWh)になっており電力会社から購入する電気は601kWhから500kWhと101kWh分の削減にしかなっておりません。
卒FIT後の理想的な太陽光発電の使い方としては、太陽光発電で発電した電気を自家消費+蓄電池充電で電力会社から購入する電気を0kWhにすることがベストです。
各ご家庭に設置されている太陽電池容量や蓄電池容量、普段の電気の使い方やライフスタイルによっても電気利用の流れは変わります。
また、最適な電気料金プランが「エフエネ(東京エリア)のエフエネホーム基本プランB(50A)」となっており、エネがえるでは電気料金プランの見直しも可能です。
今回は、太陽光発電に蓄電池を後付けする形となり電気の使い方も変わることから電気料金プランの見直しも含めてシミュレーションをしております。
電気にまつわる最適なシミュレーションがエネがえるでは可能ですので、多くの方に利用されているシミュレーションツールです。
FIT期間中とFIT終了後の経済効果比較(太陽光+蓄電池)
最後に、FIT期間中とFIT終了後の経済効果比較を見ていきしょう。
FIT期間中の1ヵ月当たりの経済効果(節電+売電)は14,985円ですが、FIT終了後の1ヵ月当たりの経済効果(節電+売電)は14,592円です。
FIT期間中とFIT終了後の経済効果は同じ形になりました。
1ヵ月当たりの経済効果がFIT期間中とFIT終了後で同じような結果になりましたが、経済効果の内訳が異なります。
FIT期間中では売電収入が大きな経済効果(9,738円)であったところから、FIT終了後は電気料金プランの見直し(5,777円)と蓄電池への充電(2,711円)が新しく経済効果に加わっており、代わりに売電収入はほとんど見込めなくなりました。
卒FIT後に、太陽光発電のみと蓄電池を追加設置する場合ではどちらがお得なのか
次に、卒FIT後に「太陽光発電のみ」と「蓄電池を新たに設置」ではどちらがお得なのか見ていきます。
結論から言うと、蓄電池を新たに設置する方が長期的にはお得です。
比較検討するにあたって改めて、太陽光発電のみと蓄電池を新たに設置する場合の卒FIT後15年間の経済効果を見ておきましょう。
卒FIT後の15年間で見ると蓄電池を新たに設置する方が、太陽光発電のみと比べて1,513,102円(3,004,538円-1,491,436円)の経済効果が高いことがわかります。
つまり、新たに設置する4.9kWh蓄電池が150万円未満で購入できるかがポイントです。
今回シミュレーションした4.9kWh蓄電池は、ニチコン製のトライブリッド蓄電池になりますが150万円で購入することは十分可能になります。
スポンジのブログ記事でも掲載しておりますが、相場価格は130万円~150万円程度です。
また、パワーコンディショナの寿命は忘れてはいけない項目になります。
パワーコンディショナの期待寿命は15年程度と言われており、太陽光発電を25年間発電を継続させるためには少なくとも1回は新しいパワーコンディショナの交換が必要です。
パワーコンディショナの交換費用は、工事費込みで20万円~30万円になります。
ニチコン製のトライブリッド蓄電池は、パワーコンディショナ交換も兼ねているのでパワーコンディショナの交換費用は不要です。
適正な価格で蓄電池を購入することができれば、パワーコンディショナの交換の観点も含めると蓄電池を新たに設置する方がお得になります。
卒FIT後に蓄電池を設置する場合の注意点
最後に、卒FIT後に蓄電池を設置する場合の注意点を見ておきましょう。
卒FIT後では、蓄電池を新たに設置する方がお得であることはお伝えいたしましたが、全てのお客様が蓄電池を設置できるとは限りません。
理由は、既に設置済みの太陽光発電と新たに設置する蓄電池の相性が合わず、そもそも蓄電池が設置できないケースがあるからです。
注意すべき点が2点ありますので、下記に纏めます。
- PID現象が発生しないか
- 相性の良い蓄電池か
注意点①:PID現象が発生しないか
一番注意したい点は、PID現象が発生するかどうかです。
PID現象とは、太陽電池の発電出力が低下することを言います。
特に古い太陽電池であればあるほど、新しい蓄電池と組合せをした際にPID現象が発生するリスクがあります。
蓄電池を設置して、太陽光発電の発電量が低下してしまったら本末転倒です。
必ず、蓄電池を設置する前にPID現象が起こらない太陽電池なのかどうかを購入する販売店に確認しておきましょう。
注意点②:相性の良い蓄電池か
注意点の2つ目が、相性の良い蓄電池かどうかです。
相性の良い蓄電池というのは、2点考えられます。
- 太陽電池容量と蓄電池容量のバランスが良い
- 太陽電池の回路構成(直並列)と蓄電池の入力回路数のバランスが良い
まず、太陽電池容量と蓄電池容量のバランスを見ておく必要があります。
下図のように、例えば4kWの太陽光発電であれば晴れている日に発電する電気はだいたい2.8kW程度です。
太陽光発電は公称最大出力(今回ならば4kW)で発電させるには、日射強度や温度などの条件を揃わせる必要がありますが、実際に太陽電池を設置した環境ではその条件が合うケースはほとんどないため、晴れている時間帯であればおよそ7割~8割が期待できる発電量になります。
発電した電気のうち、どれくらいを家で使って(1.5kW)余った電気がどれくらい(1.3kW)なのか、そしてその余った電気を十分貯められる蓄電池の受け口(1.5kW~6kW)があるのかが重要です。
設置済みの太陽電池容量が小さいのに蓄電池容量が大きすぎたり、太陽電池容量が大きいのに蓄電池容量が小さすぎると非効率となるため相性が悪くなります。
蓄電池容量に対するベストな太陽電池容量を下記に纏めておきますので参考にしてみてください。
各蓄電池容量の機種ごとの充放電量を加味して、最適な太陽電池容量の目安を出しております。
※各ご家庭ごとに消費電力が異なるため、あくまで参考値として見てください。
蓄電池容量 | 太陽電池容量 |
2kWh | 3kW~4kW |
3kWh | 4kW |
4kWh | 5kW |
5kWh | 6kW |
6kWh | 6kW |
7kWh | 8kW |
8kWh | 4kW |
9kWh | 4kW~5kW |
10kWh | 7kW~8kW |
11kWh | 7kW~8kW |
12kWh | 5kW~8kW |
13kWh | 6kW |
14kWh | 7kW |
15kWh | 5kW~8kW |
16kWh | 7kW |
次に、太陽電池の回路構成と蓄電池の入力回路数のバランスが良いかです。
既に設置済みの太陽光発電の回路構成(今回だと3直6並列)と蓄電池の入力回路数(今回だと3入力)だと太陽電池の回路の組み直しが必要になります。
例えば、6直3並列に組み直す形です。
単純に蓄電池を買うだけでなく回路組み直しのための追加機器や追加工事が発生してコストアップに繋がる可能性があるため、蓄電池購入前に販売店にしっかり確認しておくようにしましょう。
まとめ-東京電力エリアで卒FIT後に蓄電池を設置した時の経済効果シミュレーション
今回は、東京電力エリアで卒FIT後に蓄電池を設置した時の経済効果シミュレーションについてお伝えしました。
東京電力エリアで太陽光発電を設置されていた方は、卒FIT後には蓄電池を新たに設置した方が長期的にお得であることが理解いただけたかと思います。
根拠としては、太陽光発電のみで売電を続けるよりも15年間で150万円の経済効果(節電+売電)があり、さらに新たに購入する4.9kWh蓄電池が150万円未満で買えることから卒FIT後は蓄電池を購入した方がお得です。
ただし、新たに蓄電池を設置する場合でも注意点が2点ありました。
蓄電池を設置してPID現象が発生して発電がしなくなったとか、無駄な出費がかかってしまった等のようなことがないように注意が必要です。
東京電力エリア、特に東京都は太陽光発電のみならず蓄電池にも大きな補助金が出ております。
蓄電池を購入する際は、使える補助金がないかを販売店に確認してもらって購入するようにしましょう。
2023年度では、既に太陽光発電が設置されている方向けに「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」で補助額が3/4と大盤振る舞いの補助が出ておりました。
また、東京都以外でも国の補助金や各地方自治体の補助金もありますので、下記記事を参考にしてみてください。
※いずれも2023年度の補助金概要になっておりますので、順次わかり次第で2024年度の内容に更新致します。
太陽光発電だけでなく、今後は蓄電池の設置数も増えてくることが考えられております。
理由は、世界的な脱炭素の動きとそもそも電気代高騰が続いており経済性の観点でも電気は自給自足した方がお得という認知が広がってきているためです。
火力発電に頼っている日本ですが、石油や天然ガスなどの資源に乏しいため電気代が下がる要素は少ないため、早めに電気の自給自足に向けて太陽光発電と蓄電池の設置検討を進めていきましょう。
太陽光発電と蓄電池を設置すれば、電気代に困ることなく、また災害時でも安心した生活を送ることができるようになります。
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