太陽光発電の費用対効果は?元が取れるケース・取れないケースを解説

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国際航業株式会社公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら

国際航業 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG。国内700社以上・導入シェアNo.1のエネルギー診断B2B SaaS「エネがえる」(太陽光・蓄電池・オール電化・EV・V2Hの経済効果シミュレータ)を開発提供。

自宅に太陽光発電システムを導入するか迷っている方の中には、「実際のところ、費用対効果がどうなのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか。

例えば「設置に150万円かかる場合、150万円以上の効果があるなら設置したい」という風に考える方も多いでしょう。「元を取りたい」と考える方がほとんどだからです。

結論からいうと、15年で考えた場合、太陽光発電システム単体(蓄電池なし)の費用対効果はプラスになる可能性が高いといえます。

一方、蓄電池を付けた場合には、費用対効果は残念ながらプラスにならない可能性があります。

太陽光発電と蓄電池を設置した場合の費用対効果の例

※太陽光パネルの寿命が20年~30年、蓄電池の寿命が15年~20年と言われており、両方同時に設置した田としても15年は持つと想定されます。このことから、今回の費用対効果は「15年」で計算しています。

※上記の費用対効果は、あくまで一例です。設置する環境や使える補助金によって、費用対効果は大幅に増減します。

なお、太陽光発電+蓄電池の設置の費用対効果がマイナスになるとしても、お金には現れない部分の大きな効果があります。

「小さい子どもや在宅介護している家族、ペットがいるから、停電しても安心な環境が欲しい」
「電気代高騰のニュースに、これ以上一喜一憂したくない」
「環境に配慮して自分で電気を作り出せる仕組みを作りたい」

と考えている方であれば、太陽光発電や蓄電池を設置することで安心・安全を確保できる大きなメリットがあります。

この記事では、太陽光発電システムの設置にかかわる費用と、設置することにより得られる効果を詳しく解説します。

太陽光発電の費用対効果を網羅的に知りたいという方は、ぜひ最後までお読みください。

太陽光発電の費用対効果は【効果-費用】で計算できる

太陽光発電の費用対効果は【効果-費用】で計算できる

太陽光発電の費用対効果は、「設置することで得られた効果」−「設置にかかる費用」で計算できます。

効果が費用を上回れば費用対効果はプラスですが、下回る場合には費用対効果はマイナスになることもあります。

太陽光発電の費用対効果はプラスになる時もあればマイナスになる時もある

例えば、設置することで得られる効果が100万円分、かかる費用が80万円なら、費用対効果はプラス20万円です。

一方、同じ効果でかかる費用が120万円なら、費用対効果はマイナス20万円ということになり、この場合は「損している」ことになります。

太陽光発電を設置することで得られる効果と費用には、以下のようなものがあります。

【太陽光発電で得られる効果と費用】

得られる効果(利益)

費用(投資金額)

・売電収入
・削減できる電気代

▼お金に現れない価値
・電気代高騰に一喜一憂しなくて済む安心感
・停電に備えられる安心感(蓄電池を設置する場合)

・初期費用(設置費用)
・定期点検費用
・パワコン交換費用

太陽光発電(蓄電池なし)15年の費用対効果

家庭用の太陽光発電を一般的な規模で設置した場合の費用対効果(15年)を試算した結果、プラス29.6万円となりました。

【太陽光発電で得られる効果と費用】

得られる効果(利益)

費用(投資金額)

売電収入

66.2万円

初期費用(設置費用)

103.6万円(4kW)

削減できる電気代

99.7万円

定期点検費用

約3.5万円(1回分)

パワコン交換費用

29.2万円(1回交換)

合計

165.9万円

合計

136.3万円

費用対効果

プラス29.6万円

※家庭用の太陽光発電では3kW~5kWが設置されることがほとんどです。ここでは4kWのシステムを設置する場合の標準的な設置費用を採用しました。

※この結果は、あくまで今回試算した設置条件の場合です。実際には条件により費用対効果は異なります。

なお、自治体の補助金を使えるケースでは、費用対効果が大幅にプラスになることもあります。

効果の詳しい内訳は「太陽光発電にかかる費用(初期費用+メンテナンス費用)」で、費用の詳しい内訳は「太陽光発電システム設置で得られる効果(利益)」で解説していますので参考にしてみてください。

太陽光発電(蓄電池あり)15年の費用対効果

蓄電池もセットで導入した場合の費用対効果(15年)を試算した結果、マイナス36.5万円という結果になりました。

【太陽光発電で得られる効果と費用】

得られる効果(利益)

費用(投資金額)

売電収入

28.3万円

初期費用(設置費用)

103.6万円(4kWパネル)
105.6万円(5.8kWh蓄電池)
20万円(工事費)

削減できる電気代

184.9万円

定期点検費用

約7万円(2回分)

パワコン交換費用

29.2万円(1回交換)

合計

213.2万円

合計

265.4万円

費用対効果

マイナス52.2万円

※この結果は、あくまで今回試算した設置条件の場合です。実際には条件により費用対効果は異なります。

15年で元を取ることができる単体設置と比べると、蓄電池も設置する場合には、15年でも少し持ち出しになるシミュレーション結果となりました。

ただし、蓄電池を設置することで、停電時にも安心して電気を使うことができるという大きなメリットがあります。

金額には現れない効果ですが、その部分に費用対効果を感じる方も多いでしょう。

また、「補助金により費用対効果が【最大165万円】改善されるケースがある」で後述しますが、自治体による蓄電池設置の助成金をもらえるケースでは、初期費用を抑えることができます。それにより費用対効果が高まる方もいらっしゃるはずです。

効果の詳しい内訳は「太陽光発電にかかる費用(初期費用+メンテナンス費用)」で、費用の詳しい内訳は「太陽光発電システム設置で得られる効果(利益)」で解説していますので参考にしてみてください。

太陽光発電にかかる費用(初期費用+メンテナンス費用)

太陽光発電にかかる費用(初期費用+メンテナンス費用)

ここからは、1章で示した費用対効果の「費用」の部分を詳しく解説していきます。

【太陽光発電にかかる費用の目安】

単体で導入する場合
(10年で費用対効果を見る場合)

蓄電池もセットで導入する場合
(15年で費用対効果を見る場合)

初期費用(設置費用)

103.6万円(4kW)

229.2万円(4kW+5.8kWh)

定期点検費用

約3.5万円

約7万円

パワコン交換費用

29.2万円(1回交換)

合計

110.6万円

265.4万円

初期費用(設置費用)

太陽光発電の初期費用(設置費用)

太陽光発電システム単体で導入する場合の初期費用(設置費用)

一般的に住宅用太陽光発電のシステム容量は3kW〜5kWを採用する家庭が主流となっており、初期費用は3kWで77.7万円、4kWで104.6万円、5kWで129.5万円程度となります。

この価格は機器代や工事費用・諸経費も含めた金額であり、毎年、経済産業省の調達価格等算定委員会という機関が、「今年はこのぐらいの設置費用になりそう」という想定値を1kWあたりで公表しています。

経済産業省 調達価格等算定委員会|令和5年度以降の調達価格等に関する意見によると、2023年の10kW未満(一般家庭が設置する規模)の太陽光発電システムの設置費用は、1kWあたり25.9万円とされています。

これに、上記のシステム容量3kW・4kW・5kWをかけると、初期費用を出すことができます。

【システム容量別の太陽光発電システム導入コスト】

システム容量

導入コスト(工事費なども含む)

3kW

77.7万円

4kW

103.6万円

5kW

129.5万円

6kW

155.4万円

7kW

181.3万円

8kW

207.2万円

9kW

233.1万円

10kW

259万円

※黄色の部分(3kW・4kW・5kW)が、家庭で選ばれることが多いシステム容量となっています。

蓄電池もセットで導入する場合の初期費用(設置費用)

蓄電池もセットで導入する場合には、上記にプラスして蓄電池の本体価格+工事費用がかかり、あわせて、だいたい189万円〜296万円程度となります。

蓄電池もセットで導入する場合の初期費用(設置費用)

例えば、太陽光パネルの容量が3kW、蓄電池の蓄電容量が5kWh、蓄電池を設置する工事費用が20万円の場合、全てを合計すると189万円となります。

また、太陽光パネルの容量が5kW、蓄電池の蓄電容量が8kWh、蓄電池を設置する工事費用が20万円の場合、全てを合計すると295.6万円となります。

なお、蓄電池の本体価格は、家庭用蓄電池の相場が「1kWhあたり18.2万円程度」なので、これをもとに蓄電容量を乗じて算出しました。

【蓄電容量別の蓄電池の価格相場】

蓄電容量

蓄電池の価格相場

5kWh

91万円

6kWh

109.2万円

7kWh

127.4万円

8kWh

145.6万円

定期点検費用(5年に1回)

定期点検費用(5年に1回)

メンテナンス費用も、太陽光発電の費用対効果を出す上で「費用」に見積もっておいたほうが良い項目です。

経済産業省の資料によると、住宅用太陽光発電においては、3〜5年ごとに1回程度の定期点検が推奨されており、1回あたりの定期点検費用の相場は3.5万円程度とされています。

※参考:経済産業省 調達価格等算定委員会|令和5年度以降の調達価格等に関する意見

仮に、5年に1回の頻度で定期点検を行う場合、費用対効果を10年で見たときには定期点検2回分(約7万円)、15年で見たときには定期点検3回分(約10.5万円)の費用がかかります。

パワーコンディショナーの交換費用

太陽光発電に必要な機器にはそれぞれ寿命がありますので、10年を超えるスパンで費用対効果を見る場合には、寿命を迎えた機器の交換費用も見積もっておく必要があります。

【機器の寿命の目安】

機器

寿命(交換時期)

太陽光パネル

おおよそ20年〜30年

パワーコンディショナー

おおよそ10年〜15年

蓄電池

おおよそ15年〜20年

10年を超えるスパンで費用対効果を見る場合に考えて置かなければならないのが、パワーコンディショナーの交換費用です。

パワーコンディショナー(パワコン)は、太陽光パネルで発電した電力を、家庭で使用できる電力に変換する役割を持ちます。太陽光発電システムに欠かせない機器です。

経済産業省 調達価格等算定委員会の資料によれば、令和5年度最新のパワーコンディショナー交換費用の相場は29.2万円程度となっています。

太陽光発電システム設置で得られる効果(利益)

太陽光発電システム設置で得られる効果(利益)

次に、太陽光発電を設置した場合の「効果」について詳しく解説していきます。

2章で、太陽光発電の設置にかかる費用(初期費用+メンテナンス費用)が、10年間で約140万円であることを解説しました。

つまり、太陽光発電システムを設置することにより、10年間で140万円を超える効果(利益)を得られれば、費用対効果はプラスになるということです。

太陽光発電による利益は【売電収入】+【電気代削減】の2本柱

年間5000kWh発電した場合の太陽光発電による利益

太陽光発電システムを導入した場合に得られるメリットとしては、(1)売電収入と(2)電気代削減の2つの柱があります。

太陽光発電の売電収入

売電収入とは、発電した電力を電力会社に買い取ってもらうことで得られる収入のことをいいます。

FIT制度(固定買取価格制度)があるため、住宅用太陽光発電の場合、設置後10年間のあいだは、通常よりも高い水準で買い取ってもらうことが可能です。例えば、2023年の場合には、1kWあたり16円で買い取ってもらえます。

FIT制度の期間が終わった後(「卒FIT」後)は、電力会社がそれぞれ定める買取価格での買取となります。2023年9月時点では、7円~11円程度が買取価格の相場となります。

太陽光発電で削減できる電気代

太陽光発電をすることで、それまでは電力会社から購入していた電気を買わなくて済むことになるため、電気代を削減することもできます。

例えば、毎年3,000kWhの電気を使用している家庭があったとします。この家庭が太陽光発電システムを導入して3割の電力を自給自足できるようになった場合、毎年900kWh分の電気を買わなくて済み、電気代を削減できることになります。

経済メリットをシミュレーション

ここからは、3-1~3-3で解説した太陽光発電の効果がどのくらいの金額になるのか、太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションツール「エネがえる」を使って試算していきます。

「エネがえる」は、大手電力や蓄電池メーカー、蓄電池販売施工店まで683社が導入しているシミュレーションツールです。

<実績例>

シャープ株式会社
パナソニック株式会社
ソフトバンク株式会社
株式会社村田製作所
東北電力株式会社
積水ハウス株式会社
大和ハウス工業株式会社
住友林業ホームテック株式会社 など

(1)4kWの太陽光発電システムを単体で導入した場合

4kWの太陽光パネルを下記条件で設置した場合のシミュレーション結果では、年間予測発電量は4,959kWh、15年間で得られる経済効果(経済メリット)は108万円となりました。

パネル設置:4kW、南向き、傾斜角は4寸(23度)
日射量観測地点:東京
現在の電気の契約情報:東京電力エナジーパートナー・従量電灯B(50A)
生活スタイル:オール電化型
現在の毎月の電気代:20,000円(電力量:月平均482kWh)
FIT期間中の買取単価:16円/kWh(10年)
FIT終了後の買取単価:8.5円/kWh(5年)

【4kWの太陽光パネル設置で得られる効果(15年間)】

当初10年間(FIT期間中)
売電価格16円/kWh

卒FIT後5年間
売電価格8.5円/kWhと想定

売電収入

毎月4,359円×12カ月×10年
=52.3万円

毎月2,316円×12カ月×5年
=13.9万円

電気代削減

毎月5,538円×12カ月×10年
=66.5万円

毎月5,538円×12カ月×5年
=33.2万円

小計

118.8万円(10年間)

47.1万円(5年間)

合計

15年間で合計165.9万円の経済効果が得られる

(2)4kWの太陽光発電システム+5.8kWhの蓄電池をセットで導入した場合

4kWの太陽光パネルと5.8kWhの蓄電池を下記条件で設置した場合のシミュレーション結果では、15年間で得られる経済効果(経済メリット)は213.2万円となりました。

パネル設置:4kW、南向き、傾斜角は4寸(23度)
蓄電池:Panasonic LJB1156(5.6kWh)
日射量観測地点:東京
現在の電気の契約情報:東京電力エナジーパートナー・従量電灯B(50A)
生活スタイル:オール電化型
現在の毎月の電気代:20,000円(電力量:月平均482kWh)
FIT期間中の買取単価:16円/kWh(10年)
FIT終了後の買取単価:8.5円/kWh(5年)

【太陽光パネル4kW+蓄電池5.6kWh設置で得られる効果(15年間)】

当初10年間(FIT期間中)
売電価格16円/kWh

卒FIT後5年間
売電価格8.5円/kWhと想定

売電収入

毎月1,864円×12カ月×10年
=22.4万円

毎月990円×12カ月×5年
=5.9万円

電気代削減

毎月10,274円×12カ月×10年
=123.3万円

毎月10,274円×12カ月×5年
=61.6万円

小計

145.7万円(10年間)

67.5万円(5年間)

合計

15年間で合計213.2万円の経済効果が得られる

なお、ここで示したシミュレーションは、あくまで一例となります。費用対効果は人によって違うため、必ず事前にシミュレーションをすることが大切です。

補助金により費用対効果が【最大165万円】改善されるケースがある

補助金により費用対効果が【最大165万円】改善されるケースがある

ここまで、太陽光発電の費用対効果について、効果と費用の両面から詳しく解説しました。中には「思ったよりも費用対効果が少ない」と感じた方もいるかもしれません。

ただし、自治体などが行っている補助金を活用できるケースでは、費用対効果がかなりアップする事例があるので紹介します。

太陽光発電や蓄電池に関する補助金には、国が行っている支援事業と、都道府県や市区町村が独自に行っている補助金制度の2つがあります。

特に、手厚い補助金を行っているのが東京都で、太陽光発電設備設置で上限45万円、蓄電池を設置した場合には最大120万円の補助金を受け取ることができます。

【東京都の補助金概要】

自治体

補助金の金額

太陽光パネル

1kWあたり10万~15万円(上限45万円)

蓄電池

設置費用の3/4の補助金(最大120万円)

※参考:東京都環境局|太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業クールネット東京|令和5年度 家庭における蓄電池導入促進事業

つまり、太陽光発電と蓄電池を同時にセットする場合、最大で165万円の補助金を受け取れます

例えば、4kWの太陽光パネルを設置した場合、通常では103.6万円の設置費用がかかりますが、東京都の補助金を使えば48万円の補助を受けられるため55.6万円で済みます。

※:既存住宅に3.75kW超のパネルを設置する場合の補助金が1kWあたり12万円なので、4kWを設置する場合は48万円

また、4kW太陽光パネルと5.8kWhの蓄電池をセットで設置した場合には、48万円の補助に加えて、蓄電池の補助金95万円も受け取ることができます。これにより、通常229.2万円の設置費用がかかるところが86.2万円で済みます。

※:太陽光発電システムが4kW以上かつ蓄電容量が6.34kWh未満の場合の助成金が1kWあたり19万円(助成率4分の3・最大95万円)なので、5.8kWhの蓄電池を設置する場合は95万円

このように、補助金を活用することで、15年間で考えた場合の費用対効果が大幅にアップします。

太陽光発電の導入を検討する場合には、補助金を含めて費用対効果を計算してみることをおすすめします。

お金だけではない効果「安心感を買う」という面も大きい

お金だけではない効果「安心感を買う」という面も大きい

ここまで、お金で測れる部分の費用対効果について解説してきました。中には「それほど費用対効果は高くないんだな」と感じる方もいたかもしれません。

しかしながら、お金で費用対効果を計算するとそれほどプラスにならなくても、「安心感」を買うために設置する人が多いのが太陽光発電システムです。

例えば「キッチン設備」に費用対効果を求めないように、「設備」として導入するという考え方です。そのような考え方をする人にこそ、太陽光発電の導入が向いているともいえます。

以前は、FIT制度で保証される「固定買取価格」の金額が高く「太陽光発電で利益を出そう」という方も多かったのですが、最近では買取価格も落ち着いてきており、「太陽光発電で元を取りたい!利益を出したい!」という方にはあまり向いていません

太陽光発電には「お金では測れない精神的な安心を得る効果」があります。ここでは、太陽光発電を導入すると得られる2つの安心感について解説します。

電気代の高騰を気にしなくて済む安心感

太陽光発電システムを導入して得られる安心感として、「昨今の電気代高騰に一喜一憂しなくて良い」というものがあります。

世界的なエネルギー危機により2022年には燃料価格が大きく高騰し、電気料金も改定されて高くなりました。

今後の電気代予測はさまざまな要因によっても変わりますが、一般的には年間1%〜5%程度の上昇率が見込まれるのではないかと思われます。

太陽光発電システムを導入して自分で発電した電気を使えば、電気代を削減することができます。

電気代の高騰の影響を受ける範囲を少なくできるため、電気代の高騰を気にしなくても済む安心感を得ることができるでしょう。

また、電力会社から電気代と併せて請求される「再エネ賦課金」は購入した電力にかかるものなので、発電した電力については徴収されないというメリットもあります。

SNSを調査したところ、実際に「太陽光発電を設置したおかげで電気代が気にならなくなった」という意見がありました。

停電に備えられる安心感(蓄電池を設置する場合)

蓄電池を設置する場合には、「停電になっても安心」という安心感を得ることができます。

太陽光発電は晴れている日中にしか発電できませんが、蓄電池を設置すれば発電した電力を貯めておいたり、系統(電力会社)から購入した電気を貯めておいたりすることができます。

そのため、蓄電池があれば、夜間や雨の日も蓄電池に貯めた電力を使えますし、停電にも備えることができるのです。

この、停電しても電気を使えるという安心感はとても大きなメリットです。小さなお子様がいる家庭、在宅医療を受けている高齢者がいる家庭、ペットがいる家庭などでは特にこのメリットを感じる方が多いのではないでしょうか。

費用対効果は人によって違うためシミュレーションが大切

費用対効果は人によって違うためシミュレーションが大切

この記事では、太陽光発電の費用対効果について解説してきました。しかしながら、今回の記事で紹介した費用対効果は、あくまで一例でしかありません。

実際の費用対効果は、設置するエリアや方角、傾斜角度、生活スタイル、電力消費量、使用する電気機器など、さまざまな条件によって変わります。

さらに、補助金があるかどうかも、費用対効果に大きな違いをもたらします。

費用対効果を知るには、状況によって異なる条件をしっかり設定した上でシミュレーションすることが大切です。

インターネット上にも無料の太陽光発電システムのシミュレーションツールがありますが、おすすめは「エネがえる」です。

太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの決定版「エネがえる」

エネがえるなら以下のようなさまざまな条件を設定できるため、精度が高い結果を得ることができるからです。

エネがえるAPIで設定できる条件の例

・システムを設置する場所(エリアによって発電量が異なる)
・契約している電力会社と契約プラン(別の料金プランと比較可能)
・生活スタイル(朝型か夜型かなどで自家消費率が変わってくる)
・買取単価(FIT終了後の単価を自由に設定可能)
・設置するパネルのシステム容量
・パネルを設置する方角や傾斜角度(発電量に影響)
・蓄電池の型番(蓄電できる容量などを結果に反映)

エネがえるは、残念ながら個人向けにはツールを公開していません。

しかしながら、大手電力会社や蓄電池メーカー、販売店、工務店、ハウスメーカーなどさまざまな販売店様に導入いただいています。

太陽光発電の費用対効果について、できるだけ精度の高い結果を知りたい方は、ぜひ「エネがえる」を導入している工務店や販売店にシミュレーションを依頼してみてください

【販売店様向け】費用対効果をズバリ示せるシミュレーションならエネがえる

【代理店向け】費用対効果をズバリ示せるシミュレーションならエネがえる

ここからは、工務店やハウスメーカーなどの販売店様向けに、太陽光発電や蓄電池の提案をスピーディーに行える「エネがえる」の紹介をさせていただきます。

太陽光発電のシミュレーションツールはたくさんありますが、精度が高いシミュレーションをするならば「エネがえる」が最適です。

太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの
決定版「エネがえる」の特徴

【導入実績がすごい!】
・683社が導入(大手電力・蓄電池メーカー・販売施工店など)
・全国販売実績TOP1・2の蓄電池販売会社が導入
・年10万件超の安心の診断実績

【使い方が簡単!便利!】
・5分で提案書が自動作成
・燃調費単価も月1回自動更新
・主要蓄電池製品を98%網羅

「エネがえる」は、蓄電池やエコキュートの長期経済効果を最短15秒で診断可能。わかりやすいグラフ付き提案書で、細かい金額までしっかり提示ができます。

支払い期間やローン金利を入れれば、FIT期間とFIT終了後の負担額も自動計算でき、瞬時に提案可能です。

今回の記事のテーマである「費用対効果」という部分では、15年間の経済効果をグラフで簡単に視覚的に分かりやすく訴求することも可能です。

「エネがえる」は15年間の経済効果をグラフで簡単に視覚的に分かりやすく訴求することも可能

「15年間で電気代はいくら削減可能、さらに売電収入がいくらもらえる」という数字を細かく提示できるため、費用対効果の説明も簡単です。

また、「自家消費率(自給率)」や、以下のような発電・自家消費・蓄電・売電の流れなども瞬時に資料をお出しできるため、お客様への提案がスムーズにおこなえます。

発電・自家消費・蓄電・売電の流れも表示できる

1日を通して、どの時間に発電し、どのくらいを自家消費し、どのくらいが蓄電池に貯められて、蓄電池からはどのくらい自家消費に回るかなども、以下のように図で分かりやすく説明できます。

1日を通した発電・自家消費・蓄電も図でわかりやすく説明

弊社がおこなったアンケートの結果、エネがえるで出力した診断レポートをお客様に見せたところ、「71%のお客様が、販売会社への信頼度が上がる」と回答しています。

約7割が販売会社への信頼度が上がると回答

導入にいくらかかり、それによりどのくらいの経済効果が出るのか、毎月のローン負担額はいくらかになるかを、FIT中からFIT後まで15年という長期にわたり具体的にシミュレーションできるため、お客様からの信頼を勝ち取ることができます。

なお、エネがえるシリーズには他に、産業用のシミュレーションもできる「エネがえるBiz」や、EV・V2H経済メリットシミュレーションができる「エネがえるEV・V2H」もあります。

お客様への提案の確度を上げたい工務店・販売施工会社・メーカー・電力会社は、ぜひ「エネがえるASP」の導入をご検討ください。

まとめ

本記事では「太陽光発電の費用対効果」について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。

▼太陽光発電の15年の費用対効果

・蓄電池なしの場合の費用対効果例:プラス29.6万円
・蓄電池ありの場合の費用対効果例:マイナス52.2万円

太陽光発電にかかる費用の例(初期費用+メンテナンス費用)

・初期費用(設置費用):103.6万円(4kW)
・定期点検費用:約7万円

太陽光発電システム設置で得られる効果の例(利益)

・太陽光発電の売電収入:52.3万円
・太陽光発電で削減できる電気代:66.5万円

費用対効果を考える時に知っておきたいこと

・補助金により費用対効果が【最大165万円】改善されるケースがある
・お金だけではない効果「安心感を買う」という面も大きい

今回本文中で解説したのはあくまで費用対効果の一例です。実際には、個々人の状況に応じたシミュレーションが必要なので、まずは詳しくシミュレーションを行ってみることをおすすめします。

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