太陽光発電で電気代が安くなる仕組み｜月3千円～1万円を削減しよう

国際航業株式会社公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟（著者情報はこちら ）

国際航業 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG。国内700社以上・導入シェアNo.1のエネルギー診断B2B SaaS「エネがえる」（太陽光・蓄電池・オール電化・EV・V2Hの経済効果シミュレータ）を開発提供。

「太陽光発電で電気代はどのくらい安くなるの？」
「電気代が安くなる仕組みがイマイチ分からないから教えてほしい」
「電気代削減の詳しい根拠やシミュレーション結果を見たい」

太陽光発電を導入するか検討している方の中には、「本当に電気代が安くなるのか」と懐疑的になっている方もいるかもしれません。

結論からいえば、太陽光発電を導入することで、確実に電気代は削減できます。

※3つのケースの詳細内容は、本文で詳しく説明しています。

この記事では、「太陽光発電で電気代が安くなるって本当なのか？」という方に向けて、安くなる仕組み（なぜ安くなるのか）、削減額シミュレーション（いくら安くなるのか）を詳しく解説していきます。

また、太陽光発電システム導入で得られるメリットは、電気代削減ともうひとつ「売電収入」もあります。売電収入についても分かりやすく説明していきますのでご安心ください。

太陽光発電と電気代の関係について理解したい方は、ぜひ最後までお読みいただき、システムを導入するかどうかのイメージを膨らませてみてください。

太陽光発電で電気代が安くなる3つの理由

太陽光発電システムを導入することで、設置容量にもよりますが、月3,000円や1万円などの電気代を削減することが可能です。

その理由を詳しく解説していきます。

発電した電気を使えば【電力会社から電気を買わないで済む】から

太陽光発電で電気代を削減できる最も大きな理由としては、発電した電気を自分の家で使えるため、その分の電気を、電力会社から買わないで済むためです。

例えば太陽光発電システムを設置して、年間1,500kWの発電を自家消費（自分で使うこと）したとします。これにより、設置前なら電力会社から購入してた「1,500kWの電気代」が不要になります。

例えば、年間電気使用量が5,000kWの家庭の場合、システム設置後は3,500kW分の電気代で済みます。

電気代が1kWhあたり35円（※）だとすると、35円×1,500kW＝年間52,500円もの電気代を削減できます。

※：経済産業省 資源エネルギー庁｜2023年6月の電気料金、なぜ値上がりするの？いくらになるの？を参考にした価格です。実際の電気料金は電力会社やプラン、電気使用量によって異なります。

1年で52,500円の電気代が削減できると、10年で52.5万円、20年で105万円…と、長く使えば使うほどメリットが大きくなっていきます。

再エネ賦課金の負担を減らせるから

太陽光発電システムを導入して、発電した電気を使うことで、再エネ賦課金の負担を減らすこともできます。

再エネ賦課金は、以下のように、月々の電気料金と合わせて、電力会社に支払うものです。

出典：経済産業省｜FIT・FIP制度> 制度の概要

2023年5月分〜2024年4月分の再エネ賦課金は、1kWhあたり1.40円となっており、電気使用量（電力会社から購入した電力量）に応じて支払いが必要となります。

※2023年度の再エネ賦課金は1.40円/kWhと下がりましたが、2022年度は3.45円/kWhと高騰していました。

再エネ賦課金は購入した電気使用量にかかるもので、自分で電気を発電した場合には徴収されません。つまり、再エネ賦課金を支払わずに済むため、費用を削減できます。

例えば、再エネ賦課金の単価が3.45円/kWh、年間電気使用量が5,000kWの場合、再エネ賦課金は年間で17,250円となります。

太陽光発電システムを導入して年間電気使用量を3,500kWに削減できた場合（1,500kWを自家発電）、再エネ賦課金は年間12,075円で済みます。

再エネ賦課金の徴収は今後も続くことが予想されますので、今後もできるだけ自宅での発電量を増やすことが、光熱費の負担を減らすために重要です。

安い区分の電気料金を適用できるから

太陽光発電システムを導入して電力会社から買う電気を少なくできれば、安い区分の電気料金を適用できるため、電気代を安くすることができます。

電力会社によりますが、電気使用量が多いほど電気料金の単価が高くなるプランがあります。例えば、東京電力エナジーパートナーの従量電灯プランでは、以下のように単価が設定されています。

【東京電力（従量電灯プラン）の電力量料金】

参考：東京電力｜従量電灯B・C

太陽光発電システムを設置して、電気会社から買電する電気使用量を減らせれば、安い区分の単価を適用することができ、電気代を減らす効果があります。

なお、太陽光発電の導入タイミングに合わせて、電力会社や契約プランの変更を検討するのもおすすめです。

太陽光発電でどのくらい電気代を安くできるかシミュレーション

ここからは、3つのケースごとに、太陽光発電システム導入後に具体的にどのくらい電気代を安くできるか、シミュレーションした内容を解説していきます。

なお、電気代削減のほかに、売電収入も得られるため、2つを合わせた経済メリットを紹介していきます。

ケース1：日中はほとんど外出しているご夫婦の電気代削減例

最初に紹介するのは、共働きで日中はほとんど家にいないご夫婦の電気代削減例です。

【ケース1の概要】

日中ほとんど家にいない家庭の場合、日中に発電した電気はその場で使われないことが多く、ほとんどが売電に回ります（自家消費率22.35%）。

そのため、削減できる電気代は月3,281円となり、それほど多くないシミュレーション結果となりました。

【ケース1の経済メリット】

ケース2：日中も電気を使う3人家族の電気代削減例

次のケースは、子育てやテレワークなどで日中も電気をたくさん使う3人家族の電気代削減例です。

【ケース2の概要】

このケースの場合、日中も在宅する家族がいるため、日中に発電した電気はその場で使われるため、自家消費率が高くなります（自家消費率47.58%）。

そのため、削減できる電気代も多くなり、月2万円の電気代の約半分を削減できるシミュレーション結果となりました。

【ケース2の経済メリット】

ケース3：オール電化で日中も空調を付けている4人家族の電気代削減例

最後のケースは、オール電化を採用しており、また、自宅にペットがいるため日中も空調を付けっぱなしにしている4人家族を想定しました。

「夜間も自家消費したい」「停電に備えたい」という希望から、蓄電池（容量7.0kWh）も太陽光発電システムと同時に設置しています。

【ケース3の概要】

このケースでは蓄電池を設置したため、日中に貯めておいた電気を夜間や雨の日にも使うことができ、自家消費率を高くすることができます（自家消費率52.27%）。

そのため、削減できる電気代も多くなり、月1万円以上の電気代削減が可能という結果になりました。

【ケース3の経済メリット】

太陽光発電の導入メリットは【電気代削減】と【売電収入】

ここまで太陽光発電による電気代削減について詳しく解説しましたが、ここからは「電気代削減だけではなく売電収入を得ることができる」ということをお伝えしていきます。

太陽光発電の費用対効果を考える時は、この2つをセットで見ることが多いため、理解しておきましょう。

太陽光発電の導入メリットは【電気代削減】と【売電収入】

2章でお伝えした3つのケースの電気代削減効果で見た通り、太陽光発電を導入することで、電気代を削減できるだけでなく、さらに、売電収入も得ることができます。

例えば、先ほど2-1で説明した以下のケースをご覧ください。

このケースでは、もともとは電気代が月15,000円かかっていたところ、太陽光発電導入により3,281円の電気代を削減でき、さらに売電収入が5,174円入ってきます。

つまり、経済的なメリットは3,281円＋5,174円＝8,455円となります。

どういうことかというと、導入前は15,000円の電気代を支払っていたところ、導入後は15,000円－8,455円＝6,545円になった効果があるということです。

太陽光発電の【電気代削減】と【売電収入】の関係

住宅用の太陽光発電の場合、発電した電気を先に家庭内で使い、余った電力を売電するという「余剰売電」が一般的です。

発電した電気の使われ方（流れ）を表わした図が以下です。

太陽光発電システムで発電した電気はまず自家消費（家庭内で使われること）に使われ、使いきれなかった電気は売電に回されます。

▼発電・自家消費・売電の流れのイメージ図

夜間や雨の日には発電ができないため、電力会社から電気を購入して電気を使用します。

なお、詳しくは次章で解説しますが、現状は「FIT制度で保証されている売電価格がそれほど高くないこと」「電力会社から購入する電気代が高くなっていること」から、自家消費を優先させる方がお得となっています。

発電・自家消費・売電の流れを考える場合には、できるだけ自家消費率を高くすることを検討するのがおすすめです。

太陽光発電で電気代をできるだけ削減するためのコツ3つ

ここからは、できるだけ電気代を削減するためのコツについて解説します。

自家消費率をできるだけ上げる

電気代を削減するためには、できるだけ自家消費率を高くすることを目指しましょう。

3章で解説した通り、太陽光発電により得られる経済メリットには、「売電収入」と「自家消費による電気代削減」の2本の柱があります。

自家消費率を上げて電気代削減を優先すれば売電収入は下がりますし、逆に自家消費率を下げれば売電収入が増えます。

どちらを優先させれば良いか？と思う方もいるかもしれませんが、2つを比べると「電気代削減」を優先させるほうが家計的にオトクです。

なぜならば、発電した電気が売れる価格よりも、電力会社から電気を買う価格の方が高いからです。

自己消費率を上げるためには、現在の電気代と導入する太陽光発電のシステム容量のバランス、どの時間帯に電気を多く使うのかなど、状況に応じたシミュレーションが必要となります。

自己消費率を上げる方法も状況に応じて最適な対応策が異なりますが、以下のような方法があります。

自家消費についてさらに詳しく知りたい方は、「太陽光発電の自家消費とは？売電より自家消費するのがおすすめな理由」の記事をぜひご覧ください。

電気が安い時間帯に蓄電する（蓄電池がある場合）

蓄電池がある場合には、夜間に電力が安くなるプランを活用して、深夜の安い時間帯に電力を買って蓄電しておくことでも電気代が安くなります。

例えば、東京電力エナジーパートナーでは「夜トクプラン」があり、午後11時～午前7時、または午後9時～午前9時の電力が安くなるプランがあります。

もともと日中はほとんど家にいる家族がいないという家庭の場合、こうした夜間の電気が安くなるプランを契約し、電気が安い時間に蓄電も行うようにすると効果的です。

日頃から節電を心がける

太陽光発電を導入するタイミングで、節電の意識を新たにして電気代を安くしましょう。

節電のポイントは、以下などがあります。

経済産業省の「どうやったら節電できる？明日からすぐに役立つ節電・省エネのヒント」にさらに詳しい節電ポイントが詳しく書かれているのでぜひ参考にしてみてください。

電気代削減のために太陽光発電を導入する場合にはシミュレーションが大切

この記事では、太陽光発電で「どのくらい電気代が安くなるのか」を詳しく解説してきました。

しかしながら、実際いくら電気代を削減できるかは、ご家庭の生活スタイルや現在の電気代、太陽光パネルの設置条件などによって大きく変わってきます。

どのくらい電気代を安くできるかは、設置したい方の状況に応じて個別にシミュレーションしなければ分からないのが実情です。

太陽光発電を導入したい方は、ぜひ設置前に詳細なシミュレーションを行うことをおすすめします。

無料の太陽光発電システムのシミュレーションツールはインターネット上にも用意されていますが、特におすすめしたいのが「エネがえる」です。

「エネがえる」なら以下のようなさまざまな条件を設定できるため、精度が高い結果を得ることができるからです。

エネがえるは、残念ながら個人向けにはツールを公開していません。

しかしながら、大手電力会社や蓄電池メーカー、販売店、工務店、ハウスメーカーなどさまざまな販売店に導入いただいています。

太陽光発電の費用対効果について、できるだけ精度の高い結果を知りたい方は、ぜひ「エネがえる」を導入している工務店や販売店にシミュレーションを依頼してみましょう。

以下のような詳細な「診断レポート」をぜひ受け取って、電気代削減効果や売電収入の予定額を確認してみてください。

【販売店向け】エネがえるのご案内

ここからは、工務店やハウスメーカーなどの販売店様向けに、太陽光発電や蓄電池の提案をスピーディーに行える「エネがえる」の紹介をさせていただきます。

太陽光発電のシミュレーションツールはたくさんありますが、精度が高いシミュレーションをするならば「エネがえる」が最適です。

「エネがえる」は、蓄電池やエコキュートの長期経済効果を最短15秒で診断可能。わかりやすいグラフ付き提案書で、細かい金額までしっかり提示ができます。

支払い期間やローン金利を入れれば、FIT期間とFIT終了後の負担額も自動計算でき、瞬時に提案可能です。

今回の記事テーマ「電気代」の部分でいうと、太陽光発電を設置することで「何kWh発電でき、そのうち自家消費できるのはこのぐらい、売電はこのぐらい」という数字を細かく出すことができます。

また、以下のように、現在の電気代と比べていくら安くなるかを、以下のように数字でもグラフでも示したレポートを出せるので、お客様に簡単に説明が可能です。

さらに、「自家消費率（自給率）」や、以下のような発電・自家消費・蓄電・売電の流れなども瞬時に資料をお出しできるため、お客様への提案がスムーズにおこなえます。

1日を通して、どの時間に発電し、どのくらいを自家消費し、どのくらいが蓄電池に貯められて、蓄電池からはどのくらい自家消費に回るかなども、以下のように図で分かりやすく説明できます。

弊社がおこなったアンケートの結果、エネがえるで出力した診断レポートをお客様に見せたところ、「71%のお客様が、販売会社への信頼度が上がる」と回答しています。

導入にいくらかかり、それによりどのくらいの経済効果が出るのか、毎月のローン負担額はいくらかになるかを、FIT中からFIT後まで15年という長期にわたり具体的にシミュレーションできるため、お客様からの信頼を勝ち取ることができます。

なお、エネがえるシリーズには他に、産業用のシミュレーションもできる「エネがえるBiz」や、EV・V2H経済メリットシミュレーションができる「エネがえるEV・V2H」もあります。

お客様への提案の確度を上げたい工務店・販売施工会社・メーカー・電力会社は、ぜひ「エネがえるASP」の導入をご検討ください。

まとめ

本記事では「太陽光発電で電気代はどのくらい安くなるのか」について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。

太陽光発電で電気代が安くなるのは以下の3つの理由からです。

太陽光発電でどのくらい電気代を安くできるか、3ケースでシミュレーションしました。

太陽光発電で電気代をできるだけ削減するためのコツ3つ

今後も電気代の高騰が予想される中、「電気代を気にしない生活を送りたい」という方は、ぜひ太陽光発電の導入を検討してみてはいかがでしょうか。