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太陽光発電の自家消費とは？売電より自家消費するのがおすすめな理由
太陽光発電の自家消費（じかしょうひ）とは、発電した電力を家庭内で使うことをいいます。反対の意味にあたるのが「売電（ばいでん）」です。
この記事をお読みの方の中には、
「太陽光の自家消費と売電の意味や関係が分からない」
「太陽光発電では自家消費を優先させた方が良いって聞いたけどなぜ？」
など、住宅で太陽光発電を導入する上での基本知識をしっかり押さえておきたいという方が多いのではないでしょうか。
この記事では、以下のような内容を、誰にでも分かりやすい表現を使って丁寧に解説していきます。
この記事を読むとわかること ・住宅用の10kW未満の太陽光発電システムの場合、「自家消費」で余った分が「売電」に回る ・売電よりも自家消費を優先した方が、経済メリットが大きい ・自家消費率を上げる方法には、蓄電池やエコキュートを活用する方法がある |
この記事を読めば、「なぜ売電よりも自家消費を優先させた方が良いのか」「どのくらいの自家消費率を目指せばいいのか」など、自家消費にまつわるさまざまな疑問を解決できるはずです。
ぜひ最後までお読みいただき、太陽光発電システムを上手に活用する方法を体得してみてください。
1. 太陽光発電の自家消費とは
まずは「自家消費」とはなにか、意味をしっかり理解していきましょう。
1-1.「自家消費」とは発電した電力を自分の家庭で消費すること
太陽光発電の「自家消費」（じかしょうひ）とは、自宅に設置した太陽光発電システムで発電した電力を、自分の家庭で消費することをいいます。
自家消費と反対の意味で使われるのが「売電（ばいでん）」で、売電は、発電した電力を、自分の家庭で消費するのではなく、電力会社に売ることを指します。
▼発電・自家消費・売電の流れのイメージ図
例えば、発電した電力全体（100%）のうち、30%を自家消費した場合、残りの70%が売電に回る、というイメージです。
1-2.「自家消費率」は発電量全体に占める自家消費の割合
「自家消費率」という言葉は、発電量全体のうち、何割を自分の家庭で消費するかを示した言葉です。「電力自給率」ともいわれます。
自家消費率＝自家消費する電力量÷発電量 |
例えば、ある家庭での年間発電量が3,000kWhだったとします。
このうち、自分の家庭で使った電力が900kWh、使わずに売電した電力が2,100kWhだった場合には、自家消費率＝900÷3000＝30%（3割）となります。
1-3. 自家消費率の平均は3割程度といわれている
住宅の太陽光発電システムの自家消費率は、およそ3割（30%）といわれています。
この3割という数字には明確な根拠があるわけではないのですが、一般社団法人 太陽光発電協会の資料でも「住宅の自家消費率は30%とされている」との言及があり、一般的な認識として広まっている数字です。
つまり、発電量全体のうち、自家消費で3割を使い、残りの7割が売電に回っているのが一般的な家庭ということです。
ただし、蓄電池（発電した電気を貯めておける設備）を設置することで、自家消費率を5割以上に上げることができます。
自家消費率を上げるメリットや上げる方法については、このあと「3. 売電よりも自家消費を優先させた方が経済メリットが高い」「4. 太陽光発電の自家消費率をできるだけ上げる方法」で詳しく説明していきます。
2. 家庭用の太陽光発電は「自家消費型（余剰売電）」が主流
太陽光発電には大きく分けて「自家消費型」と「全量売電型」の2つがありますが、家庭向けのシステムでは「自家消費型」が主流です。
2-1.「自家消費型」と「全量売電型」の違い
自家消費型太陽光発電システムとは、1章で説明したように、発電した電力を自分の家庭で使うことを想定したシステムです。
発電した電力はまず建物内で消費され、余った電力のみが「売電」に回ります。この仕組みを「余剰売電」といいます。
一方、自家消費型の反対となるシステムが、全量売電型の太陽光発電システムです。
全量売電型とは、読んで字のごとく、発電した電気を全て売電にまわすシステムのことをいいます。家庭内（建物内）で電力を使うことは想定されていません。
2-2. 10kW未満の太陽光発電システムは「余剰売電」だけがFIT対象（「全量売電」は対象外）
現在の家庭用太陽光発電システムは、「自家消費型」が圧倒的に主流となっています。
その理由は、10kW未満のシステムの場合、「全量売電型」はFIT制度の対象にならないから（高く買い取ってもらえないから）です。
10kW未満 【家庭用】 | 10kW以上50kW未満 | 50kW以上 |
余剰売電のみ FIT対象 | 原則、余剰売電のみ （※） | 全量売電もFIT対象 余剰売電も選択可能 |
※例外として、ソーラーシェアリングに該当する場合は全量売電が可能。
FIT制度（固定価格買取制度）とは FIT制度（固定価格買取制度）とは、発電した電力を、電力会社が「市場価格より高い一定価格」で「一定期間」買い取ることを国が保証してくれる制度のことです。 例えば、2023年度からFIT制度を使って太陽光発電を始めた場合、10年間のあいだは、16円/kWhで必ず買い取ってもらえます（システム容量10kW以下の場合）。 電力会社に電力を売る市場価格の相場は現在7円～11円/1kWh程度なので、FIT制度を利用することで、相場よりかなり高く電気を売ることができる仕組みです。 FIT制度については「FIT制度の2023年最新情報｜太陽光発電を始めたい方向けに解説」の記事もぜひご覧ください。 |
このFIT制度ですが、10kW未満の区分（一般家庭が設置する規模）では、「全量売電型」は対象外となり、「余剰売電」のみが対象となります。
家庭に設置される太陽光発電システムは3kW～6kWの容量が一般的であり、ほとんどの場合は10kW未満の区分に該当します。
つまり、家庭に太陽光発電システムを導入する場合、全量売電型だとFIT価格（国が保証する価格）での売電ができません。売電単価が下がってしまう（市場価格になってしまう）ため、売電しても旨味がない状態となります。
これにより、現在は「自家消費型」の太陽光発電システムが家庭に設置する場合のスタンダードとなっています。
※自宅用であっても、50kW以上の大規模な太陽光発電システムを導入する場合には、「全量売電」もFIT制度の対象となります。 ※10kW以上50kW未満の区分では、条件を満たせば「全量売電」も対象となります。 |
3. 売電よりも自家消費を優先させた方が経済メリットが高い
ここからは、売電よりも自家消費を優先させた方が経済メリットが高い理由と、「自家消費と売電の割合はどのくらいを目指せばよいのか？」について解説していきます。
3-1. 売電より自家消費を優先させた方がオトクな理由
結論からいってしまえば、自家消費をできるだけ優先させて、自家消費率を高くするのが経済的にオトクです。
なぜならば、発電した電気が売れる価格よりも、電力会社から電気を買う価格の方が高いからです。
売電価格 （発電して買い取ってもらう） | 電気料金 （電力会社から購入） |
FIT期間中：16円/1kWh（※1） 卒FIT後：7円～11円程度/1kWh（※2） | 35円/1kWhが目安（※3） さらに今後上昇傾向 |
※1：2023年度に太陽光発電を導入してFIT制度を利用する場合の価格です。 |
例えば、自宅に5kWの太陽光パネルを設置して、年間5,000kWの電力を発電したとします。
これを仮にFIT価格で全量売電できたとする（実際にはできませんが）と、16円×5,000kW＝年間8万円の収入になります。一方、全て自家消費した場合は、その分の電気を電力会社から済むため、35円×5,000kW＝年間17.5万円もの電気代を削減できます。
全量売電なら年間8万円しかオトクにならないのに、自家消費だと年間17.5万円もオトクになるのです。
上記の例は極端な例ですし、実現できない数字ですが、売電よりも自家消費がお得な理由が分かると思います。
3-2. 自家消費率はごとのオトク度をシミュレーション
以下に、同じ年間5,000kWの発電量で、自家消費率ごとにどのくらい差が出るのかをまとめました。
【自家消費率ごとの経済的メリット比較】
自家消費率 | 経済的メリット |
売電100%・自家消費0% | 年間8万円（売電収入80,000円＋自家消費による電気代削減0円） |
売電90%・自家消費10% | 年間8.95万円（売電72,200円＋自家消費による電気代削減17,500円） |
売電80%・自家消費20% | 年間9.9万円（売電64,000円＋自家消費による電気代削減35,000円） |
売電70%・自家消費30% | 年間10.85万円（売電56,000円＋自家消費による電気代削減52,500円） |
売電60%・自家消費40% | 年間11.8万円（売電48,000円＋自家消費による電気代削減70,000円） |
売電50%・自家消費50% | 年間12.75万円（売電40,000円＋自家消費による電気代削減87,500円） |
売電40%・自家消費60% | 年間13.7万円（売電32,000円＋自家消費による電気代削減105,000円） |
売電30%・自家消費70% | 年間14.65万円（売電24,000円＋自家消費による電気代削減122,500円） |
売電20%・自家消費80% | 年間15.6万円（売電16,000円＋自家消費による電気代削減140,000円） |
売電10%・自家消費90% | 年間16.55万円（売電8,000円＋自家消費による電気代削減157,500円） |
売電0%・自家消費100% | 年間17.5万円（売電0円＋自家消費による電気代削減175,000円） |
※年間の発電量が3,000円で、売電価格が1kWhあたり16円、電気代が1kWhあたり35円の場合の試算です。 ※実際には、自家消費率30%以上でなければFIT制度の対象外となるため、価格は適用されません。 |
この表を見ると、いかに自家消費率を上げることが大事かが分かるでしょう。
しかしながら、実際には、太陽光パネルを単体で付ける場合（蓄電池なしの場合）、日中に電気を使い切ることは難しく、自家消費率は30%程度～高くても40%程度となります。
蓄電池を付ける場合には、理論上では自家消費率100%（オフグリッドという状態）を目指せますが、実際にはオーバースペックとなり設置費用が高くなりすぎるため、50%～80%というのが、目指せる現実的な数字となります。
※オフグリッドについては、「オフグリッド 蓄電池」の記事もぜひ参考にしてみてください。
4. 太陽光発電の自家消費率をできるだけ上げる3つの方法
3章では、できるだけ自家消費率を上げた方が経済メリットが高いことを解説しました。
ここからは「どうすれば自家消費率を上げられるか」その方法について解説していきます。
4-1. オール電化やエコキュートで日中の電気使用量を増やす
「発電している日中にあまり電気を使わない」という家庭の場合、自家消費率を上げたくても上げられないケースが多いです。このケースでは、オール電化やエコキュートを導入することで、日中の自家消費率を上げることができます。
特に、昼間に湧き上がるタイプのエコキュートを導入することで、効率良く日中に発電した電力を使うことができます。
太陽光発電とエコキュートの効果については、「太陽光発電とエコキュート（オール電化）のセット導入による電気代削減シミュレーション結果（実録）」の記事もぜひ参考にしてください。
4-2. 蓄電池を導入する
自家消費率を上げる簡単な方法は、蓄電池を導入する方法です。
蓄電池とは、電気を蓄える機能を持った電池のことです。蓄電した電気は、放電することで電気を供給することができます。
蓄電池がなければ、電気を貯めておくことができないため、余った電力は売電するしかありません。しかしながら、蓄電池があれば、その電気を貯めておくことができます。
つまり、貯めておいた電気を夜間や悪天候時などに使えるため、自家消費率を上げることができるというわけです。
ただし蓄電池を導入するには費用がかかるため、費用対効果を考えながら導入するか決めていくのがおすすめです。
蓄電池についてさらに詳しく知りたい方は、「太陽光発電の蓄電池は必要？メリット・費用・回収期間などから判断」の記事をご覧ください。
4-3. 電気自動車（EV）と組み合わせる
自家消費率を上げる方法として、電気自動車（EV）と組み合わせる方法もあります。
電気自動車にも蓄電池と同じように発電した電力を貯めることができます。そのため、夜間などに発電した電気を自家消費することができます。
そのため、太陽光発電システムを単体で導入するよりも、自家消費率を上げることが可能です。
電気自動車は、家庭用の蓄電池よりも大容量なので、より多くの電気を貯めておくことが可能です。もちろん停電時にも、電気自動車に貯めていた電気を使うことができます。
電気自動車を併用する方法については、「電気自動車とソーラーパネルを導入するメリットとは？費用や補助金も」の記事もぜひご覧ください。
5. 自家消費率も見ながらベストな導入シミュレーションを行うのがおすすめ
最もオトクに太陽光発電を導入するには、自家消費率を上げながらも、初期費用を回収する期間を意識して、バランスが良い落としどころをシミュレーションして見つけることが大切です。
なぜならば、自家消費率を上げることができたとしても、初期費用が高くなったり、回収期間が長くなったりすればオトクとは言えないからです。
具体的には、シミュレーションしながら以下のパーセンテージを目指しながら、初期費用を回収できる期間も確認するのがおすすめです。
・蓄電池なしの場合：一般的には自家消費率20%～30%程度
・蓄電池ありの場合：一般的には自家消費率50%～70%程度
ここでは、太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションツール「エネがえる」を使って、自家消費率を見ながらシミュレーションをしていきます。
5-1. 太陽光発電システム単体（蓄電池なし）で導入する場合のシミュレーション
太陽光発電システムを蓄電池なし（単体）で導入する場合についてシミュレーションしていきます。
なお、単体で導入する場合には、日中も家にいる家庭やオール電化、エコキュートを使用しているなど日中の電力使用量が多いという方が向いています。日中に発電した電気をその場でたくさん使うというライフスタイルなら、自家消費率を上げることが可能です。
一方、蓄電池がないため発電した電気を貯めておいて夜間に使うということができないため、夜間に電気を多く使う方は向いていません。電力を使う時間帯には電力会社から電気を買うことになるからです。
今回は、以下のようなケースでシミュレーションしてみました。
日射量観測地点：東京 現在の電気の契約情報：東京電力エナジーパートナー・従量電灯B（50A） 毎月の電気料金：2万円（月平均電力量：465kWh） 生活スタイル：オール電化型 FIT期間中の買取単価：16円/kWh（10年） FIT終了後の買取単価：8.5円/kWh（15年） パネル設置：3kW、南向き、傾斜角は4寸（23度） |
3kWのシステム容量の太陽光発電システムを導入するケースを想定してみました。この場合、自家消費率（自給率）は26.44%となるシミュレーション結果が出ました。
また、この場合の経済メリットはFIT期間中（10年間）は1年で98,844円、FIT期間終了後は82,584円になるシミュレーション結果となりました。
3kWの太陽光発電システムを導入する想定初期費用は77.7万円（工事費用も含む）なので、7.86年でコストを回収できる計算となります。
※調達価格等算定委員会｜令和４年度以降の調達価格等に関する意見（PDF資料）にて2023年度の太陽光システム設置費用が1kWあたり25.9万と想定されているため、想定初期費用を25.9万円×3kWで算出しています。
5-2. 太陽光発電システム＋蓄電池で導入する場合のシミュレーション
次は、太陽光発電システム＋蓄電池で導入する場合についてシミュレーションしていきます。
蓄電池があれば夜間にも電気を使うことができるため、日中より夜間に電気を使う方に向いています。当然、蓄電池があった方が、自家消費率は高くなります。
地域や電気代などは先ほどと同じで、生活スタイルを「夜型」にして、さらに5.6kWhの蓄電池をセットで付けた場合でシミュレーションしてみます。
日射量観測地点：東京 現在の電気の契約情報：東京電力エナジーパートナー・従量電灯B（50A） 毎月の電気料金：2万円（月平均電力量：465kWh） 生活スタイル：夜型 FIT期間中の買取単価：16円/kWh（10年） FIT終了後の買取単価：8.5円/kWh（15年） パネル設置：3kW、南向き、傾斜角は4寸（23度） |
3kWの太陽光発電システム＋5.6kWhの蓄電池を導入した場合のこのシミュレーションでは、自家消費率（自給率）は49.72％となりました。
また、この場合の経済メリットはFIT期間中（10年間）は1年で122,196円、FIT期間終了後は118,548円になるシミュレーション結果となりました。
3kWの太陽光発電システムを導入する想定初期費用は（工事費用も含む）77.7万円、5.7kWhの蓄電池の本体価格は88.35万円（※）、蓄電池の工事費用を20万円と想定すると、初期費用は合計186万円程度かかります。
※経済産業省｜蓄電池産業の競争力強化に向けて（PDF資料）を参考に、蓄電池の本体価格は1kWhあたり15.5万円と推定
これを年間の経済メリットで割ると、15年でコストを回収できる計算となります。
今回ご紹介した「エネがえる」は、多くの工務店や販売店などに導入いただいている太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションツールです。 この「エネがえる」を使えば、設置場所やパネル設置の方角・傾斜角度、メーカーによる変換効率の違い、生活スタイルなどさまざまな影響を反映した詳細なミュレーションが可能です。 「エネがえる」を導入している販売施工店であれば、以下のようなレポートをお客様にお渡しすることが可能です。 自家消費率や費用対効果を見ながら、太陽光発電の最適なシステムを検討したい方は、ぜひ「エネがえる」を導入している工務店やハウスメーカー、販売店にシミュレーションを相談してみてください！ |
6.【代理店向け】自家消費率を含めた太陽光発での詳細なシミュレーションなら「エネがえる」
ここからは、工務店やハウスメーカーや販売施工店向けに、太陽光発電や蓄電池の提案をスピーディーに行える「エネがえる」の紹介をさせていただきます。
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太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの決定版「エネがえる」の特徴 |
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1日を通して、どの時間に発電し、どのくらいを自家消費し、どのくらいが蓄電池に貯められて、蓄電池からはどのくらい自家消費に回るかなども、以下のように図で分かりやすく説明できます。
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なお、エネがえるシリーズには他に、産業用のシミュレーションもできる「エネがえるBiz」や、EV・V2H経済メリットシミュレーションができる「エネがえるEV・V2H」もあります。
お客様への提案の確度を上げたい工務店・販売施工会社・メーカー・電力会社は、ぜひ「エネがえるASP」の導入をご検討ください。
まとめ
本記事では「太陽光発電の自家消費」について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。
▼太陽光発電の自家消費とは
・発電した電力を自分の家庭で消費すること ・自家消費と反対の意味で使われるのが「売電（ばいでん）」 ・「自家消費率」は発電量全体に占める自家消費の割合 ・自家消費率の平均は3割程度といわれている |
売電よりも自家消費を優先させた方が経済メリットが高い
・発電した電気が売れる価格よりも、電力会社から電気を買う価格の方が高いから ・自家消費することで「電力会社から買わなかった分の電気代」を削減できる |
太陽光発電の自家消費率をできるだけ上げる3つの方法
・オール電化やエコキュートで日中の電気使用量を増やす ・蓄電池を導入する ・電気自動車（EV）と組み合わせる |
自家消費率や費用対効果を見ながら太陽光発電の最適なシステムを検討したい方は、ぜひ「エネがえる」を導入している工務店やハウスメーカー、販売店にシミュレーションを相談してみてください。
執筆者・相談先（太陽光・蓄電池シミュレーションエキスパート）
国際航業株式会社 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG
執筆者：樋口 悟
執筆者の略歴：国際航業株式会社エネルギー部デジタルエネルギーグループ。エネルギー診断クラウドサービス「エネがえる」担当。1996年東京学芸大学教育学部人間科学課程スポーツコーチ学科卒業。1997年上場大手コールセンター会社に入社、2000年大手上場小売企業グループのインターネット関連会社で最年少役員に就任。2011年に独立起業。大企業向けにSNSマーケティングやアンバサダーマーケティングを提供するAsian Linked Marketingを設立。30以上の大手上場企業のプロジェクトを担当。５年で挫折。2016年国際航業株式会社新規事業開発部に入社しエネルギー領域の事業開発、エネがえる事業開発を担当。
太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの国内唯一のエキスパートとして、大手電力・ガス会社、有名太陽光・蓄電池メーカー、全国販売施工店・工務店など約700社以上と、最近ではエネルギー政策立案サイド（国・官公庁・地方自治体）で太陽光・蓄電池推進政策をしている方々へもエネがえるを活用した太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションやアドバイスを提供している。
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