蓄電システム出荷統計2025年度|2022年との範囲の違い・容量比較ツール

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

ご相談・お問い合わせ
エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

パソコン、比較用の2枚の資料、虫眼鏡、電卓と太陽光住宅・蓄電池の模型
パソコン、比較用の2枚の資料、虫眼鏡、電卓と太陽光住宅・蓄電池の模型

公式情報・計算モデル確認:2026年9月27日

台数が減っても、容量は増えることがあります。

最新公表の2025年度実績を、同じ集計範囲の過年度データと比べられる形に整理しました。

試算条件や比較資料を確認するための概念イラスト。画面・資料は実際のエネがえるの出力ではありません。

2025年度は台数15.4万台、容量154.5万kWh

JEMAが2026年6月5日に公表した2025年度自主統計では、系統連系型の出荷は153,645台、1,545,250kWhでした。公表の対前年比は台数97%、容量101%です。台数が減っても出荷容量が増えるため、台数だけを見て市場全体の変化を判断しないことが大切です。

出典:JEMA・2025年度出荷実績(2026-06-05)

年度 系統連系型の出荷台数 出荷容量 容量÷台数(独自計算)
2022 132,411台 1,077,284kWh 8.14kWh/台
2023 156,079台 1,356,677kWh 8.69kWh/台
2024 158,852台 1,526,682kWh 9.61kWh/台
2025 153,645台 1,545,250kWh 10.06kWh/台

この表は同じ公表資料の系統連系型でそろえています。2025年度資料は参加企業14社の集計です。国内すべてのメーカーやすべての設置完了を網羅する国勢調査ではありません。出荷は工場・流通からの出荷段階の指標であり、当年度に設置・稼働した台数や販売金額と同義ではありません。

2022年度の記事を読むときの注意

旧記事で扱った2022年度143,034台は、当時の単独型を含む総出荷の記録です。本ページの系統連系型132,411台とは集計範囲が異なります。143,034台から2025年度の153,645台へ直接伸び率を計算すると、範囲の違いを実際の増減に混ぜてしまいます。JEMAは2024年度から単独型を対象社数の理由で非公表としています。

出典:JEMA・2023年度出荷実績(2024-06-19、2022年度を含む) / JEMA・2025年度出荷実績(2026-06-05)

2022年度の歴史値は範囲付きで残します。過去の2030年ビジョンは将来像・目標の資料として扱う必要があり、ここで現在の確定需要とは扱いません。出荷統計に根拠なく海外メーカー分を一律10%上乗せする補正も行いません。

kW・kWh・台数を分けて市場を見る

台数はシステムの数、kWhは貯められる電力量の合計、kWは出力です。kWh/台を計算すれば1台当たり容量の傾向は分かりますが、家庭向け製品の中央値や、個々の家庭に必要な容量にはなりません。家庭用・業務用の構成変化が平均に影響するためです。

出荷台数・容量・前年比の確認

初期値はJEMAの2024・2025年度系統連系型の公表値です。別の年度へ変更するときも、集計範囲・単位をそろえてください。

入力値を変更すると自動で再計算します。JavaScriptが無効の場合は下の式をご利用ください。

結果CSVを保存

入力内容は外部送信しません。保存できない場合は上の欄を選択してコピーしてください。表示は小数第2位まで、CSVは計算精度を残します。実際の請求の端数処理は契約に従います。

計算式と、結果が意味すること

前年比 = 当年台数 ÷ 前年台数 × 100
増減率 = (当年台数 ÷ 前年台数 − 1) × 100
平均容量 = 当年出荷容量kWh ÷ 当年出荷台数
GWh = kWh ÷ 1,000,000

2025年度の台数は前年より5,207台少なく、増減率は約−3.28%。前年比約96.72%を整数に丸めると公表値97%と整合します。平均容量は約10.06kWh/台です。「97%増」ではなく「前年の97%」である点にも注意してください。

専門家向け:市場金額や2030年予測へ展開する前に

出荷金額を推計するには製品区分別の台数、実際の取引単価、工事・周辺機器の範囲が必要です。小売の一式価格を工場出荷台数へ掛けると流通段階が混ざります。予測では対象年、更新需要、新設需要、平均容量、政策条件、供給能力を仮定として別管理します。

同じ年度でも参加企業や非公表区分が変われば連続性の確認が必要です。集計対象の変更を注記し、欠けた範囲はゼロではなく未把握として扱います。ここで提供するCSVは公開資料からの抜粋と独自の単位計算であり、JEMAが公表していない内訳を復元したものではありません。

系統連系型・出荷実績データ

CSV欄を選択してコピーし、UTF-8のCSVファイルとして保存できます。空欄は未確認です。

2022年度の旧記事・範囲確認

CSV欄を選択してコピーし、UTF-8のCSVファイルとして保存できます。空欄は未確認です。

市場統計と家庭の購入判断は役割が違います。家庭の容量や追加費用は蓄電池導入の判断支援へ、海外市場との範囲比較は海外市場の比較ガイドへ進んでください。

出典・更新履歴

出典:JEMA・2025年度出荷実績(2026-06-05) / JEMA・2023年度出荷実績(2024-06-19、2022年度を含む)

2022年度の総出荷記録を保持し、2025年度の系統連系型系列へ範囲を明示して更新。根拠のない補正と予測の断定を取り除き、台数と容量、前年比と増減率を区別しました。

制度・統計は自動更新されません。対象年度と適用期間を原典で確認してください。独自の計算例は、実測・導入事例・効果保証を表すものではありません。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
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協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
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エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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