蓄電池の基礎知識 9.環境メリットについて

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

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エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
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「蓄電池の基礎知識 9.環境メリットについて」のアイキャッチ。基礎知識の流れ(基礎知識→電力→住宅→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「蓄電池の基礎知識 9.環境メリットについて」のアイキャッチ。基礎知識の流れ(基礎知識→電力→住宅→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

太陽光発電と蓄電池を備えた住まいの概念イラスト。実際の設備・配線・設置条件を示すものではありません。

みなさんこんにちは。

蓄電池の導入シミュレーション「エネがえる」の土屋です。

東京はなんと今年、30数年ぶりに「木枯らし一号」が吹かなかったそうです。

どうりで全然冬っぽい寒さがないわけです。(まだコートを着ずにいます。)

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さて、今回のテーマは『環境メリットについて』です。

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最初にもブログで書いたことですが、蓄電池はどんな電気でも貯めることが出来ます。

現在買っている東京電力の電気でも、ご自宅の屋根についている太陽光発電で作った電気でも貯められます。

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経済メリットを求めれば、前回お伝えしたように安い深夜電力を貯めて昼間に使うことで、光熱費を抑えられます。

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しかし、今回のテーマである「環境メリット」を求めるならば、出来るだけ電気を買わずに生活することです。

東京電力が売っている電気は、主に火力発電で作り出すため、作る過程でCO2などの温室効果ガスを発生、多かれ少なかれ環境破壊」に繋がるからです。

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エコで地球にやさしい生活を送りたいなら、太陽光発電で昼間に作った電気を売らずに貯めて、その電力を夜間に使用して暮らすのがベストです。

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その際の実質の電気代を具体的な金額で算出してみましょう。

前回と同じように、あくまでモデルケースとして、いくつか条件を設定します。

<条件>

※一ヶ月を30日とする。

※一般的な家庭での一ヶ月の電気使用量、300kWhとする。

※昼(9:00~21:00)と夜(21:00~9:00)との電気使用量比率を一般的な割合である5:5とする。

※5kWhの蓄電池を設置し、変換効率等での実質蓄電容量が4kWhとする

※太陽光発電の容量は4kWとし、1kWあたりの年間発電量を1050kWhとする。したがって、一ヶ月の総発電量を350kWhである。

※平成26年度の認定取得(売電価格39.96円(税込)/kWh)とする。

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1.10年間で使用する電気量は、300kWh/月×12ヶ月×10年で、36,000kWhです。

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2.また、月々50kWhずつ余剰電力が生まれるので、この売電額は39.96円/kWh×50kWh×12ヶ月×10年で239,760円です。

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3.そこで、導入費用を、太陽光発電:40万円/1kWで計160万円 蓄電池:30万円/kWhで計150万円の合計310万円とします。

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4.以上により、支払額が310万円、売電額が23万9760円なので、実質負担額が286万240円です。

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5.この負担額を使用する電気量で割ると、79.5円/kWhとなります。

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これが、太陽光発電と蓄電池をセットで活用し、クリーンなエネルギーだけで暮らす時の電気代になります。

月額でいうと、23,850円ですね。

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正直言って、「高っ!」と感じますよね。でもこれよりも安く電気を使えているということは、その分、かけがえのない地球を傷つけているということなのかもしれません。

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これは毎日同じような天気で発電し続けるという前提ですし、こまめに電気を消すなどの省エネ活動も行うので、この値はあくまでも参考値でしかありませんが、やはりまだまだ高いというのがデメリットですね。

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ですがエネルギーを賢く使うことで、環境にやさしいことと光熱費を下げることを同時に行うことも出来ますのでご安心ください!

太陽光・蓄電池を入れるとどれくらいの自給率になるの?というところまでエネがえるではシミュレーションが可能です。

気になる方はぜひ試してみてください。百聞は一見に如かず!

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それではまた明日!

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
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協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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