太陽光発電＋蓄電池で売電もできる！電気の流れやオトクな設定を解説

国際航業株式会社公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟（著者情報はこちら ）

国際航業 公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG。国内700社以上・導入シェアNo.1のエネルギー診断B2B SaaS「エネがえる」（太陽光・蓄電池・オール電化・EV・V2Hの経済効果シミュレータ）を開発提供。

「太陽光発電システムと蓄電池を設置したいけれど、いまいち仕組みが分かっていない」
「蓄電池を設置した場合、蓄電と売電は切り替えられるのか？どちらが優先されるのか？詳しく知りたい」

太陽光発電システムの導入を考えている方の中には、蓄電池を同時で設置しようと考えている方も多いのではないでしょうか。

しかしながら、蓄電池を設置するとどうなるのか、蓄電と売電はどちらを優先した方が良いのかなど、分からないことが多くて悩んでいる方も多いことでしょう。

太陽光発電と蓄電池をセットで導入すると、「発電＋自家消費」だけでなく、「蓄電」（電気を貯めること）と「売電」（電気を売ること）」の両方ができるようになります。

なお、最近は売電価格よりも電気代の方が単価が高いため、売電を優先させるよりも、蓄電して自家消費（自分の家で電気を使うこと）を増やす方がオトクです。

例：16円で1,000kWhの電気を売っても1.6万円にしかならないが、自家消費して1,000kWh分の電気代を買わないと電気代を3.5万円削減できる。

この記事では、太陽光発電と蓄電池を設置した場合の電気の流れや、蓄電と売電の関係など、初心者でも理解できるよう分かりやすく伝えていきます。

図解イラストや例を用いてわかりやすく説明するので、ぜひ最後まで読んで理解を深めてください。

太陽光発電と蓄電池についての基礎知識

まずは太陽光発電や蓄電池の仕組みについて、初心者の方にも分かるよう解説します。

※「既に理解しているよ」という方は、「電気の流れ（発電→自家消費→蓄電→売電→放電→買電）」から読んでいただいても構いません。

太陽光発電システムと蓄電池には、以下のような役割の違いがあります。

【太陽光発電システムと蓄電池の概要】

太陽光発電システム単体では、余った電力を蓄えておくことができませんが、蓄電池があれば電力を貯めておくことが可能です。また、蓄電池の容量が一杯になったら売電することも可能です。

太陽光発電システムと蓄電池を設置することで、発電・自家消費・蓄電・売電を行えるようになります。

※自家消費とは、発電した電力を自宅内で使うことをいいます。

蓄電池には以下のようなメリットがあり、太陽光発電システムと併用する方が増えています。

最近は特に、売電価格が下がり、電気を購入する価格が上がっているため、できるだけ自家消費を増やした方がオトクな状況になっています。

これについては、後ほど「太陽光発電を今後導入する方は「蓄電優先」がおすすめ」で詳しく解説しています。

電気の流れ（発電→自家消費→蓄電→売電→放電→買電）

「蓄電と売電は、実際にどのような順番で行われるのかな？」という方も多いでしょう。ここからは、蓄電池を設置した場合の、電気の流れを説明していきます。

太陽光発電システムと蓄電池がある場合、基本的には、発電→自家消費→蓄電→売電→放電→買電という順番で電気が流れていきます。

1日の電気利用の流れは、以下のようなイメージになります。

上記のイメージ図を元に、一日の電気利用の流れを文章で解説していきます。

❶発電

太陽光発電システムで電力を作ることができるのは、太陽の光が届く、晴れた日中のみです。上記のイメージ図では、朝4時過ぎから18時頃までに発電しているのが分かります。

❷自家消費

発電した電力は、まずは「売電」でも「蓄電」でもなく、家庭内で消費されます。

住宅向けの太陽光発電システムは、「全量売電」（発電した電力を全て売ること）できないシステムがほとんどで、「自家消費型」といって、まずは家庭内で使われるのが基本となります。

❸蓄電

発電中に、家庭内で使いきれない電気は、次に「蓄電」に回ります。

システムの設定で「売電」に優先的に回すことも可能ですが、売電価格よりも、電力会社から買う電気の方が高いので、積極的に蓄電して、できるだけ買電を減らす方がメリットが大きい状況です。

❹売電

蓄電池の容量が満杯になってしまい、これ以上電気を貯められなくなった時点で、発電した電力を「売電」することになります。

❺放電

日が沈んで発電できなくなってからは、蓄電池に貯めていた電力を使って生活をします。

❻買電

蓄電池に貯めていた電力がカラになってしまった場合は、電気系統（電力会社）から電気を買って、生活することになります。

蓄電と売電はモードで切り替えることができる

蓄電と売電どちらを優先させるかどうかは、蓄電システムのリモコン画面やHEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）の画面の「運転モード」の設定で切り替えることが可能です。

例えば、京セラの蓄電池の場合、 以下の5つの運転モードがあり、モードを切り替えて作動させることができます。

【運転モード（京セラの蓄電池の場合）】

参考：蓄電池の運転モードのご紹介（京セラ編）｜京セラ株式会社

従来は、売電単価が高いFIT制度（固定価格買取制度）期間中は「売電優先」、FIT終了後（卒FIT後）は「自家消費優先」にすると良いといわれていました。

しかしながら、最近ではFIT制度の買取価格が下がっているため、2023年度に太陽光発電を導入する方に関しては、FIT期間中もFIT期間終了後も、どちらも「自家消費優先」の方がオトクです。

この傾向はしばらく続くと予想されます。

太陽光発電を今後導入する方は「蓄電優先」がおすすめ

太陽光で発電して自家消費し切れなかった余剰電力を「蓄電する」か「売電する」かの部分について、詳しく解説していきます。

結論としては、「電気代＞売電単価」の場合には蓄電優先、「電気代＜売電単価」の場合には売電優先がオトクになります。

そして、2023年度に太陽光発電を始める場合には、「電気代＞売電単価」となるので、蓄電優先がおすすめです。

「電気代＞売電単価」の場合には蓄電優先がおすすめ

電気代が売電単価よりも高くなるケースでは、蓄電優先（つまり自家消費を優先する）のがおすすめです。

今後太陽光発電を導入する場合には、こちらのケースになります。

例えば、2023年度に太陽光発電を導入してFIT制度（固定価格買取制度）を利用した場合、発電した電力は1kWhあたり16円で買い取ってもらうことが可能です。

一方で、2023年10月時点で、電力会社から電気を購入する場合の単価は、1kWhあたり30円程度（※1）です。

売電単価より電気代が高い場合、売電するよりも蓄電を優先して、できるだけ高い電気代を削減することを優先する方が経済的にメリットが大きくなります。

例えば、発電した電力が100kWhある場合、売電しても1,600円しかもらえません。蓄電して自宅で消費することにより、100kWh分の電気を買わないで済み、3,500円の電気代削減が可能になります。

「電気代＜売電単価」の場合には売電優先がおすすめ

電気代が売電単価よりも安いケースでは、売電優先がおすすめです。

以前はFIT制度によって保証される売電単価が高かったため、売電を優先させる方がオトクでした。

例えば、FIT制度が始まったばかりの2012年は、住宅用太陽光発電（10kW以下）の買取価格は1kWhあたり42円でした。

一方で、電気代は今よりも安く、1kWhあたり22.33円程度（※2）でした。

このように電気代よりも売電単価が高い場合には、たくさん売電した方がメリットが大きいため、できるだけ蓄電よりも売電を優先する方がオトクになります。

今後もこの傾向は続くのではないかと推測できます。

あまり現実的ではないですが、今後また電気代が大幅に下がり、売電価格の方が高くなった場合には、売電優先がおすすめとなります。

太陽光発電の蓄電と売電に関するよくある質問

その他、太陽光発電における蓄電と売電についてのよくある質問と回答を以下にまとめました。

ダブル発電とは何のことですか？

ダブル発電とは、太陽光発電システムと別のシステム（蓄電池やエネファームなど）を併用することをいいます。

逆に、太陽光発電システムを単体で運用することを、シングル発電といいます。

2018年度以前のFIT制度では、シングル発電とダブル発電という区分があり、ダブル発電と認定された場合には、シングル発電よりも買取単価が下がる仕組みになっていました。

【2018年度のFIT制度の価格表】

しかしながら、2019年度のFIT制度からは、シングル発電とダブル発電の括りがなくなり、どちらも売電価格は同じになりました。

現在は「ダブル発電かどうか」を気にする必要はなくなっています。

蓄電池を設置すると買取価格が下がっちゃうの？

上記の説明と重複しますが、現時点のFIT制度では「ダブル発電」の括りがなくなっているため、蓄電池を設置していても買取価格が下がることはありません。

例えば2023年度の場合、シングル発電（単体）でもダブル発電（蓄電池併用）でも、買取価格は変わらず16円/kWhです。

蓄電池を設置するとFIT買取期間は短くなる？

現時点のFIT制度では「ダブル発電」の括りがなくなっているため、蓄電池を設置していてもFIT制度の買取期間が短くなることはありません。

2023年度の場合、シングル発電（単体）でもダブル発電（蓄電池併用）でも、買取保証期間は一律で10万円です。

蓄電池に充電した電力を売電することはできる？

現在販売されている住宅用の蓄電池では、蓄電池に充電した電力を売電することはできません。

ただ、事業用では可能です。電気事業法が改正されたことにより、超大型の系統用蓄電池で「蓄電所」という商売ができるようになりました。

「市場が安い時間に系統充電し、高い時間に売電する」といったアービトラージ（サヤ取り商売）が可能で、大手商社などが続々参入しています。

蓄電優先と売電優先どちらがオトクかシミュレーションして比較

4章で解説した通り、現在のように「電気代＞売電単価」となる場合には、蓄電を優先させる（＝自家消費を優先させる）方が、経済メリットが高くなります。

ここからは、蓄電を優先させる「自家消費優先モード」と、売電を優先させる「売電優先モード」で、どのくらい経済メリットに違いが現れるのかをシミュレーションしていきましょう。

シミュレーションには、太陽光発電や蓄電池の経済効果をシミュレーションできるツール「エネがえる」を使用します。

今回は、以下の条件でシミュレーションをしていきます。

エネがえるでは、以下のように、自家消費優先モードと売電モードそれぞれの場合の、電気料金と売電収入と合計（効果額）を簡単に比較することができます。

蓄電優先（自家消費優先）の場合の15年間の経済メリット

売電よりも蓄電を優先して、自家消費優先モードを選んだ場合の15年間の経済メリットは約273.2万円となります。

以下の通り、電気の自給率（自家消費率）は53.7%となり、発電した電力のうち半分以上を自家消費できていることが分かります。

売電優先の場合の15年間の経済メリット

売電優先モードを選んだ場合、15年間の経済メリットは約160万円となります。

先ほどの自家消費優先モードと比べて、100万円以上も損してしまうことが分かりますね。

以下の通り、電気の自給率（自家消費率）は23.6%となり、発電した電力の大半は自家消費ではなく売電に回ります。売電単価が低い現在では、多く売電しても経済メリットはあまり大きくなりません。

このように金額をシミュレーションしてみると、蓄電池のモードを「自家消費モード」にするのか「売電モード」にするかによって経済メリットに大きな違いが現れることが分かるでしょう。

蓄電池の経済効果をシミュレーションするならエネがえるがおすすめ

これから太陽光発電システムや蓄電池を設置しようとしている場合には、経済効果を必ず事前にシミュレーションすることをおすすめします。

高精度シミュレーションツール「エネがえる」を使えば、6章のように、

• 売電優先と自家消費優先だとどのくらい経済メリットに差が出るのか？
• 蓄電池をつけない場合とつけた場合にどのくらいオトク金額が変わってくるか？

など、さまざまなシミュレーションが可能です。

全く同じ太陽光パネルや蓄電池を導入した場合でも、設置した人の住んでいるエリアや設置条件（角度や傾斜角）、電気の使い方、普段の電気使用量などによって、経済メリットには大きく差が生まれます。

だからこそ、設置検討時にしっかりと詳細なシミュレーションをしておくことが大切です。

ネット上にあるような簡易的なシミュレーションで済ませてしまうと、「思ったほどの削減効果がなかった」「思ったよりも回収期間が長くなってしまった」ということになり、後悔してしまうかもしれません。

エネがえるなら、15年間の累計オトク額や、月々の電気代削減額、売電収入などを細かく診断できます。

以下のようなレポートに視覚的に分かりやすくまとめてお出しできるので、太陽光発電の仕組みに詳しくない方も簡単に導入メリットを理解することができます。

なお「エネがえる」は、太陽光発電システムや蓄電池の販売店や、ハウスメーカー、工務店などの業者向けに提供しているサービスです。

「エネがえる」を用いた詳細なレポートを受け取りたい方は、ぜひ、「エネがえる」を導入している販売店や工務店に、見積もりを依頼してみてください！

【販売店様向け】エネがえるなら蓄電と売電の流れをお客様に簡単に説明可能

ここからは、太陽光発電システムや蓄電池の販売店様やハウスメーカー様、工務店様に向けて、「エネがえる」の紹介をさせていただきます。

太陽光発電のシミュレーションツールはたくさんありますが、精度が高いシミュレーションをするならば「エネがえる」が最適です。

「エネがえる」は、太陽光発電や蓄電池の長期的な経済メリットを最短15秒で診断できる高精細なシミュレーションツールです。

診断した内容は、瞬時に分かりやすいイラストやグラフ付きでPDFに出力でき、そのまま提案書としてお使いいただけます。月々の電気代削減額や売電収入など、細かい金額までしっかり提示ができます。

新人営業マンでも誰でも簡単にシミュレーション可能で、操作性の高さに定評があるツールとなっています。

今回の記事の内容で言うと、「エネがえる」では、蓄電池を売電優先で動かすか、自家消費優先で動かすか自動判定して結果を出すことが可能です。

また、「どうしても売電優先で動かしたい」という場合にモードを変えてシミュレーションすることもできます。

今回の記事でも解説しましたが、「蓄電池を設置した場合、電気の流れはどうなるの？」「蓄電と売電ってどちらが優先されるの？」など、多くの疑問を持つ個人のお客様は多いものです。

「エネがえる」では、以下のように、発電・自家消費・蓄電・売電の流れなどを図解した資料も瞬時に出力できるため、お客様にも視覚的に理解していただきやすいと好評です。

1日を通して、どの時間に発電し、どのくらいを自家消費し、どのくらいが蓄電池に貯められて、蓄電池からはどのくらい自家消費に回るかなども、以下のように図で分かりやすく説明できます。

弊社がおこなったアンケートの結果、エネがえるで出力した診断レポートをお客様に見せたところ、「71%のお客様が、販売会社への信頼度が上がる」と回答しています。

年間発電量だけでなく、どのくらいの経済効果が出るのか、毎月のローン負担額はいくらかになるかまで、FIT中からFIT後まで15年という長期にわたり具体的にシミュレーションできるため、お客様からの信頼を勝ち取ることができます。

なお、エネがえるシリーズには他に、産業用のシミュレーションもできる「エネがえるBiz」や、EV・V2H経済メリットシミュレーションができる「エネがえるEV・V2H」もあります。

お客様への提案の確度を上げたい工務店・販売施工会社・メーカー・電力会社は、ぜひ「エネがえるASP」の導入をご検討ください。

まとめ

本記事では、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた場合のいろいろな疑問について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。

▼太陽光発電と蓄電池についての基礎知識

太陽光発電＋蓄電池を設置した場合の電気の流れ

蓄電と売電はモードで切り替えることができる

6章では、蓄電優先（自家消費優先）モードと売電優先モードをシミュレーションして比較した結果を掲載しました。

売電価格が下がっている現在では、できるだけ蓄電をして自家消費率を上げることで、経済メリット（オトク度）を高めることができます。

実際に経済メリットがどのくらいになるかは、個々の状況によってことなります。詳細なシミュレーションをしてから導入の判断をすることをおすすめします。