太陽光・蓄電池は元が取れない？20のFAQと契約前の確認事項

設置価格、日射と屋根、使う時間帯、買電・売電単価、補助金、交換費で変わります。太陽光のみ、セットの合計、蓄電池追加分の3つを同じ条件で計算すると、合計は回収しても追加分は回収しない場合があります。

一律の年数は決められません。転居までの期間、保証、交換予定、借入期間に合わせて評価期間を決めてください。15年で引っ越す予定なら、25年累計が黒字でも15年時点を確認します。

JPEAの2025年新築平均は28.9万円/kWで、5kWなら144.5万円の算術換算です。既築の足場・屋根補修や地域、税込・税抜で見積は変わります。平均値を最低価格や全住宅の適正価格と考えず、工事範囲をそろえて比較します。

定格容量と家電に届けられる電力量は違います。使える容量、予備残量、変換損失、太陽光の余り、夜間需要、充放電出力、季節で制限されます。毎日満充電する前提は確認が必要です。

令和8年度の新設蓄電池は10万円/kWhです。DR不参加の場合は上限120万円/戸、税抜対象経費も上限です。DR参加加算、他補助金控除、対象機器、申請順序などの条件を公式資料で確認します。

令和7年度補正の事業は2026年5月29日に予算到達で公募終了しています。本研究所では新規申請で確定的に使える補助金として算入しません。追加公募・別事業はその時点の公式情報を確認します。

対象制度の公式な要綱・受付・機器・単価が確認できた分だけ確定欄に入れます。未確認の継続・拡充は、補助なしの基準試算とは別の仮定として比較します。2026年度の額を自動的に継続させません。

2026年度の住宅用初期投資支援スキームでは、最初の4年は24円/kWh、5～10年は8.3円/kWhです。既設設備は認定年度の契約を確認してください。卒FIT後の買取は将来の契約条件に依存します。

3%は将来の保証値ではありません。本研究所の基準は0%で、悲観は年−1%、楽観は年＋3%などを比べます。実際の料金プランと変動項目を確認し、上昇しなくても買う理由が成り立つか検証します。

研究レビューの中央値であり、個別設備の実績予測や保証ではありません。機種、初年度劣化、施工、温度、汚れ等で異なります。保証値と標準仮定と悲観条件を分けます。

機器保証と容量保証は別です。容量保証が初期容量の一定割合でも、その割合が平均実績になるわけではありません。劣化率は機種別資料や実測がなければ仮定として感度分析します。

年間平均の削減額だけでは判断できません。月返済、季節別の削減額、保守交換費、補助金入金時期を確認します。月返済が削減を上回る期間は家計負担が増えます。

蓄電池から放電して買わずに済む金額から、充電に回した電気の売電機会費用と追加運用費を引きます。太陽光なしなら、売電機会費用の代わりに充電に使った買電費用を引きます。

停電頻度・継続時間・被害額が裏付けられない金額は、経済回収に加えません。必要な機器、使える時間、出力、全負荷・特定負荷、200V対応などを別の判断表で比較します。

この研究所のツールは公開計算式による年次概算です。エネがえるASP/Biz/APIを実行した正式診断ではありません。契約前の詳細比較は、販売施工店に地域・設備・生活パターンを入力したエネがえる診断を依頼してください。

「エネがえるで、太陽光のみ・セット・蓄電池追加分を同じ条件で比較してください。上昇率0%、補助金なしも含め、劣化・損失・交換費・金利を明示してください」と伝えると比較しやすくなります。

余剰電力や使える需要が足りないと、容量を増やしても放電量は増えません。購入費だけ増えることもあります。まず適正な容量を確認し、小容量・大容量・追加しない案を比べます。

初期費用がゼロでも利用料金、契約期間、解約条件、譲渡、屋根修理時の撤去再設置費は確認が必要です。購入案と同じ期間で家計の総支払額を比較します。

売却価格への上乗せは保証されません。譲渡可能な保証、設備所有権、残債、PPA等の契約承継を確認します。試算では未確認の資産価値上昇をゼロとして扱います。

日射量は面に届くエネルギー、発電量は設備が作る電力量です。方位・傾斜・温度・損失・PCS・影等の変換条件が必要です。本ツールには、それらを反映した年間発電量原単位を入力します。