デマンドデータなしの産業用太陽光試算|Biz・APIの進め方

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら

国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループ。再エネ設備導入効果シミュレーター「エネがえる」(ASP、Biz、EV・V2H、API、BPO)の事業開発を担当。太陽光、蓄電池、オール電化、EV・V2H、電力料金、補助金、再エネ設備の経済効果シミュレーションを専門領域とし、サービス企画、顧客提案、マーケティング、パートナー連携を横断して推進しています。エネがえるは国内700社以上で導入され、年間15万件以上の診断に利用されています。取材、登壇、協業、サービスに関するお問い合わせは、エネがえる公式お問い合わせページからお願いします。

スマートメーター API
スマートメーター API

想定読者:産業用太陽光・蓄電池を提案するEPC、PPA事業者、メーカー、商社、電力会社、システム企画・開発担当者

デマンドデータがなくても、初期試算は始められます

結論:30分デマンドデータを入手できない案件でも、12か月分の電力使用量と業種・稼働条件を使い、業種別ロードカーブから時系列需要を推計して、産業用太陽光・蓄電池の初期試算を行えます。実測データを入手した後は同じ設備条件で再計算し、推計値との差を確認して最終提案へ進めます。

エネがえるBizはブラウザで使うSaaS、エネがえるAPIは自社Web・アプリ・CRM・見積システムへ計算機能を組み込む場合に適しています。推計値による初期検討と実測値による精緻化を分けて運用することが重要です。

最初に押さえる3点

  • 推計値は初期比較に使う:設備容量や複数案の方向性を絞ります。
  • 実測値で再検証する:投資判断・契約・設計確定前に、可能な限り30分デマンド値や請求明細で差分を確認します。
  • 前提を保存する:使用量、業種、稼働日、料金、設備仕様、単価、試算日を提案書と一緒に残します。

SaaS・API・BPOの選び方

選択肢 向いている状況 確認事項
Biz すぐに案件を試算し、提案資料を作りたい 案件数、利用者、入力データ、必要帳票
API 自社画面・見積・CRMへ組み込みたい 入出力、呼出件数、認証、権限、ログ、運用体制
BPO まず1件試したい、試算人員が不足している 必要データ、納期、成果物、再試算条件

SaaS・API・BPOを比較するAPIの対応領域を見る

初期試算に必要な情報

情報 使い方 不足時の扱い
12か月の使用量 月別の需要規模を設定 対象期間と推計方法を明記
業種・施設用途 ロードカーブ候補を選択 複数候補で感度比較
稼働日・非稼働日 休日・長期休業を反映 カレンダー仮定を明記
契約電力・料金 基本料金・従量料金等を計算 最新の請求書・契約単価で更新
太陽光・蓄電池仕様 発電、自家消費、余剰、充放電を計算 複数容量を比較
設備費・補助金等 投資回収・収支を評価 見積前は仮定として明示

推計から実測へ進める実務フロー

  1. 12か月使用量、業種、稼働日、料金、設備候補をそろえる。
  2. ロードカーブで自家消費、余剰、削減額、投資回収を複数案比較する。
  3. 設備費、料金、発電量、需要、稼働日、蓄電池容量の感度を確認する。
  4. 30分デマンド値や請求明細を入手後、設備条件をそろえて再試算する。
  5. 推計版と実測版の差を需要形状、ピーク、休日、料金、発電条件に分けて説明する。

推計で比較しやすいこと・実測が必要なこと

初期比較 実測・個別確認
太陽光容量、自家消費・余剰の方向性 30分ピークと契約電力への影響
蓄電池、料金、設備条件の感度 操業変動、制御、劣化、保証
初回提案・社内検討の論点 融資・契約・最終投資判断の個別条件

シミュレーションは入力条件と将来仮定に基づく予測です。推計値を実測値として扱わず、採用判断前にデータ、設備仕様、契約条件、制度の最新版を確認してください。

API導入前のRFP確認

  • 対象業務、利用者、月間の案件・呼出件数
  • 入力、出力、帳票、既存システム連携
  • 認証、権限、ログ、データ保持・削除、セキュリティ
  • 計算前提、データ更新、バージョン変更時の運用
  • テストデータ、検収条件、障害連絡、サポート
  • PoCの代表案件と本番移行基準

法人向け比較・導入ガイドを見る

FAQ

30分デマンドがなくても試算できますか?

はい。12か月使用量、業種、稼働日等からロードカーブを推計して初期試算を始められます。設計・投資判断前には実測データで再検証してください。

BizとAPIの違いは?

Bizはブラウザで試算・提案書作成を行うSaaSです。APIは計算機能を自社サービスや業務システムへ組み込む場合に使います。

出典・公式情報

最終確認:2026年8月19日。製品仕様・料金・制度は変更される場合があります。契約・投資判断時は最新の公式情報をご確認ください。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP産業用BizEV・V2H

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら

国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループ。再エネ設備導入効果シミュレーター「エネがえる」(ASP、Biz、EV・V2H、API、BPO)の事業開発を担当。太陽光、蓄電池、オール電化、EV・V2H、電力料金、補助金、再エネ設備の経済効果シミュレーションを専門領域とし、サービス企画、顧客提案、マーケティング、パートナー連携を横断して推進しています。エネがえるは国内700社以上で導入され、年間15万件以上の診断に利用されています。取材、登壇、協業、サービスに関するお問い合わせは、エネがえる公式お問い合わせページからお願いします。

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たった15秒でシミュレーション完了!誰でもすぐに太陽光・蓄電池の提案が可能!
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