GX ZEH経済効果試算の設計標準|太陽光・蓄電池・V2Hを3案比較

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら

国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループ。再エネ設備導入効果シミュレーター「エネがえる」(ASP、Biz、EV・V2H、API、BPO)の事業開発を担当。太陽光、蓄電池、オール電化、EV・V2H、電力料金、補助金、再エネ設備の経済効果シミュレーションを専門領域とし、サービス企画、顧客提案、マーケティング、パートナー連携を横断して推進しています。エネがえるは国内700社以上で導入され、年間15万件以上の診断に利用されています。取材、登壇、協業、サービスに関するお問い合わせは、エネがえる公式お問い合わせページからお願いします。

交通 再エネ
交通 再エネ
太陽光のみ、蓄電池、V2H追加の三案を同じ条件で比べる図
3案は、同じ物理条件・期間で比べる。図の数値条件や制度条件は本文とリンク先一次資料で確認してください。

この記事の結論

変えるのは設備構成と運転条件。需要、日射、料金、分析期間を案ごとに変えないことが公平比較の起点です。

見る数字共通需要・料金・期間・設備差分
結論が変わる条件生活パターン、余剰、V2H接続時間
次の一手太陽光/蓄電池/V2Hの3案を比べる

2026年8月25日確認|制度を誤解しないための前提

  • GX ZEHの新定義は2027年4月から認証に適用されます。これは、すべての新築住宅にGX ZEH認証を法律で義務付ける、という意味ではありません。
  • 戸建てのGX ZEH+、GX ZEH、Nearly GX ZEHでは定置用蓄電池とHEMSによる制御が要件です。最終定義に一律の「初期実効容量5kWh以上」という下限はありません。
  • EV・V2Hは定置用蓄電池の代替ではありません。認定要件を満たしたうえで、移動・停電・自家消費の価値を追加する設備として比較します。

GX ZEH提案の経済効果は、単一の「おすすめ容量」を出すより、同一前提で複数案を比較し、結果を動かす変数を示す方が意思決定に役立ちます。本記事は住宅メーカー、ビルダー、工務店が共通利用できる試算設計の標準を示します。

GX ZEHの適用時期・蓄電池・HEMS・EV/V2H要件を一次情報で確認する

基本は3案を同じ物差しで比較する

主な目的 必ず確認すること
A 太陽光のみ 初期費用を抑え、昼間自家消費と売電を確認 発電量、昼間需要、余剰率、FIT後
B 太陽光+定置用蓄電池 GX ZEH要件、自家消費、停電対応 実効容量、入出力、効率、残量設定、交換
C B+EV・V2H/トライブリッド 移動用エネルギーと住宅を統合 在宅時間、走行距離、充電制約、非常時利用

入力条件を5群に分ける

  1. 住宅・気象:所在地、屋根面、方位、傾斜、影、床面積、地域区分。
  2. 需要:年間・月別使用量、時間帯別負荷、在宅、給湯、空調、将来の家族変化。
  3. 設備:PV、PCS、蓄電池の定格・実効容量、入出力、効率、運転モード、劣化。
  4. 料金・制度:買電単価、基本料金、燃料調整、賦課金、売電単価と期間、補助金。
  5. 投資:見積、保守、機器交換、ローン、保証範囲。補助金は補助なしと分けて表示。

結果は「単一値」ではなく感度で示す

基準ケースに加え、少なくとも電気料金上昇率0%/3%、設備費、PV劣化、蓄電池の利用可能容量、FIT終了後単価、交換費を変えます。投資回収期間だけでなく、15年・20年累計便益、自家消費率、買電削減量、売電量、停電時給電範囲を併記します。

GX ZEHの三つの判定台帳と設備三案を同じ前提で比較する図
認定適合と家計のお得は、別の問い。図は判断構造を示すもので、案件の数値条件は本文・Excel・一次資料で確認してください。

受入基準:同じ入力から再計算できること、補助金なしでも結果を確認できること、端数・単位・期間が一致すること、営業担当者が前提を説明できること。生活パターンが不明な場合は推定値であることを明示し、引渡し後の実績との差を保証値として扱いません。

容量の決め方

蓄電池容量は「認定上の固定下限」ではなく、代表日のPV余剰、夕方から翌朝の負荷、最大同時出力、停電時に残したい容量、変換損失から決めます。V2Hは車両不在時間と翌日の必要走行量を追加条件にします。

一次情報と確認日

制度、補助額、受付状況、製品仕様、電気料金は変更されます。本記事は2026年8月25日時点の公開情報を確認しており、案件適用時には各公式サイトと製品仕様書を再確認してください。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP産業用BizEV・V2H

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

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国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループ。再エネ設備導入効果シミュレーター「エネがえる」(ASP、Biz、EV・V2H、API、BPO)の事業開発を担当。太陽光、蓄電池、オール電化、EV・V2H、電力料金、補助金、再エネ設備の経済効果シミュレーションを専門領域とし、サービス企画、顧客提案、マーケティング、パートナー連携を横断して推進しています。エネがえるは国内700社以上で導入され、年間15万件以上の診断に利用されています。取材、登壇、協業、サービスに関するお問い合わせは、エネがえる公式お問い合わせページからお願いします。

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