オール電化シミュレーションの計算方法|光熱費と更新費を比較

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

ご相談・お問い合わせ
エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

「オール電化シミュレーションの計算方法」のアイキャッチ。太陽光・蓄電池の流れ(日射→住宅→推移グラフ→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「オール電化シミュレーションの計算方法」のアイキャッチ。太陽光・蓄電池の流れ(日射→住宅→推移グラフ→判断)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

見積がある方は、そのまま比較へ。

オール電化の無料見積比較シミュレーションを使う。この解説では入力の根拠と結果の読み方を確認します。年合計の比較だけでは、発電・需要・給湯量を個別に予測したことにはなりません。

電気代だけでなく、ガス代と設備更新費まで比較。

給湯器だけを交換する案も残して、光熱費の合計と工事費を比べます。導入後の光熱費が不明なら、現在の明細と給湯条件の確認から始めましょう。

まだ見積がない

電気・ガス・灯油の明細、給湯器の型番と使用年数を確認します。電化する設備と残す設備を書き分けてください。給湯を電化してもガス暖房などを残すなら、ガス代は0円になりません。

光熱費と更新費の比較手順を見る

明細がある

冬を含む12か月分と、入浴・給湯の使い方をそろえ、見積先に変更後の使用量と料金の算定根拠を依頼します。今の無料比較は導入後の光熱費を入力する方式で、明細からの自動予測ではありません。

導入後費用を確認するための条件を読む

見積がある

機器・配管・電気工事・撤去の範囲と、変更後の年間光熱費をそろえます。今すぐ必要な別方式の給湯器更新があれば、その費用も比較対象に入れてください。

光熱費と工事費の見積を比べる

比較の前に、ここを確認

変更後の光熱費は、家族人数だけでなく、給湯量・冬の条件・料金プラン・残るガスを確認してください。

今は判断を保留した方がよい条件

設置場所や音の確認が済んでいない、残るガス基本料金を除いている、まだ使える給湯器の将来更新費を今の費用から引いている場合は、見直しが必要です。

例の数値は、ご自身の予測値ではありません。確認できた値・仮置きした値・まだ分からない値を分けると、次に何を確認すればよいかが明確になります。

オール電化シミュレーションは、現在の電気・ガス・灯油の合計費用と、電化後の電気料金・残る燃料費・設備費を比較する試算です。電化後は電気代が増えても、ガス代などを含む光熱費総額が減る場合があります。逆に、料金プランや使い方が合わなければ総額が増えることもあります。

まず、「これからガス・灯油から切り替える」のか、「すでにオール電化で電気料金を見直す」のかを分けましょう。前者では給湯器と調理機器の変化、後者では時間帯別の使用量と契約プランが、比較の中心になります。

オール電化の試算で比較するのは、電気代だけではない

切り替え前後の比較範囲
項目 現在 電化後
電気 照明、空調、家電など 左記+給湯・IHなど。契約変更も反映
ガス 給湯、コンロ、暖房など すべて廃止できれば0円。用途が残れば継続
灯油 暖房・給湯に使う費用 電化する用途だけ減算
設備費 現設備の継続・更新費 機器、基礎、配線、契約容量変更など
維持費 点検、修理、更新 電化後の点検、修理、更新

ガス暖房や乾燥機を残す場合、ガス基本料金がなくなるとは限りません。灯油暖房を続けるなら、その費用も残します。エコキュートとIHだけの変更を、家全体のエネルギー転換と混同しないことが大切です。

オール電化で年間いくら変わる?計算例

以下は税込の仮定例です。現在の年間電気代18万円、ガス代12万円、灯油0円。電化後は年間電気代22万8,000円、ガス契約を終了できるものとします。維持費の差は0円、電化設備の導入費80万円、補助金10万円です。これらは相場や世帯平均ではありません。

年間光熱費削減額 = 現在の電気・ガス・灯油代 − 電化後の光熱費
                  = 300,000 − 228,000 = 72,000円
補助後導入費 = 800,000 − 100,000 = 700,000円
単純回収年数 = 700,000 ÷ 72,000 ≒ 9.7年

電気代だけを見ると年4万8,000円増えますが、光熱費全体では年7万2,000円減る計算です。ただし、電化後22万8,000円という値は仮定です。実際には地域・料金・使用量・機種・給湯条件から算出します。

給湯器が壊れたときと、まだ使えるときでは比較が違う

更新時期が来ていて、ガス給湯器の交換にも25万円かかると仮定します。先ほどの補助後電化費70万円との差は45万円。年7万2,000円の差が続くなら、差額の単純回収は約6.3年です。

一方、現在の給湯器をまだ使えるなら、その25万円を「今払わずに済む費用」として差し引けるとは限りません。将来の更新年に計上します。設備費の比較は、次に何を買う必要があるかと、その時期をそろえることから始めます。

エコキュートの電気代はどう見積もる?

給湯で必要な熱量を、給湯システムの効率で割ると消費電力量の概算になります。お湯の量だけでなく、水温、沸き上げ温度、貯湯・配管損失、追いだきなどが影響します。

水を温める熱量(kWh)≒ 湯量(L)× 温度差(℃)× 0.001163
給湯の消費電力量 ≒ 必要熱量 ÷ 給湯システムの効率

例えば水15℃を40℃にして300L使うなら、水を温める熱量は約8.72kWhです。損失込みの運転条件を別途そろえる必要がありますが、単純化して効率3.0なら約2.91kWh。カタログの年間給湯保温効率を、どの季節・どの家庭でも一定の実効値として使わないようにします。

寒冷地、湯量が多い家庭、昼間の沸き増しが多い家庭は、年間の平均額だけでなく冬季の月別結果を確認します。機種選定では必要湯量、設置スペース、寒冷地仕様、騒音への配慮も販売施工店へ相談してください。

夜間に沸かす?太陽光の電気で昼間に沸かす?

昼間の太陽光は、使わなければ売れた電気でもあります。昼沸きのコストを0円と置くと、夜間運転との比較が偏ります。給湯に必要な熱量を同じにし、昼と夜で効率が変わる場合も含めて比較します。

説明用に給湯の消費電力量をどちらも1,000kWh/年、夜間の総買電単価を28円/kWh、昼間は全量を余剰太陽光でまかなえると仮定します。

給湯用の電力1,000kWhを確保する費用の比較
運転条件 年間の買電費/失う売電収入 夜間買電との差
夜間に購入 28,000円 基準
昼間の余剰利用・売電24円 24,000円 4,000円有利
昼間の余剰利用・売電8円 8,000円 20,000円有利

この表は単価差だけを見る仮定例です。曇天時の不足買電、必要湯量、機器の昼間運転対応、効率差を加えると結果は変わります。蓄電池もある場合、同じ余剰1kWhを「給湯」と「蓄電」の両方で使った計算にしないよう、配分を決めます。

電気料金プランを見直すときに確認すること

「夜間が安い」という名称だけで判断せず、安い時間帯と実際の給湯運転時間を合わせます。東京電力エナジーパートナーのスマートライフの公式案内では、午前1〜6時と、それ以外の時間で電力量料金が分かれています。燃料費調整額や再エネ賦課金なども、適用月の条件で計算します。出典:東京電力エナジーパートナー

  • 加入できる料金メニューと、既存契約を変更した後に戻せるか。
  • 昼・夜・休日の単価と、月別の燃料費調整・市場価格調整。
  • 契約容量を増やす場合の基本料金と配線工事費。
  • 太陽光・蓄電池・EVの導入後も、料金比較の使用量が整合しているか。

すでにオール電化の家庭なら、現在の時間帯別使用量を同じまま複数プランで計算するところから始めます。給湯器を入れ替える比較と、料金契約だけの比較を混ぜないようにします。

無料シミュレーションの前提を読む

関西電力のオール電化シミュレーションは、給湯器・コンロの転換や対象料金プランなどの前提を明示しています。東北電力のかんたん光熱費シミュレーションなどもあります。供給エリアと想定機器が自宅に合うものを選び、対象外の暖房や設備費がある場合は別に加えます。

顧客への提案で太陽光・蓄電池も含めて比較する場合は、エネがえるの住宅向け診断も検討できます。サービスの機能と利用条件は公式案内で確認し、一般家庭の自由入力型ツールと事業者向け契約を区別してください。

オール電化が合うかを見極める3つの比較

  1. 現状継続:電気・ガス・灯油、将来の設備更新を含める。
  2. 給湯・調理の電化:料金変更と設備工事を含める。残すガス用途があれば加える。
  3. 電化+太陽光:発電と給湯の時間を合わせ、売電収入の変化まで反映する。

各案について、年間光熱費、初期支出、10年程度の累積支出、冬季の最大月額を並べます。平均では得でも、冬の支払いが家計に合わない場合があります。削減額と使い勝手の両方で判断してください。

オール電化シミュレーションのよくある質問

オール電化なら必ず安くなりますか?

必ずとは言えません。給湯量、従来燃料の単価、料金プラン、機器効率、設備費の組み合わせで変わります。

プロパンガスと都市ガスで結果は同じですか?

同じではありません。契約ごとの基本料金・従量料金・使用量を使います。ガスの体積を同じ係数で電力量に換算しないでください。

補助金はいくら入れればよいですか?

国や自治体の対象事業、機種、申請時期、併用条件を確認できた額を使います。未確定なら補助なしの結果を基準にし、交付された場合を別に表示します。

家族の人数だけで判断できますか?

人数は目安ですが、入浴回数、湯量、在宅時間、住宅性能などでも変わります。同人数の平均値より、自宅の12か月の明細を優先します。

今の電気代が増えたら失敗ですか?

電気代単独では判断できません。廃止・削減できたガス代や灯油代を足した全体と、設備費を比べます。

次に読む:太陽光を併設する場合の収支 / 余剰を蓄電池に回す場合の追加効果

まず12か月分の電気・ガス・灯油の明細と、給湯器の型番・使用年数をそろえてください。販売施工店の方は、エネがえるの相談窓口で、現状継続との比較や複合設備提案の進め方をご確認いただけます。

自分の設備を詳しく確かめたい方へ

入力値や見積の不明点を整理したうえで、エネがえる活用店への紹介相談の対象・流れを確認することができます。地域・設備・受入状況によって紹介できない場合があります。オール電化単体などの対応可否は窓口へ確認してください。

計算方法:本文に示す独自の説明用モデル。一次資料は制度・サービス仕様等の根拠に使用。個別案件の設計・経済効果を保証するものではありません。情報確認日:2026年10月6日。

エネがえるの操作・入力資料

業務用サービスの入力手順は、以下の資料も参照してください。料金・対応範囲は最新の製品案内とマニュアルで確認できます。

オール電化シミュレーションの仕組み

エネがえるASP(V4)でのオール電化のシミュレーションは、以下のように行われています:

オール電化シミュレーション
オール電化シミュレーション
  1. 基本情報の入力: 世帯情報(郵便番号、世帯人数、ガス使用量など)を入力します。
  2. 必要量の算出: 入力された情報から、月毎に給湯やIHなどに必要な1日の必要量を算出します。
    • 給湯については1日の湯量および電気使用量の総合計
    • IHについては時間毎の電気使用量
  3. 使用量の反映:
    • IHの使用量は時間毎の使用量に加算
    • 給湯は運転モードによって沸き上げる時間帯、利用する電力を変更
  4. 追い焚きの考慮: 推計した湯量がタンク容量を超えている場合は「追い焚き」が必要となります。

売電優先時のシミュレーション

  1. 太陽光の余剰は沸き上げに使用せず、売電に回します。
  2. 推計した湯量またはタンク容量を上限に、沸き上げ時間帯(系統利用)に系統からの電力を使って、沸き上げを行います。
  3. 推計した湯量がタンク容量を超えている場合は、追い焚きに指定した時間(昼:12時、夜:17時)から追い焚きを開始し、ピークカット時間帯以外の時間で沸き上げを行います。

自家消費優先時のシミュレーション

  1. 推計した湯量またはタンク容量を上限に、太陽光の余剰を使って沸き上げを行います。
  2. 足りない場合は、沸き上げ時間帯(系統利用)に系統からの電力を使って、推計した湯量の残り分の追い焚きを行います。

太陽光なしの場合

基本的には、売電優先時の動きと同じになります。

おひさまエコキュート対応について

おひさまエコキュートの対応については、ケースバイケースとなります:

1. ガス併用へのオール電化(エコキュート)を新規提案する場合

  • 特別な設定は不要で、太陽光発電の余剰でお湯を沸かすシミュレーションを行います。
  • 診断で昼間の余剰が出ていれば、「おひさまエコキュート」相当の試算結果となります。
  • 蓄電池併設の場合は、蓄電池自家消費モードを選択します。
  • 系統電力によるお湯沸かしの時間帯は、「詳細入力→オール電化→詳細設定→沸き上げ時間帯(系統利用)」で変更可能です。

2. 既設住宅がオール電化で昼間PV余剰でエコキュート沸かししている場合

  • 既にオール電化導入済みの場合、現状の生活スタイル(ロードカーブテンプレート)が深夜沸き上げ前提となるため、おひさまエコキュート導入済みの世帯を想定した試算はできません。
  • エコキュートの買い替え提案(旧機種→おひさまエコキュート対応新機種)の試算には現在対応していません。

壊れた給湯器の交換と、任意の買い替えを分ける

給湯器が壊れて今すぐ交換する家庭と、まだ使える家庭では、オール電化の比較対象が違います。前者では別方式の給湯器への交換も費用のかかる選択肢です。後者では、将来の交換費を今すぐ必要な費用として差し引かないようにします。

例として、オール電化工事100万円、確定した補助額20万円、同時期に必要な別方式の更新費30万円、年間の光熱費差5万円を仮定します。今回の追加初期費用は50万円、単純回収は10年です。別方式の交換が今は不要なら、追加初期費用は80万円、単純回収は16年になります。

これは工事費や節約額の相場ではなく、比較対象による計算の違いです。補助金が未確定なら0円のケースも残します。将来の機器交換を含める長期計算では、両案の交換時期と費用を別々に置き、同じ更新費を初期と将来の両方で引かないようにします。

見積書には、給湯器だけの交換と、IH・配線・分電盤・撤去まで含む工事を分けてもらいます。設備の範囲をそろえたうえで、光熱費と初期差額を比較すると、安く見える見積の理由を確認できます。

条件がそろったら、見積と収支を比較する

数値は計算方法を示す仮定例です。実績・市場平均・将来の保証値ではありません。

入力・比較で迷いやすい点

給湯器だけの交換も比較すべき?

比較対象になります。IHなどを含むオール電化工事と、給湯器だけの更新では設備範囲も初期費用も違うため、案を分けて比べます。

壊れた給湯器の交換費を差し引いてよい?

同時期に必ず発生する別案の更新費なら、確認済み費用を初期差額に反映できます。まだ使える設備の将来交換費を現在の支出として差し引きません。

補助金なしでも比較する必要がある?

受給が未確定なら、補助金0円の案も比較します。交付要件、工事・申請時期、入金時期を確認し、確定した収入と仮定を分けます。

導入後の電気代が分からない場合は?

現在の電気・ガス明細、給湯量、設備条件からの推計が必要です。導入後金額を入力する比較ツールに、根拠のない節約額を入れても予測にはなりません。

初期費用は何年で回収できる?

補助金等を含む追加初期費用を年間の追加便益で割ると単純回収を求められます。交換費や料金変化まで含む長期収支とは区別します。

節約額がマイナスならどう読む?

その入力条件では年間光熱費等が増えることを示します。設備更新や利便性の価値を別に整理し、前提を都合よく変えて黒字にしないでください。

見積先に何を依頼すればよい?

導入後の光熱費の算定根拠、残るガス、冬の給湯、料金プラン、追加工事、給湯器のみ更新案を依頼します。条件をそろえた表で比較してください。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
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エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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