PPAの太陽光容量はどう決める?5候補・2課金方式を比較するツール

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

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エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
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「PPAの太陽光容量はどう決める?5候補・2課金方式を比較するツール」のアイキャッチ。産業用・PPAの流れ(太陽光パネル→電力系統→工場・事業所→比較グラフ)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「PPAの太陽光容量はどう決める?5候補・2課金方式を比較するツール」のアイキャッチ。産業用・PPAの流れ(太陽光パネル→電力系統→工場・事業所→比較グラフ)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

公式情報・計算モデル確認:2026年9月27日

PPAの容量は「多く発電するほど有利」とは限りません。使える電力量と支払う電力量を分けて、導入なしを含めて比べましょう。

オンサイトPPAでは、容量より契約の「支払う電力量」を先に確認

オンサイトPPAは、需要家の敷地などに設置した発電設備から電気を買う契約です。設備の初期負担、保守、撤去、環境価値の帰属は契約で定まります。「初期費用ゼロ」だけで総負担が決まるわけではありません。本記事は敷地内設置の一次比較を扱います。

出典:環境省・オフサイトコーポレートPPAについて(資料内:2026年3月更新)

契約の比較点 容量を増やすときに確かめること
消費分に課金 余剰・抑制の費用を誰が負担するか
発電全量等に課金 使わない電気にも支払いが発生するか
屋根・建物 改修・売却・賃貸終了時の移設や解約費用
料金 固定か改定条項があるか。追加固定費、税、計量方法
環境価値 誰が保有し、どの報告に使用できるか

最適容量とは、設定した目的の中で有利な候補

電気代を最小化する容量、再エネ比率を高める容量、屋根を最大限使う容量は一致しないことがあります。ここでは「年間の概算削減額」を目的として、候補容量を比べます。候補の全てが赤字なら、最も赤字の小さい案を推奨せず、導入なしと比較します。

容量を一つに決め打ちせずに検討する運用例は、容量を変えながら月約50パターンを検討するIBeeTの事例にあります。比較の回し方を確認してから、自社案件の候補条件をそろえてください。

営業日と休業日を分けて、容量候補をふるいにかける

下の簡易モデルは、年間発電量を365日の同じ日発電量へ配り、昼の有効時間内は一定出力と仮定します。営業日と休業日の昼需要だけを分け、余剰が増えた場合に二つの課金方式で結果がどう変わるかを表示します。発電予測には地点・方位を反映したNEDO等のデータを使い、精査では30分値で計算してください。

出典:NEDO・日射量データベース(2026-04-30更新)

5つの容量候補を契約方式ごとに比較

初期値は仮定。365日同じ発電、昼に均等発電する簡易モデルです。屋根や30分需給の実設計を代替しません。

入力値を変更すると自動で再計算します。JavaScriptが無効の場合は下の式をご利用ください。

結果CSVを保存

入力内容は外部送信しません。保存できない場合は上の欄を選択してコピーしてください。表示は小数第2位まで、CSVは計算精度を残します。実際の請求の端数処理は契約に従います。

計算式と、結果が意味すること

年間発電 = 候補容量 × 年間発電原単位
直接消費 = min(日発電,営業日昼需要×時間)×営業日数
          + min(日発電,休業日昼需要×時間)×休業日数
消費分課金の削減 = 直接消費×(買電単価−PPA単価)−固定費
全発電課金の削減 = 直接消費×買電単価−発電×PPA単価−固定費

初期値の最大100kWでは、20・40・60・80・100kWを比較します。同じPPA単価でも、消費分のみ課金か発電全量課金かで有利な候補は変わります。同額で並んだ場合は小さい容量を表示します。候補が全て不利なら0kWです。

専門家向け:設計条件・検証方法を詳しく確認

粗い日モデルは、発電ピークと需要のずれ、季節、休業日の天候を平滑化します。削減額を過大評価し得るため、承認稟議の確定値には使わないでください。PCS容量、クリッピング、逆潮流条件、出力制御、変圧器容量、屋根面積は別の制約です。最大容量欄は構造・電気上の設置可能量を保証しません。

消費分課金は直接消費×(回避買電単価−PPA単価)−追加固定費。全発電課金は直接消費×回避単価−発電×PPA単価−追加固定費。余剰売却収入は0として比較しています。実契約で需要家に帰属する場合だけ別計上し、二重に数えないでください。基本料金削減も自動加算していません。

PPA相見積もり条件票

CSV欄を選択してコピーし、UTF-8のCSVファイルとして保存できます。空欄は未確認です。

敷地外の調達を含む総費用比較はオフサイトPPAの種類と総調達費、工場のピーク対策は産業用蓄電池の出力・容量比較へ進めます。

このテーマを、導入企業の現場から

容量比較を、提案まで進めた現場を見る

PPA提案の再試算と、複数条件への対応。計算ツールの次に必要な運用を確認できます。

数値・取り組みは各社の取材時点の事例です。作業範囲と条件はリンク先の本文で確認できます。

出典・更新履歴

出典:環境省・オフサイトコーポレートPPAについて(資料内:2026年3月更新) / NEDO・日射量データベース(2026-04-30更新)

2026-09-27改訂。需要家タイプだけで容量を決める目安を外し、課金量の定義と5候補の条件付き比較を追加。オンサイト検討へ検索意図を限定。

制度・統計は自動更新されません。対象年度と適用期間を原典で確認してください。独自の計算例は、実測・導入事例・効果保証を表すものではありません。

記事の内容を、自社案件の数字で確認

住宅用、産業用自家消費、EV・V2Hの経済効果を、用途に合うデモで確認できます。

住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

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たった15秒でシミュレーション完了!誰でもすぐに太陽光・蓄電池の提案が可能!
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