目次
V2Hは？蓄電池との併用でできることやメリット・デメリットなどを紹介！
プラグインハイブリッド車や電気自動車に貯めておいた電気を、自宅で使えるようにできるのがV2Hです。
この記事では、V2Hと家庭用蓄電池の違いや、併用するメリット・デメリットなどについて解説します。
V2Hの使い方や特徴について知りたいと思っている方は、参考にしてみてください。
V2Hとは
V2H とは、Vehicle to Homeの略称で、プラグインハイブリッド車(PHV)や電気自動車(EV)に貯めておいた電気を、自宅で使うために必要なシステムや機器を指します。
地震や大雨などの災害が起きた際には、自動車から住宅に電力を供給して家電製品を利用可能にするなど、蓄電池としての機能も有しています。
家庭用蓄電池とは
家庭用蓄電池は、充電によって電気を貯めていたり、電子機器に電力を供給したりする二次電池・バッテリーのことです。
任意のタイミングで電気を貯めたり供給できる性質を活かし、深夜の電気料金が安い時間帯に充電し、料金が高い日中の電力消費を貯めた電気を利用して抑えられるなどのメリットがあります。
他にも、太陽光発電によって得られた電力を一時的に保存しておくのにも利用可能です。
V2H機器と家庭用蓄電池の違い
V2H機器と家庭用蓄電池の違いについて解説します。
下記で詳細について紹介しているので、V2H機器と家庭用蓄電池の違いについて知りたい方は参考にしてみてください。
蓄電機能
V2H機器と家庭用蓄電池の違いとして挙げられるのが、蓄電機能の有無です。
住宅や家電などに電力を供給できるV2H機器ですが、あくまで電気自動車などに蓄えた電力を変換するだけであり、V2H機器自体に蓄電機能がある訳ではありません。
一方の家庭用蓄電池には蓄電機能が備わっており、電気自動車などを介さずに直接電力を保持しておくことが可能です。
容量
容量もV2H機器と家庭用蓄電池で異なります。
V2Hの場合は、対応する電気自動車の種類によって左右されますが、容量は35～60kWhほどが多いです。
対して、家庭用蓄電池の平均的な容量は4～12kWhほどとなっています。
これらの容量を住宅用の電力に換算すると、家庭用蓄電池は1日、V2Hなら約2～4日分賄える計算となります。
各種補助金
V2H機器と家庭用蓄電池では、利用できる各種補助金にも違いがあります。
V2H機器を対象とする制度は「CEV補助金」と呼ばれ、国土交通省の管轄かつ、申請は一般社団法人「次世代自動車振興センター」が受け持っています。
蓄電池は「DER補助金」が対象の制度となっており、管轄は経済産業省、申請先は一般社団法人「環境共創イニシアチブ」です。
どちらも国からの補助金ですが、県や市などの地方自治体でも別途で補助金制度を実施している場合があります。
V2Hと蓄電池の併用でできること
V2Hと蓄電池を併用すると、効率的な自家消費と充電が狙えます。
電気自動車とV2Hのセット、蓄電池の2台体制で電気を蓄えておけるため、料金が安い夜に充電して料金が高い日中の高い電気の消費を抑えやすくなります。
設定すれば同時充電を避け、片方が満タンになればもう片方へ充電を開始することもできるため、ブレーカーが落ちる心配もありません。
また、蓄電池に貯めた電気はV2Hを経由して電気自動車への充電にも使えるため、V2Hと蓄電池の併用は柔軟な活用が可能です。
蓄電池とV2Hを併用するメリット
蓄電池とV2Hを併用するメリットについて解説します。
下記で詳細について紹介しているので、蓄電池とV2Hを併用するメリットについて知りたい方は参考にしてみてください。
蓄電池を2台用意して生活できる
蓄電池とV2Hを併用すれば実質的に蓄電池が2台の状態で生活できるのがメリットです。
特に、電気自動車の蓄電容量は蓄電池の数倍以上ある場合が多く、蓄電池単体や複数の蓄電池を用意するよりも、大量の電気を保持しておけます。
また、V2H経由で電力を供給する以外にも、電気自動車は移動手段としても使えるため利便性が高いです。
非常時に使える電力が多くなる
蓄電池とV2Hを併用して多くの電力を保持できていれば、地震や台風などの災害で電力の供給が途絶えてしまった際の対策として有効です。
どちらも貯めた電気を住宅内のコンセントや洗濯機、冷蔵庫や換気扇などの各設備へ給電可能なためです。
家庭用蓄電池は1日、V2Hなら約2～4日分賄える量の電気を蓄えられるので、実質2台の蓄電池を用いて最大5日ほどは電力を使った快適な生活を送れます。
蓄電池とV2Hを併用するデメリット
蓄電池とV2Hを併用するデメリットについて解説します。
下記で詳細について紹介しているので、蓄電池とV2Hを併用するデメリットについて知りたい方は参考にしてみてください。
導入費用が高くなりがち
蓄電池とV2Hを併用するデメリットとして挙げられるのが、導入費用が高くなることです。
理由は単純に2つの製品を用意する必要があるためですが、蓄電池とV2Hにはそれぞれ補助金の制度があるので、活用すれば導入費用を抑えられます。
V2H機器を対象とする制度は「CEV補助金」、蓄電池は「DER補助金」とそれぞれ管轄や申し込む場所が異なり、期間が決まっていたり予算上限に達すると打ち切りになるため、事前によく調べて早めに申請するのがおすすめです。
電気自動車のバッテリー劣化が早まる可能性がある
蓄電池との併用によって電気自動車の充放電のサイクルが増えると、バッテリーの劣化に繋がる可能性があるのもデメリットの1つです。
電気自動車は家庭用蓄電池と異なり、通勤や買い物など日常的に利用するため、蓄電池との併用まで加えるとバッテリーの劣化が早くなります。
そのため、V2Hと蓄電池を併用する場合は、1回の充放電を最大まで行って回数を抑えるのが大切です。
設置するためのスペース確保が必要
蓄電池・V2H共に本体サイズが大きいので、併用するには設置スペースの確保が必須となります。
V2Hは電気自動車の給電口近くに設置する関係で基本屋外になりますが、蓄電池に関しては屋内に設置できる場合もあるので、蓄電池・V2Hを併設するよりも柔軟にスペースの確保ができます。
どちらを導入する場合も適切なスペースの確保は必須なので、機器の大きさや設置場所の事前調査は入念に行うのをおすすめします。
まとめ
V2Hの概要や家庭用蓄電器との違い、併用するメリットやデメリットなどを紹介してきました。
しかし、導入する前にどんな効果があるか具体的に知りたいという方も多いと思われます。
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著者プロフィール（太陽光・蓄電池シミュレーションエキスパート）
会社名：国際航業株式会社
部署名：公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG
執筆者名：樋口 悟
執筆者の略歴：国際航業株式会社エネルギー部デジタルエネルギーグループ。エネルギー診断クラウドサービス「エネがえる」担当。1996年東京学芸大学教育学部人間科学課程スポーツコーチ学科卒業。1997年上場大手コールセンター会社に入社、2000年大手上場小売企業グループのインターネット関連会社で最年少役員に就任。2011年に独立起業。大企業向けにSNSマーケティングやアンバサダーマーケティングを提供するAsian Linked Marketingを設立。30以上の大手上場企業のプロジェクトを担当。５年で挫折。2016年国際航業株式会社新規事業開発部に入社しエネルギー領域の事業開発、エネがえる事業開発を担当。
太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの国内唯一のエキスパートとして、大手電力・ガス会社、有名太陽光・蓄電池メーカー、全国販売施工店・工務店など約700社以上と、最近ではエネルギー政策立案サイド（国・官公庁・地方自治体）で太陽光・蓄電池推進政策をしている方々へもエネがえるを活用した太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションやアドバイスを提供している。
