電気自動車とソーラーパネルを導入するメリットとは？費用や補助金も

電気自動車とソーラーパネルを導入するメリットとは？費用や補助金も

【情報更新：2026年8月】本文の車両価格、設備費、電気料金、補助額は主に2019〜2023年公開当時の例で、現在の金額を示すものではありません。導入判断ではメーカー・施工店の最新見積り、国・自治体の公募要領、エネがえる補助金情報ページを確認し、同じ前提条件で比較してください。補助金の採択や試算上の削減額・経済効果は保証されません。エネがえるEV・V2Hは現在正式提供中で、国内外18メーカー90車種に対応しています（対応状況は更新されます）。

電気自動車は、一般的なエンジン車と比べて高価なイメージがあるという人も多いでしょう。しかし、電気自動車はソーラーパネル(太陽光発電)と併用することで、多くのメリットが得られます。

この記事では、電気自動車とソーラーパネルを併用することのメリットやデメリットについて詳しく解説します。また、電気自動車とソーラーパネルを導入する費用や使える補助金などについても解説するため、ぜひ参考にしてください。

 

電気自動車とソーラーパネル（太陽光発電）をつなぐ「V2H」の仕組み

太陽光発電により発電した電気を電気自動車に充電するには、「V2H」が必要です。V2Hとは「Vehicle to Home」を略したもので、日本語に訳すと「車から家へ」という意味です。

 

通常の充電スタンドを利用する場合、家から電気をつなげて車に充電することしかできません。しかし、V2Hの場合には家から車という流れでの充電だけでなく、車から家というように車から電気を家に送ることができます。そのため、車を家庭用蓄電池として活用することができ、地震や大雨などの災害で停電が発生した場合にも電気を使うことが可能です。

 

太陽光発電はソーラーパネルにより電気を作り出す仕組みのため、この記事では太陽光発電をソーラーパネルと称して記事を進めます。

 

電気自動車とソーラーパネルを一緒に使用するメリット

電気自動車とソーラーパネルを一緒に使用することで得られるメリットは大きく分けて3つです。ここでは、各メリットについて解説します。

 

電気代の削減

電気自動車を使い始めた場合、車に電気を送って充電する必要があるため電気代は上がります。一般的な電気自動車の燃費は6km/kWhとなっており、1年間に1万km走行したと仮定しましょう。電力単価は25.6円/kWhと仮定して計算した場合、年間の電気代は約4万3,000円かかります。

 

しかし、ガソリンエンジン車の場合には、さらに費用がかかります。ガソリンエンジン車の燃費が15km/L、ガソリン代が150円/Lと仮定して計算した場合、年間のガソリン代は約10万円です。このように、電気自動車の場合、電気代自体は高くなりますが、ガソリンエンジン車と比較すると経済的です。

 

ソーラーパネルを導入してソーラーパネルで発電した電気を使えば、年間1万km走っても0円でさらに経済的です。また、余った電気を売電して副収入を得ることもできます。

 

災害時に電気自動車を充電できて自家消費もできる

ソーラーパネルを導入することで、災害などで停電が発生した場合でもソーラーパネルで発電した電気を使うことができるため、万が一の備えとしても役立ちます。たとえば、日中発電した電気は家で消費して、余った電気は車に蓄電するといったことも可能です。そのため、夜間でも問題なく電気が使用でき、長期間停電になっても安心でしょう。

 

また、家庭用蓄電池としてだけでなく、電気自動車としての利用ももちろん可能です。停電になってもソーラーパネルで充電できるため、移動にも困りません。

 

定置型蓄電池よりコストパフォーマンスが良く大容量

災害時の備えとして定置型蓄電池を設置するケースもあるでしょう。しかし、定置型蓄電池の場合、コストが高くなりがちです。2019年度の調査によると、工事費を含めた定置型蓄電池の価格相場は容量1kWhあたり18.7万円※1となっています。

 

公開当時の日産「リーフe+ X」の車両価格を使った例では、蓄電容量1kWhあたりの価格を約7万円と試算していました。車両価格・補助条件・グレードは更新されるため、現在の比較には最新価格を用いてください。電気自動車は移動手段としての価値もある一方、常時家庭に接続できるとは限らないため、在宅・走行条件も含めて定置型蓄電池と比較する必要があります。

 

※1参照：三菱総合研究所定置用蓄電システムの目標価格および導入見通しの検討

 

電気自動車とソーラーパネルを一緒に使用するデメリット

電気自動車とソーラーパネルを併用する場合にはデメリットもあります。ここでは、3つのデメリットを解説します。

 

多くの電気が必要

電気自動車を使う場合、エンジン車よりも多くの電力が必要となります。使い方にもよりますが、普段使いする場合には1か月で800km程度は走行するケースが多いでしょう。ソーラーパネルを活用して電気を発電して供給するとしても、車へ充電する分の電気を使うことになります。

 

太陽光発電で発電した電力は余れば売電することも可能です。しかし、電気自動車に電気を使うことで電気が余りにくくなり、売電できなくなる可能性がある点はデメリットです。

 

V2H機器の設置が必要

前述したように、電気自動車に太陽光発電で発電した電力を使用するためには、V2H機器の導入が必要です。V2Hを導入することで、ソーラーパネルで作られた電力や電気自動車から給電した電力だけでなく、電力会社から送られる電力を一緒に使用することができます。そのため、効率的に電気自動車を活用したい場合には、必要不可欠な機器となります。

 

V2H機器を設置するために工事が必要になる点はデメリットです。しかし、電気自動車とソーラーパネルの組み合わせが一般化していくと考えられているため、電気自動車の導入を考えている場合は、ソーラーパネルと併用するとよいでしょう。

 

イニシャルコストが必要

電気自動車とソーラーパネルを併用する場合、イニシャルコストが高額になりがちです。前述したように電気自動車とソーラーパネルを一緒に使う場合はV2H機器の設置が必要となり、多額のイニシャルコストがかかります。そのため、現在のコスパと将来のコスパについて慎重に検討することが重要です。

 

電気自動車とソーラーパネルを導入する費用

電気自動車とソーラーパネルを導入する際には、どの程度の費用がかかるのでしょうか。ここでは、導入費用について詳しく解説します。

 

電気自動車の購入費用

電気自動車の購入費用は、メーカーやグレードによって大きく異なります。ここでは、代表的な国産電気自動車の価格を表にして紹介します。

 

 

ソーラーパネルのイニシャルコスト

ソーラーパネルの設置費用には、パネル・周辺機器・足場・施工費などが含まれます。本文公開当時は4.5kWで約123万円という例を用いていましたが、現在の費用は設備仕様、屋根条件、工事範囲、地域で変わるため、最新見積りで比較してください。

 

V2Hのイニシャルコスト

V2Hの導入費用には、機器・配線・基礎・分電盤対応などの工事費が含まれます。本文公開当時は機器55〜90万円、工事30〜40万円という目安を紹介していましたが、機種・建物・配線距離・追加工事で変わるため、現在の判断には現地調査後の見積りを用いてください。

 

電気自動車・ソーラーパネル・V2Hの補助金制度

電気自動車・ソーラーパネル・V2Hを導入する際には、補助金制度が利用できるケースもあります。ここでは、電気自動車やソーラーパネルなどの導入で使える補助金制度を紹介します。ただし、補助金は自治体により異なるため、居住地の自治体に確認してみましょう。

 

電気自動車の補助金

電気自動車に対する補助金は、国と自治体により出されています。条件によっては双方を併用できるケースもあるため、確認してみましょう。

 

本文公開当時の2022年度には、CEV補助金や東京都の補助制度が実施されていました。金額、対象車、登録期限、併給可否は年度ごとに変わるため、現在の申請では執行団体と自治体の最新公募要領をご確認ください。

 

ソーラーパネルの補助金

ソーラーパネル向け補助制度は自治体が実施する場合があります。本文公開当時は東京都の制度例を紹介していましたが、制度名・補助単価・対象要件・受付状況は更新されるため、現在の申請には東京都および居住自治体の最新公募要領をご確認ください。

 

自治体による補助金は、各自治体によって条件や金額が異なっているため、詳細は自分が住んでいる自治体に確認してみるとよいでしょう。

 

V2Hの補助金

V2Hを対象とする国・自治体の補助制度が実施される場合があります。機器・工事の対象範囲、登録機器、申請時期、併給可否は年度ごとに異なるため、契約・着工前に最新公募要領を確認してください。

 

自治体の補助金は、地域、設備の組み合わせ、申請順、予算残額などで条件・金額が異なります。東京都を含め、現在の上限額や増額条件は必ず自治体の公式ページで確認してください。

 

まとめ

電気自動車とソーラーパネルを併用することで、電気代の削減や災害時の備えになるなど多くのメリットがあります。電気自動車やソーラーパネルの導入にはイニシャルコストがかかりますが、国や自治体から補助金が受け取れるケースもあるため、条件などを確認して申請するとよいでしょう。

 

エネがえるシリーズは、電力・ガス会社、太陽光・蓄電池メーカー、住宅会社、販売施工店、自治体などシリーズ累計700社超に導入されています。導入目的・運用・成果は導入事例ページでご確認ください。

 

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2023年 東北電力エリア（宮城県）住宅用太陽光発電の経済効果シミュレーション

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著者プロフィール（太陽光・蓄電池シミュレーションエキスパート）

会社名：国際航業株式会社
部署名：公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG
執筆者名：樋口 悟

執筆者の略歴：国際航業株式会社エネルギー部デジタルエネルギーグループ。エネルギー診断クラウドサービス「エネがえる」担当。1996年東京学芸大学教育学部人間科学課程スポーツコーチ学科卒業。1997年上場大手コールセンター会社に入社、2000年大手上場小売企業グループのインターネット関連会社で最年少役員に就任。2011年に独立起業。大企業向けにSNSマーケティングやアンバサダーマーケティングを提供するAsian Linked Marketingを設立。30以上の大手上場企業のプロジェクトを担当。５年で挫折。2016年国際航業株式会社新規事業開発部に入社しエネルギー領域の事業開発、エネがえる事業開発を担当。

太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの実務支援を担当し、電力・ガス会社、太陽光・蓄電池メーカー、販売施工店・工務店、官公庁・地方自治体の担当者へ、エネがえるを活用した試算や運用支援を提供している。

執筆記事：https://energy-shift.com/news/author/71cbba7e-dbbc-4728-9349-9cdbed975c6e

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