目次
- 1 エネがえるを使うと太陽光・蓄電池が売れるようになる30のポイント（調査結果エビデンスあり）
- 2 1. 「投資回収できるか？」不安を解消：ROIシミュレーションを高速化
- 3 2. 具体的な数字を初期提案で提示し、検討スピードを加速
- 4 3. 補助金情報を網羅して提案の魅力度アップ
- 5 4. 複数パターン比較提案で最適プランを提案
- 6 5. シミュレーション結果を保証して信頼性を最大化
- 7 6. 発電量推計をデータでコミットし金融機関の融資も円滑に
- 8 7. 営業担当者の「シミュレーション苦手意識」を克服
- 9 8. シミュレーション活用が営業成績を左右するという現実
- 10 9. 顧客に「イメージできた！」と言わせる提案へ
- 11 10. 電気代高騰を味方に：削減効果を強調せよ
- 12 11. EVユーザーへの訴求：クルマ×太陽光でダブル節約
- 13 12. V2H（Vehicle to Home）で停電対策も見える化
- 14 13. 「蓄電池は元が取れない？」常識をデータで覆す
- 15 14. 災害への不安に応えるレジリエンス提案
- 16 15. 技術者不足を補い提案件数を拡大
- 17 16. BPO活用で提案業務を丸ごと効率化
- 18 17. EV・V2H提案の社内スキル不足も丸ごと解決
- 19 18. 標準化ツールで提案品質のバラツキ解消
- 20 19. データに基づく提案で顧客との信頼関係を構築
- 21 20. 膨大なCO₂削減効果も「見える化」で付加価値に
- 22 21. GX（グリーントランスフォーメーション）を具体的行動に落とし込む
- 23 22. 業界トップ企業の導入実績が信頼の証
- 24 23. 最新テクノロジー活用で提案をアップデート
- 25 24. 顧客の「なんか不安」をデータで払拭
- 26 25. 業務効率UPで生まれた時間を顧客フォローに充当
- 27 26. 顧客の声をサービス改善にフィードバック
- 28 27. 見積もりから設計・保証までトータル提案が可能に
- 29 28. 現場調査・電力データ取得のDXで提案リードタイム短縮
- 30 29. 現場の勘に頼らない営業戦略立案
- 31 30. 再エネ普及と脱炭素社会への貢献という付加価値
エネがえるを使うと太陽光・蓄電池が売れるようになる30のポイント（調査結果エビデンスあり）
日本では2050年カーボンニュートラル実現に向け、太陽光発電や蓄電池など再生可能エネルギーの導入機運が急速に高まっています。電気料金の高騰や自治体による太陽光パネル設置義務化などを背景に、家庭から企業まで太陽光・蓄電システムへの注目度はかつてなく高い状況です。一方で「再エネ設備を導入したいが課題が多く踏み切れない」という声も依然根強く、販売側でも提案や成約に苦戦するケースが散見されます。
こうした課題を解決し、日本の再エネ普及・脱炭素を加速させる切り札となり得るのが、国際航業株式会社が提供するクラウド型シミュレーションサービス「エネがえる」です。エネがえるは太陽光・蓄電池の経済効果を誰でも簡単かつスピーディーに見える化できるSaaS/APIで、住宅用から産業用、EV・V2H（車と蓄電池の連携）や補助金データまで網羅した包括的なSaaS・APIプラットフォームとなっています。
本記事では、国際航業の独自調査結果や業界データをもとに、エネがえるを活用することで即座に太陽光・蓄電池の提案・販売力が向上する30のポイントを解説します。
現場の営業担当者や経営者が日頃感じているモヤモヤに切り込み、課題の本質と解決策を明らかにします。エビデンスに裏付けられた鋭い仮説と論点を整理し、難解な専門用語も噛み砕いて説明しますので、ぜひ最後までお読みください。
1. 「投資回収できるか？」不安を解消：ROIシミュレーションを高速化
太陽光・蓄電池導入をためらう顧客の最大の不安材料は「投資した費用を回収できるかどうか」という点です。国際航業の調査によれば、導入を見送った需要家（企業）の過半数が「投資回収ができるかどうか」を懸念事項に挙げており、ROI（投資対効果）や回収期間の不明確さが再エネ導入の主要なボトルネックになっています。裏を返せば、投資対効果を迅速かつ正確に示すことが導入促進の鍵です。
エネがえるBizではこの課題に応え、従来数日かかっていたROI・投資回収期間の計算をわずか10分で完了できる自動計算機能を提供開始しました。これにより営業担当者は信頼性の高い長期収支シミュレーションを即座に提示でき、顧客の不安をスピーディーに解消して意思決定を後押しできます。「ROIや回収期間をいかに素早く正確に示せるかが提案成功の最重要要因」とも言われる中、エネがえるの高速ROIシミュレーションは営業生産性を飛躍的に向上させるでしょう。（成功事例）
2. 具体的な数字を初期提案で提示し、検討スピードを加速
太陽光・蓄電池を導入検討する企業・家庭は、できるだけ早い段階で具体的なメリット数値を知りたいと考えています。国際航業の調査では、「初期段階から補助金情報や電気代削減額・投資回収目安など具体的数値が欲しい」と回答した企業担当者が約7割にのぼりました。しかし詳細な見積もり作成には時間がかかるため、営業側は迅速な概算提示と精度のバランスに苦慮します。約61%の担当者は「多少時間がかかっても最初から詳細な試算を示してほしい」と望む一方で、34%は「粗めでも早く概算を出してほしい」と回答しており、スピード重視派も無視できません。
エネがえるは入力わずか数分で需要家ごとの年間発電量・電気代削減額などを算出可能です。ヒアリング当日にシミュレーションレポートを提示できるため、「社内検討を早期に開始できる」「情報収集の手間を減らせる」など顧客メリットも大きく、結果として提案から稟議決裁までのリードタイム短縮につながります。初回提案時にある程度正確な数値を示せれば「社内で議題に上げやすくなる」と半数以上が感じていることからも、エネがえるによる迅速な数値提示は導入検討のスピードアップに直結します。
参考：シミュレーション結果に基づいた提案資料がお客様に信頼された（成約率50%以上） エネがえるASP導入事例 南国殖産
3. 補助金情報を網羅して提案の魅力度アップ
再エネ設備の導入には国や自治体の補助金制度が数多く存在し、これを上手に活用できるかが導入ハードルを下げる重要ポイントです。販売施工店の調査でも「政府による補助金規模が拡大する見通しの中、87.0%が補助金活用に意欲あり」とされ、顧客も「補助金の情報を初期提案で欲しい」（回答率52.3%）と最重視しています。しかし全国の補助金を把握するのは至難の業です。エネがえるでは契約企業向けに「自治体スマエネ補助金検索サービス」を無償提供し、約2,000件に及ぶ国・地方自治体の創エネ・省エネ補助金データベースを自由に検索できます。またエネがえるAPIを使えば、自社システムに補助金データを組み込むことも可能です。こうした仕組みにより営業担当者は最新の補助金を漏れなく提案に反映でき、顧客にとって最も有利なプランを提示できます。
まだ未対応ですが、今後は、補助金適用後の正味の投資額や回収期間シミュレーションもワンタッチで算出可能にする予定です。そうなればさらに提案の説得力が格段に増すでしょう。助成金による初期負担軽減策は導入検討者の背中を押す強力な後押しとなり、「補助金がもっとあれば」と望む声の多いユーザーの期待にも応えることができます。
また地方自治体向けには、地域の補助金消化率の低さの解消（消化率アップ）の視点でもエネがえるの試算結果を持って、地域の工務店だけではなく、その地域を営業エリアとしている、エネがえる契約企業の有力販売施工店を巻き込んで丁寧な補助金仕様説明や協力依頼をしていくと補助率アップに繋がるという成功事例も出始めています。（※後日事例リリースに掲載予定）
参考：「自治体スマエネ補助金データAPIサービス」を提供開始 ～約2,000件に及ぶ補助金情報活用のDXを推進し、開発工数削減とシステム連携を強化～ | 国際航業株式会社
4. 複数パターン比較提案で最適プランを提案
顧客ごとに設備容量や運用パターンの最適解は異なりますが、「細かなシミュレーション比較ができない」ことが営業担当者の悩みとして挙がっています。産業用PV・蓄電池販売の現場では、40.7%もの営業が「様々なケースでの経済効果を細かく比較試算できない」ことを課題に感じていました。
エネがえるは複数プランのシミュレーションをボタンひとつで作成する機能を持ち、たとえば「太陽光のみ vs 太陽光+蓄電池」や「設備容量A案 vs B案」「電気代上昇率年率2% vs 年率4%」など、条件を変えたケース比較を簡単に行えます。
2つのパターンで診断レポートを出力してお客様に提示しながら、最も効果の高いプランを顧客と一緒に検討しながら決定できます。これにより「提案後に別パターンも見たい」と言われるたびに一から試算し直す手間が省け、提案スピードと提案精度が同時に向上します。様々なシナリオを提示することは顧客の理解を深めるうえでも有効で、「不確定な試算だと検討が進みにくい」「複数社の提案を比較検討したい」というニーズにも応えることができます。
エネがえるでは簡単操作なので2パターン、2パターンとパラメータを変えながら複数パターンの提案をするのが簡単です。顧客ごとのベストなソリューションを納得感を持って提案できる武器となるでしょう。
参考動画：太陽光と蓄電池の経済効果をサクッと5分で試算できる提案ツールの動画デモ（エネがえるASP）-販売施工店や工務店にオススメ – YouTube （21分30秒くらいから）
5. シミュレーション結果を保証して信頼性を最大化
どれだけシミュレーション精度を高めても、顧客がそれを「本当に信用してよいのか？」と疑ってしまっては契約には至りません。実際、住宅用太陽光・蓄電池の営業担当者の83.9%がお客様からシミュレーション結果の信憑性を疑われた経験があるといいます。
また産業用案件でも、提示されたシミュレーションを経営層の4割以上が「十分にイメージできなかった」と感じており、シミュレーション提示がなかった層の半数超は「信頼できるシミュレーションがあれば導入したかった」と回答しています。
こうした現状を踏まえ、国際航業は業界初の「経済効果シミュレーション結果保証」サービスを開始しました。これはエネがえるで算出した発電量について、万一シミュレーション通りの成果が出なかった場合に損失補填するオプション保証です。
日本リビング保証社との提携により実現したこのサービスを利用すれば、発電量に基づく経済効果を第三者機関のお墨付きで保証する形となり、顧客の不安は大幅に軽減します。
「試算通りの効果が出なかったらどうしよう」という導入リスクの懸念が払拭されるため、営業側は胸を張って提案ができ、顧客側も安心して再エネ投資に踏み切れるのです。シミュレーション保証は、価格競争とは異なる次元で提案の信頼性を差別化する切り札となり、結果的に成約率向上に直結します。
参考：エネがえる 太陽光発電量を基準とした経済効果シミュレーション保証サービス（オプション）サービス資料 – Speaker Deck
6. 発電量推計をデータでコミットし金融機関の融資も円滑に
エネがえるによるシミュレーションとその保証スキームは、顧客だけでなく金融機関からの信頼向上にも寄与します。再エネ設備の導入には多額の初期投資が必要なケースが多く、銀行など融資機関の理解と評価が欠かせません。
しかし調査によれば金融機関担当者の86.0%が、太陽光・蓄電システムの融資審査・評価に課題を感じているといいます。発電量予測や経済メリットの算定が難しく、融資可否の判断材料が不足しているのが一因です。
エネがえるで提示される詳細な経済効果レポートと、その結果を保証する仕組みは、金融機関にとっても客観的な裏付け資料となります。実際、融資審査に関する同調査では73.0%の担当者が外部専門機関への評価業務の委託は「有益」だと回答しています。
エネがえるのシミュレーションレポートはまさに専門機関による客観評価そのものであり、銀行の融資審査プロセスに組み込めばプロジェクトの確実性を数値で証明できます。投資回収期間や年間キャッシュフローまで見通した事業計画を示せるため、金融機関との交渉も円滑に進みやすくなり、結果的に顧客の資金調達をスムーズにして導入決定へのハードルを下げる効果が期待できます。
参考：金融機関向け太陽光・蓄電池融資支援ソリューション「エネがえるBPO/BPaaS」とは？
7. 営業担当者の「シミュレーション苦手意識」を克服
太陽光・蓄電池の営業現場では、実は営業パーソン自身がシミュレーション業務に苦手意識を持っている場合が少なくありません。国際航業の調査Vol.5によると、販売担当者の約7割が「経済効果の試算」に対して何らかの苦手意識を感じており、「専門知識が必要で難しい」「時間がかかりすぎる」といった声が上がっています。結果として提案資料に十分なエコノミクスが盛り込めなかったり、試算ミスへの不安から自信を持って提案できないケースもあるでしょう。
エネがえるは営業未経験者でも直感的に操作できるUIと解説付きレポートを備えており、複雑な計算プロセスはすべて自動化されています。入力項目もシンプルで、電気料金プランや設備容量など基本情報を埋めるだけで高度な試算が完了します。「何をどこまでお客様に伝えればいいか分からない…」という新人営業でも、エネがえるのレポートを元に説明すれば訴求すべきポイントを網羅できるため、自信をもって商談に臨めます。
実際、営業担当者の72.1%が「15秒で様々な場合の経済効果がわかるシミュレーター」を営業で取り入れたいと回答しており、簡便なシミュレーションツールへの期待は非常に高いのです。エネがえるは営業現場の「計算ストレス」を解消し、誰でもエネルギーコンサルタントのような提案ができる頼もしい相棒となってくれるでしょう。
参考：太陽光1年点検でシミュレーションと実績の誤差がほぼなく信頼度が向上 – 太陽光蓄電池シミュレーション エネがえる導入事例 樹
参考：4か月で10件以上受注率50% 太陽光・蓄電池の提案ツール導入事例 アフターホーム
8. シミュレーション活用が営業成績を左右するという現実
経営的な観点から見ても、シミュレーションを制する者が営業を制すと言えるデータがあります。
国際航業が太陽光・蓄電池営業担当者を対象に行った調査で、2024年の営業目標を達成した人の48.2%が提案時に経済効果シミュレーションを「活用した」と回答し、未達成だった人より21.3ポイントも高い割合を示しました。半数近いトップセールスがシミュレーションを駆使していた事実は、数字に基づく提案が成約率向上に寄与している可能性を示唆します。
エネがえる導入企業からも「シミュレーションを見せるようにしてからお客様の食いつきが違う」「根拠ある提案なので上司決裁が早まった」という声が上がっており、社内外の稟議プロセス短縮にもつながっています。裏を返せば、シミュレーションを使わない営業は提案の説得力で大きなハンデを負っているとも言えるでしょう。
エネがえるなら専門部署に依頼しなくても各営業マンが自分で即座に試算資料を作成できるため、提案のたびに社内調整で時間を浪費することもありません。営業全員が経済効果を語れるようになることで組織全体の提案力底上げにつながり、ひいては業績アップに直結します。「シミュレーションなんてどの会社も似たり寄ったり」と侮るなかれ、ツール活用の有無が数字に現れるほど決定的な差を生んでいるのです。
参考：シミュレーション結果に基づいた提案資料がお客様に信頼された（成約率50%以上） エネがえるASP導入事例 南国殖産
参考：導入3ヶ月で自家消費型太陽光案件を受注。新人が試算できる仕組みづくり。 – 「エネがえるBiz」導入事例（共伸興建様） – YouTube
9. 顧客に「イメージできた！」と言わせる提案へ
シミュレーションを顧客に提示する究極の目的は、導入後のメリットを具体的にイメージしてもらうことにあります。
国際航業の調査では、住宅用太陽光を実際に導入した人の55.8%が「シミュレーションで経済効果を想像できた」と回答し、未導入者の回答率より8.7ポイント高かったという結果が出ています。つまりシミュレーション提示があったか否かで、顧客の理解度・納得度に差が生じ、その後の導入判断にも影響を与えているわけです。
エネがえるの診断レポートはグラフや図表を多用し、難しい数値も視覚的に直感で理解できるよう工夫されています。例えば「年間電気代が○万円削減」「○年で投資回収」「20年後に累積で○円おトク」など、要点が一目でわかるレイアウトです。
顧客からすると、自分ごととして導入後の未来を思い描きやすくなり、「これならやらなきゃ損だね！」と前向きな気持ちになれます。実際、「試算を見せてもらって初めて太陽光のメリットが腹落ちした」という声は少なくありません。
裏を返せば、数字の裏付けがないままだと漠然とした不安や懐疑が残り、せっかく興味を持った顧客も二の足を踏んでしまいます。エネがえるを使って顧客の想像力を掻き立てる提案を行うことが、商談を前に進める大きな原動力になるのです。
参考：太陽光・蓄電池の革新的販売戦略: 購買行動科学と経済効果シミュレーションの活用
10. 電気代高騰を味方に：削減効果を強調せよ
近年の電力料金上昇は再エネ導入の強力な追い風です。実際、太陽光・蓄電池設置のきっかけとして「電気代の高騰」を挙げる声が最も多く、2023年には製造業経営者の6割以上が前年より電気料金負担が増加したと回答しています。
エネがえるは低圧電灯・低圧動力・高圧・特別高圧まで3,000プランを超える電気料金プランごとの詳細な単価データ（基本料金単価、電力量料金単価、燃調費単価、再エネ賦課金単価）を搭載しており、導入前後の電気代試算を正確に行えます。
例えば「導入しなかった場合、10年後の電気代総額は○円。導入すれば○円に圧縮でき、累計△円のコスト削減」といった具体的な比較を提示可能です。将来の電気代上昇シナリオも任意の年率（%）を入力するだけで5秒で織り込めるため、「何もしなければコスト増に飲み込まれる」という危機感と、「導入すれば増加分を打ち消せる」という安心感の両面を訴求できます。
特に産業用自家消費型太陽光では「電力コスト削減額」が初期提案で知りたい情報の上位に挙げられており、電気代削減こそ最大のセールスポイントです。エネがえるで電気料金高騰を定量的に見せつけ、その対策としての太陽光メリットを数値で示すことで、顧客に「導入しないリスク」を強烈に意識させられます。昨今のエネルギー価格情勢を追い風に、「電気代〇円節約できます」という分かりやすい効果を前面に押し出すのが成約への近道です。
参考動画：電気料金の単価を100社3,000プランから簡単参照。エネがえる電気料金プラン参照機能のデモ動画（低圧電灯・低圧電力・高圧・特別高圧） – YouTube
参考動画：自家消費型太陽光・蓄電池経済効果試算で使える任意の電気料金単価登録・反映のためのカスタム料金プラン機能のご紹介-エネがえるBiz – YouTube
参考：導入6ヶ月で自家消費型太陽光案件を13件受注 – エネがえるBiz導入事例（WQ様） – YouTube
11. EVユーザーへの訴求：クルマ×太陽光でダブル節約
電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車の普及も、新たな再エネ提案チャンスを生んでいます。EVは自宅での充電電力を太陽光発電で賄うことでガソリン代＋電気代のダブル節約が可能になるためです。
EV購入検討者のなんと95.5%が「再エネ自家消費による電気代削減に意欲的」だとする調査結果もあり、太陽光＋蓄電池＋EVの組み合わせ提案は非常に響きやすいと言えます。エネがえるEV・V2Hを使えば、EV導入によるガソリン代節約額と太陽光自家消費による電気代節約額をまとめてシミュレーションできます。例えば「年間◯リットルのガソリン消費がEV化で不要になり〇円節約、一方でEV充電による電気代が△円増えるが太陽光発電でその▲%を賄えるため電気代増加は×円に抑制、総合計で年間○円おトク」といった統合効果を示せます。実際、地方在住でEV・V2Hを導入している世帯では「電気代の節約」を最大のメリットに感じているケースが多く、こうしたユーザーの実感値も裏付けにできます。エネがえるはパナソニックの「おうちEV充電サービス」ともAPIシステム連携しており、最適な充電プラン提案にも活用されています。EVユーザー予備軍に太陽光とのシナジー効果を訴求することで、新たなクロスセル市場を開拓できるでしょう。
12. V2H（Vehicle to Home）で停電対策も見える化
EVのさらなる活用法として注目されるのが、車載電池を家庭用電源としても使うV2H（Vehicle to Home）です。停電時にEVが非常用電源となる安心感は、災害大国日本において大きな付加価値となります。
エネがえるEV・V2Hでは、太陽光＋蓄電池＋EVによる非常時のバックアップ持続時間のシミュレーションには未対応ですが、蓄電池の実効容量を加味したシミュレーションが可能です。今後は、「蓄電池◯kWhとEV◯kWhを組み合わせれば○日間停電を凌げる」といった結果を示せるように現在検討中です。
実際、子供のいる親世帯の89.4%が「停電への備えは重要」と考えており、家庭用蓄電池に81.8%が関心を示しています。また地方ではEVを“走る蓄電池”として期待する声も多く、V2H機器を導入済みの家庭では「停電時もEVから給電できる安心料」を重視する傾向があります。今後開発予定のエネがえるのレポートで「停電〇時間時に維持できる電力供給リスト（照明・冷蔵庫・スマホ充電など）」を提示できるようになれば、防災メリットが一目瞭然になるでしょう。
単なる経済効果にとどまらず、非常時の生活防衛という観点で太陽光・蓄電システム＋EVの価値を伝えられるのは大きな強みとなるはずです。「災害に強い暮らし」をデータで提案できるエネがえるは、顧客の心に訴える新しい切り口を提供してくれます。
参考：蓄電池の災害時停電回避効果と金銭価値換算とは？：計算ロジックとシミュレーション手法
13. 「蓄電池は元が取れない？」常識をデータで覆す
昨今「蓄電池は高額で元が取れない」というイメージが先行しがちですが、必ずしも経済的メリットだけが購入動機ではありません。
国際航業の調査によると、蓄電池購入者の多くは長い回収期間を承知の上で導入しており、その理由トップは「太陽光とセットで電気代が下がるから」（44.2%）でした。さらに購入者の85.6%が蓄電池に「満足している」と回答しており、経済性以外の付加価値（停電対策や環境貢献など）も評価されていることがうかがえます。
エネがえるでは蓄電池導入による電気料金削減額や余剰売電収入の最大化効果も細かく試算可能です。たとえば「蓄電池なしでは夜間電力購入が年間○円必要だが、蓄電池で昼間発電分をシフトすれば△円に圧縮できる」「太陽光余剰分の◯kWhを蓄電池に貯めて自己消費すれば売電に回すより年間〇円お得」といった具体的金額を示せます。
これにより、蓄電池導入がトータルでは損どころか得になるケースもあるとデータで証明できます。また仮に純粋な投資回収が長期でも、「停電リスク回避による無形の安心」「EV活用でガソリン代削減」など定量化しにくい価値もあるため、メーカーのカタログや製品資料で非経済効果価値も訴求できるとなお良いです。
世間の固定観念にデータで反証し、「蓄電池は高いだけじゃない」と認識を改めてもらうことが可能です。蓄電池提案のハードルを下げるには、エネがえるによる客観的なメリット提示が欠かせません。
14. 災害への不安に応えるレジリエンス提案
日本は台風や地震による停電リスクが高く、家庭の停電対策ニーズも年々高まっています。
ある調査では、爬虫類などペットを飼育する愛好家の71.6%が停電に不安を感じており、78.0%が太陽光・蓄電池の導入に興味を示しました。また一般家庭でも「年間5,000円以上払っても停電回避策を講じたい」という人が3人に1人いるというデータがあります。
こうした潜在ニーズに応えるには、レジリエンス（強靭性）を前面に打ち出した提案が有効です。エクソルの停電レス・救 シミュレーター – 太陽光発電のXSOL（エクソル）を使えば、もしも、台風や地震などにより停電が発生して電気が使えなくなってしまったら。そんな時に太陽光発電システムと蓄電池があったとすれば、どれくらい日常と変わらない生活ができるのか？なども簡単にシミュレーションできます。
これにより、「もしもの時もこれだけ電気が使えます」という安心を数値で提示できます。特に小さな子供や在宅医療機器がある家庭、ペット飼育者などには刺さるポイントでしょう。「災害時も○○が使える」という提案は単なるお金の話以上に心を動かします。
国際航業では「ボードゲームdeカーボンニュートラル」という体験型研修サービスまで開発し、楽しみながら脱炭素を学べる取り組みも行っています。こうした啓発も交えつつ、停電リスクに備えるソリューションとしての太陽光＋蓄電池を提案すれば、顧客の共感と関心をより強く引き出せます。
参考：停電レス・救 シミュレーター – 太陽光発電のXSOL（エクソル）
15. 技術者不足を補い提案件数を拡大
再エネ設備業界では施工管理や設計ができる有資格の技術者不足が深刻です。
太陽光・蓄電池の販売施工店の人事担当者の90.7%が「技術職の人材確保は難しい」と実感しており、その最大の理由は「必要資格を持つ応募者が少ない」ことでした。熟練技術者に業務が集中すると、新規案件の対応件数にも限界が生じてしまいます。
そこで期待されるのが営業側の戦力化です。調査では、85.3%の人事担当者が「経済効果シミュレーションツールの導入により営業が戦力化すれば、技術職の負担軽減につながる」と回答しています。つまり、営業担当者がある程度シミュレーションや設計の下準備を自力でできれば、技術部門の手離れが良くなり、より多くの提案案件を捌けるようになるわけです。
エネがえるBPOを使えば、シミュレーションの前工程で必須となるは太陽光発電システムのレイアウト設計（推奨容量算出や概算レイアウト）も可能となっており、日照条件や屋根面積から適切なパネル枚数や容量を提案してくれます。営業がその結果をもとに仮提案をまとめ、受注のめどが立ってから詳細設計を技術者に回せば、限られた技術リソースを効率よく使えます。
またエネがえる導入企業には技術研修の支援や最新制度情報の提供なども行われるため、営業・技術双方のスキルアップにつながります。人材難の時代、ツール活用で一人当たりの生産性を上げることは不可欠です。エネがえるは人手不足による機会損失を最小化し、組織全体で提案件数・成約件数を拡大する原動力となるでしょう。
参考：エネルギーBPO/BPaaS（エネがえるBPO）とは？太陽光・蓄電池・再エネ関連の業務代行サービス | エネがえるFAQ（よくあるご質問と答え）
16. BPO活用で提案業務を丸ごと効率化
いかに優れたツールを用意しても、社内にノウハウがなかったりリソースが割けない場合は宝の持ち腐れになりかねません。
そこで国際航業は「エネがえるBPO/BPaaS」という再エネ導入提案業務のアウトソーシングサービスも提供開始しました。このサービスでは経済効果シミュレーションの代行作成、システム設計、補助金申請手続き、営業研修に至るまで、提案プロセスをワンストップで支援します。
調査によれば、太陽光・蓄電池の販売提案業務に携わる担当者の88.2%が何らかの「課題あり」と感じており、特に時間と労力を要する業務のトップは「ヒアリングや現地調査」（41.8%）、次いで「電力需要データの入手」（37.3%）が挙げられました。こうした手間のかかるフェーズを外部委託できれば大幅な効率化が期待できます。
実際、提案業務全般で社内の知識・人手が不足していると答えた企業も多く、「細かな制度変更に追いつけない」「専門知識のある人材採用ができていない」といった理由が上位です。エネがえるBPOでは1件単発のシミュレーション依頼から丸ごとの提案書作成代行まで柔軟に対応し、試算1件1万円～最短1営業日納品というスピード＆低コストで提供しています（必要に応じ設計図面作成なども追加可能）。
これにより、社内リソースが足りず抱え込んでいた案件も迅速に提案可能となり、機会損失を防げます。「課題の解決策はBPOにあり⁉」との声も出ているように、アウトソーシング活用は再エネ普及の裏方で進行する人材・ノウハウ不足を補う切り札です。エネがえるは単なるツール提供に留まらず、人手そのものも提供することで、業界全体のDXと営業力強化を包括的に支援しています。
参考：エネルギーBPO/BPaaS（エネがえるBPO）とは？太陽光・蓄電池・再エネ関連の業務代行サービス | エネがえるFAQ（よくあるご質問と答え）
17. EV・V2H提案の社内スキル不足も丸ごと解決
EV充電設備やV2Hの販売提案は新分野であり、多くの会社で社内にノウハウが蓄積されていないのが実情です。
調査では、EV・V2H関連商材の提案に携わる担当者の92.5%が何らかの課題を感じており、その主因として「社内にスキル・知識が不足している」ことを80.6%が挙げました。つまり売りたくても提案できる人材がいない状況です。
ここでもエネがえるBPO/BPaaSが役立ちます。国際航業は蓄電池やEVを含めた包括的な再エネ提案書作成代行に対応しており、専門研修メニューも提供しています。「自社スタッフのスキル不足」を感じる80%超の企業にとって、単なるBPO業者やアウトソーシング業者ではなく、シミュレーターの扱いにも長けている外部の専門性の高いプロに任せて提案してもらえる安心感は大きいでしょう。
たとえばエネがえるBPOに依頼すれば、ヒアリング内容を渡すだけでEV・V2Hまで含めた経済効果シミュレーション付き提案書が完成します。さらに必要に応じて担当営業向けにポイントをレクチャーしたり、お客様へのプレゼン同席支援すら可能です。
新商材の立ち上げ期にありがちな「案件はあるのに社内に詳しい人がいない…」という悩みを即座に解消でき、EV充電ビジネスへの参入障壁を低くします。今後EVの普及拡大に伴いV2H提案は必須になりますが、エネがえるを使えば蓄電池やEVに不慣れな企業でも一気に提案戦線に参入できるのです。社内教育に時間をかけるより、最初はBPO活用で走りながら学ぶという選択肢も十分合理的でしょう。
18. 標準化ツールで提案品質のバラツキ解消
営業担当者ごとに提案内容にバラツキがあると、会社全体で均質なサービス提供ができず信用に関わります。
その点、エネがえるを使えば提案資料のフォーマットや計算ロジックが標準化されるため、誰が対応しても一定以上のクオリティを担保できます。属人的な勘や経験に頼るのではなく、統一されたデータに基づき提案できるため、新人でもベテランと同等の説得力を持てます。
これは組織にとって大きなメリットです。調査でも「営業担当によって提示内容や精度に差がある」といった悩みが聞かれますが、エネがえる導入企業では「提案書の体裁が整い社内承認プロセスが楽になった」「数字の根拠が統一されクレームが減った」といった効果が報告されています。
特に大手メーカーや商社では支店・代理店ごとに提案スタイルが違うケースもありますが、エネがえるを共通ツールにすれば全国どこでも同じ試算根拠・レポート様式となり、顧客対応品質の平準化が図れます。さらにAPI連携により自社の見積システムや顧客ポータルにエネがえるの計算エンジンを組み込むことも可能です。
大手新電力や住宅メーカーが続々とエネがえるAPIを導入しているのは、自社サービス内でシームレスに経済効果シミュレーションを提供することで提案力強化と顧客体験向上を狙っているからです。ツールによる標準化は属人的提案からの脱却を促し、組織的な営業力底上げに寄与します。
19. データに基づく提案で顧客との信頼関係を構築
再エネ導入は顧客にとって大きな投資判断です。そのため営業担当者にはコンサルタント的な信頼感が求められます。
ただ商品を売り込むのではなく、顧客の課題を理解し最適解を一緒に考えるパートナーとなることが重要です。エネがえるを活用した提案は、まさにその信頼関係構築に資するものです。なぜなら、すべてデータとエビデンスに基づいて論理的に説明できるからです。
例えば顧客から「本当にそんなに電気代が下がるの？」と問われれば、過去の実績データやシミュレーション根拠を示して納得いただけます。あるいは「別の業者はもっと良い数字を出してきたけど？」と言われても、エネがえるの計算ロジックや条件設定を開示し、公平な比較検討ができます。
こうした透明性の高い提案アプローチは、営業担当者への信頼感アップにつながります。国際航業と日本リビング保証が提供するシミュレーション保証も「万一効果が出なかったら補償します」というコミットメントを示すものであり、顧客から「ここまでちゃんと面倒見てくれるのか」と評価されるポイントです。
データに裏打ちされた提案を重ねることで顧客の心を掴み、「この人になら任せても大丈夫」という安心感を与えられれば、多少の初期費用への迷いも乗り越えてもらえるでしょう。説明責任を果たし信頼を得る営業──エネがえるはその実現を強力にサポートしてくれます。
20. 膨大なCO₂削減効果も「見える化」で付加価値に
太陽光・蓄電池の導入効果は電気代削減だけではありません。CO₂排出削減による環境貢献も大きな価値です。
しかし企業の経営判断では「環境に良いこと」だけでは動機づけとして弱く、直接的な利益につながらないと続かないケースがあります。実際、CO₂排出量の可視化ツールを導入している企業のうち約7割が「可視化が直接的な利益やコスト削減につながっていない」と悩みを抱えていました。
つまり環境効果を数値で見せても、それが経済メリットに結びつかないと行動変容には限界があるのです。エネがえるはCO₂削減量を試算すると同時に、それによる電気代削減や補助金獲得など経済的リターンもセットで提示できます。
こうした情報は企業内でESG投資評価やCSRの文脈で役立つでしょう。また自治体向けには、自動車走行データや地域電力需要データと組み合わせて地域全体のCO₂排出量可視化＆削減シミュレーションを提供するソリューションも共同開発されています。
このように、環境価値を経済価値に翻訳して示すことがエネがえるの真骨頂です。結果として企業も「削減量=コスト削減」と捉えられ、環境への投資を正当化しやすくなります。カーボンニュートラルを掲げつつ動けていない企業・自治体に対し、エネがえるは実行への背中を押すロジックを提供するわけです。
21. GX（グリーントランスフォーメーション）を具体的行動に落とし込む
大企業や自治体ではカーボンニュートラルやGXが経営課題として叫ばれていますが、実際には具体策を講じられていないケースも散見されます。
ある調査では大企業の87.6%が「GXの取り組みは重要」と認識しながら、40.9%は「まだ具体的な行動に移せていない」と回答しました。自治体でも同様に、85.2%がGXの重要性を感じつつ37.1%が具体策に着手できていないとの結果があります。この認識と実行のギャップを埋めるには、明確なロードマップと効果測定が必要です。
また、そのロードマップは単なる机上の空論ではなく、マクロで設計するのと同時に、現場で実際に需要家と接点を持つ有力販売施工店のキーパーソンや地域商社、工務店、地域新電力、金融機関など地域の顧客基盤を持ち影響力を与えられるキープレイヤーを動かすことで数値目標を達成しなければなりません。（この顧客接点を誰が握るか？を抑えられていない地方自治体が多いと感じています。それがゆえに目標を達成できない、補助金を消化できないなど。）
外注のコンサル会社による上っ面のヒアリングと机上のExcelで立てた計画を眺めているだけだけでは到底ロードマップの達成や具現化は難しいでしょう。
エネがえるはその真逆で、金銭的なリスクを持つ需要家やお客様の心を、販売サイドの知恵とスキルで顧客の購買心理をリアルに動かし最低でも家庭用で100万円、産業用であれば数億単位の意思決定や稟議（家庭内であれば家族合意）を引き出すエキスパートの販売施工店や工務店などが活用しています。
そのため、今後は、目標未達成あるいは進捗の悪い地方自治体や国のエネルギー政策の真因に「販売サイド、顧客接点」の知見を用いて、実際に数字を出せる、普及を加速できる、エネがえる取引先をネットワーキングし、国のGX・脱炭素政策の支援につなげていくような動きを検討しています。（※まだ非公開ですが、一部地域ですでに成功事例が出始めています。）
エネがえるによるデータドリブンな提案と保証スキームは、こうした行政施策と組み合わせることで市民の理解と参加を促進する武器となるでしょう。GX実現には綺麗事だけでなく経済合理性の裏付けが不可欠です。エネがえるはその橋渡し役として、認識を具体的アクションに変える原動力となります。
22. 業界トップ企業の導入実績が信頼の証
エネがえるは既に国内トップクラスの700社以上に導入され、実績を積み重ねています。大手太陽光メーカー、住宅メーカー、商社、電力小売事業者、自治体など幅広い領域で採用が進んでおり、これはすなわちエネがえるの有効性と信頼性を示す何よりの証拠です。
例えば、産業用太陽光大手のエクソル社は自社のシミュレーションシステムにエネがえるAPIを導入し、シミュレーション時間を大幅短縮するとともに提案精度を向上させました。またパナソニック社も住宅向けの「おうちEV充電サービス」にエネがえるAPIを組み込み、複雑な電力プラン計算や最適経済効果算出を裏側で実現しています。このように名だたる企業が太鼓判を押すソリューションであることは、顧客提案時にも強力な後ろ盾となります。
商談でエネがえるのレポートを見せ、「〇〇社や△△社でも採用されている仕組みです」と一言添えれば、顧客の安心感・納得感は一層高まるでしょう。国際航業自体も創業70年超の老舗企業であり、官公庁や自治体、大企業との実績が豊富です。
その技術と信用に裏付けられたサービスであることは、冷静なBtoB顧客ほど評価するポイントです。業界標準になりつつある信頼のプラットフォームを使って提案しているという事実そのものが、営業トークになるのです。
エネがえる導入企業の成功事例を共有することで、自社のお客様にも「このツールで計算すれば間違いない」という安心を提供できるでしょう。
参考：「エネがえるAPI」でシミュレーション結果のばらつきを解消、ネクストエナジーが導入
参考：無料のExcel提案からの脱却 – 株式会社ファナスがエネがえるASPで実現した太陽光提案の信頼性向上と成約率60%
参考：太陽光蓄電池シミュレーションツール エネがえる導入事例 全国販売実績1位 ELJソーラーコーポレーション
23. 最新テクノロジー活用で提案をアップデート
急速に進化するテクノロジーを提案業務に取り入れることも、競合優位性を高めます。昨今話題の生成AI（ChatGPTなど）への関心も高く、約8割の人が「AIを活用したシミュレーション」に興味があるとの調査結果もあります。
エネがえるは今後AIとの連携強化も計画しており、たとえば対話型に質問しながら条件設定を詰めたり、シナリオ最適化をAIが提案する機能などが期待できます。すでに国際航業ではマルチモーダルAIを防災分野に活用するなど先進事例があり、エネがえるにも順次最先端技術が実装されていくでしょう。
最新テクノロジーの活用はそれ自体が話題性を生み、顧客の興味を引くことにもつながります。実際、「AIが診断する経済効果シミュレーション」と聞けば試してみたくなるものですし、営業としても「常に最適な提案をアップデートしています」というアピールになります。またクラウドSaaS型のエネがえるは自動アップデートで常に機能拡充されるため、一度導入すれば常に最新の提案手法を取り入れられる強みもあります。
急速に変化するFIT/非FIT制度や電力料金体系にもタイムリーに対応しており、営業担当者が個別に情報収集して資料を更新する手間は不要です。テクノロジーを味方につけて進化し続ける提案——エネがえるはユーザー企業と共に最前線のDXを推進し、常に世界最高水準の営業ツールであり続けます。
24. 顧客の「なんか不安」をデータで払拭
再エネ導入を検討する顧客心理を探ると、「環境に良いのは分かるけど本当に得するの？」「業者の言うことが本当か判断できない」といった漠然とした不安や疑念が潜んでいます。
業界の常識に疎い一般の顧客ほど、このモヤモヤが意思決定を鈍らせがちです。エネがえるによるデータ提示は、そうした漠然とした不安を一つ一つ潰していく効果があります。例えば、「本当に発電するの？」という疑問には過去の気象データに基づく発電シミュレーションで答え、「本当に得なの？」には電気代・ガソリン代の長期試算で答え、「業者の都合の良い数字では？」には第三者保証付きの計算ロジックで答える、といった具合です。
あらゆる疑問にエビデンスで回答できる営業は、顧客から見て頼もしい存在です。また「シミュレーションなんて机上の空論では？」という声に対しても、「万一ズレがあれば保証します」という枠組みを示すことで、もはや反論の余地を与えません。さらに補助金情報や制度変更にもリアルタイム対応しているため、「知らなかったせいで損をした」といったミスマッチも防げます。
顧客が心の中で感じている「なんか怪しい」「自分には難しい」といった感情的ハードルを、エネがえるはことごとく取り除きます。営業トークやカタログでは拭いきれない疑念も、数字の裏付けがあれば説得力が違います。こうして不安の種をデータで潰していけば、最後には「もう心配することはない」という状況を作り出せるのです。
売れない原因だったモヤモヤをエネがえるがスッキリ解消し、顧客を前向きな決断へ導きます。
25. 業務効率UPで生まれた時間を顧客フォローに充当
エネがえる導入によって提案業務が効率化すれば、営業担当者には新たな時間的余裕が生まれます。そのリソースを有効活用することで、さらに売上拡大につなげる好循環が期待できます。
例えばこれまで試算表作成に追われていた時間を、見込み客の掘り起こしや既存顧客へのフォローアップに充てられます。実は「見積もりを出したきりフォローできていない案件」や「過去に契約した顧客への追加提案」は宝の山です。エネがえるなら過去データを複製して新条件で再試算するのも容易なので、電気代高騰で損益分岐が変わった今改めて提案し直す、といったアクションも素早く行えます。
加えて、空いた時間で顧客教育や啓発コンテンツの提供に注力するのも一策です。国際航業ではブログ「エネがえる総合ブログ」を通じて最新調査結果や豆知識を発信していますが、営業担当者がそうした情報を整理して自社顧客向けニュースレターを発行するなどすれば、自社のブランディング向上にもつながります。
エネがえるが雑務を肩代わりしてくれる分、人間にしかできない創造的な営業活動に注力できるわけです。これは組織全体でも同様で、提案書作成に割いていた人員をマーケティングや顧客サポートに振り向けることもできます。
結果、お客様満足度が向上しリピートや紹介が増えるなど、長期的な事業成長に寄与するでしょう。このように、効率化で生まれた時間を次の攻めに使う発想が重要であり、エネがえるは単なる時間短縮ツール以上に事業戦略上のレバレッジとなり得ます。
26. 顧客の声をサービス改善にフィードバック
エネがえるを導入すると、顧客との対話から得られるフィードバックをサービスに反映しやすくなるという副次的メリットもあります。従来、営業担当者が個々に感じていた顧客の要望や不満は、社内で共有されにくいこともありました。
しかしエネがえるを活用すれば、たとえば「シミュレーション結果についてお客様から○○と言われた」といった現場の声を国際航業側にフィードバックし、新機能追加やチューニングにつなげる仕組みがあります。
実際、これまでにもユーザー企業の要望を受けて新たな計算項目やレポート様式が追加されてきました。エネがえるの新商品はほぼすべてお客様の要望から生まれています。
現在も、市場連動型料金プラン対応のASPIやシミュレーター、オフサイトPPA経済効果シミュレーター、産業用複数台EV導入＋充電器によるピークカットを含めた経済効果シミュレーター、その他多数などを顧客企業からの要望により、実質共同開発のような形で多数並行で商品開発中です。
こうしたスピーディーなサービス改善循環により、販売会社自身も自社サービスのようにエネがえるを育てていく一体感が生まれます。「使いにくい点があればすぐ改善される」という安心感は、社内展開を促進するうえでも重要です。
また顧客からの細かな質問や想定外のケース検討なども、エネがえる開発チームに相談することでエビデンス付きの回答を用意でき、お客様対応の質が向上します。
言わばエネがえる導入企業は国際航業とパートナー関係を築きながら、市場のニーズに合った提案手法を常にアップデートできるわけです。刻々と変化する電力業界・補助金制度にキャッチアップするうえでも、専門チームがバックについている安心感は計り知れません。
顧客の声をサービス改善に活かすPDCAを回せる企業は強いです。エネがえるはそのプラットフォームを提供し、ユーザー企業・最終顧客・サービス提供者の三方良しの関係を構築しています。
27. 見積もりから設計・保証までトータル提案が可能に
太陽光・蓄電池案件を確実に受注に結びつけるには、ワンストップで提供できる安心感も欠かせません。エネがえるは経済効果シミュレーションを核としつつ、周辺サービスとの連携でトータル提案力を強化しています。
例えば前述のシミュレーション結果保証は提案からアフターケアまで視野に入れたサービスですし、他にも長期性能保証やメンテナンスなどを組み合わせることで、「提案→施工→運用→万一の保証」まで一貫して提供できます。実際、日本リビング保証との提携により「シミュレーション保証」分野を強化した背景には、予測分析技術を活用して新たな保証サービスを創出する狙いがあります。
これにより、これまで実績データが乏しく保証が難しかった新技術分野にも踏み込めるようになりました。販売施工会社にとっても、自社だけでカバーしきれない部分を補完してもらえることで提案の幅が広がり受注機会が増えるメリットがあります。
たとえば、「保証まで含めた提案プラン」や「補助金申請代行付きプラン」などパッケージ化して打ち出せば、顧客にとって非常に魅力的です。他社との差別化にもなりますし、「面倒なことは全部任せられる」と思ってもらえれば価格競争に陥ることも避けられます。エネがえるを中心に据えつつ、関連するソリューションを組み合わせて付加価値の高いトータル提案**を行うことで、お客様から選ばれる存在になれるでしょう。
28. 現場調査・電力データ取得のDXで提案リードタイム短縮
太陽光・蓄電池提案の前提として、現地調査や電力使用データの入手が必要ですが、これらに時間がかかると提案スピードが落ちてしまいます。
国際航業の調査でも、「ヒアリング・現地調査」「電力需要データの取得」が営業活動で特に工数がかかる上位に挙げられています。この領域でもDXが進みつつあります。例えば国際航業は3D地理空間データを活用して、日照量を推定する技術を持っています。
参考：3D都市モデルを活用したユースケース紹介 | 商品・サービス | 国際航業株式会社
またスマートメーターの30分値データ取得もAPI連携で自動化可能になりつつあります。エネがえるAPIではこうした技術を組み込み、短時間で必要情報を揃える仕組みを提供しています。
これにより、これまで現地訪問に数週間、データ収集にさらに時間…といった段取りを大幅に短縮できます。営業担当者は机上でかなり精度の高いシミュレーションまで完了させ、正式見積前の段階でも十分な提案を行えるようになります。
調査にかける日数が減ればその分早く提案でき、競合より先手を打てます。DXの力で準備プロセスを圧縮し顧客対応に集中できる環境を整えることもまた、エネがえるがもたらす価値なのです。提案リードタイムが短ければ短いほど熱意ある顧客を逃さず捉えることができ、結果的に受注率アップに寄与します。
29. 現場の勘に頼らない営業戦略立案
エネがえるを使いこむことで、個別案件対応のみならず経営層の営業戦略立案にも有益なデータが蓄積されます。エネがえるでシミュレーションした案件情報を分析すれば、「どの地域にどれくらい潜在顧客がいそうか」「どの条件の案件が採算に乗りやすいか」「提案したけれど契約に至らなかったケースの特徴は何か」等、貴重なインサイトが得られます。
たとえば蓄電池提案では「電力使用量が○kWh以上の家庭だと採算性に納得しやすい」などデータドリブンな傾向分析が可能です。これは経験と勘だけでは見えなかった商機を発掘することにつながります。また、各営業担当者の提案件数や成約率、提案内容の傾向も見える化できるため、社内KPI管理や研修計画にも役立ちます。国際航業の独自レポート群が示すように、再エネ営業で成功している人・組織はシミュレーション活用度合いが高いなどの傾向があります。
自社内でも同様に、エネがえる利用状況と営業成果を突き合わせることで成功パターンを再現・展開しやすくなるでしょう。さらに、エネがえるは新たなマーケティング施策にも活用可能です。ウェブサイトに経済効果シミュレーター（発電Dr.など）を公開して見込み客を獲得したり、イベント展示でリアルタイム診断体験を提供するといった集客も実績があります。
これらの取り組みはすべてデータとして蓄積され、次の戦略立案の材料になります。データに基づきPDCAを回す営業組織への転換こそ、DX時代に求められる姿です。エネがえるは現場から経営まで、意思決定の質を底上げする情報基盤となり得るのです。
参考：Web太陽光・蓄電池経済効果シミュレーター「発電Dr.（エネがえるAPI連携）」を提供開始～太陽光・蓄電池メーカーや地方公共団体等が独自のWebシミュレーターをスピード立ち上げ～ | 国際航業株式会社
発電Dr導入事例：太陽光発電・蓄電池導入シミュレーション-シャープ | 発電Dr
30. 再エネ普及と脱炭素社会への貢献という付加価値
最後になりますが、エネがえるを活用して太陽光・蓄電池の販売を促進することは、単に自社の売上拡大にとどまらず社会的意義も大きい点に触れておきます。
日本全体で再生可能エネルギー導入を加速しカーボンニュートラルを達成するには、民間企業の力が欠かせません。販売施工事業者がエネがえるを武器に提案力を高め、一件でも多くの太陽光・蓄電池案件を創出できれば、その積み重ねが日本の脱炭素化に直結します。エネがえるを導入する企業は、そうした業界DXの最前線に身を置くことになり、市場をリードする存在として社会的評価も高まるでしょう。
また、お客様（需要家）側から見ても電気代削減や災害対策で恩恵を受け、ひいては地域の脱炭素やレジリエンス向上に貢献できます。売り手も買い手も社会もWin-Winとなるエネがえるの活用は、これからのエネルギービジネスにおいて欠かせないピースとなるはずです。営業現場の常識を覆し、「再エネってこんなにメリットがあるんだ！」という驚きと感動を広めることで、市場全体の活性化にもつながります。
エネがえるをフル活用した提案で太陽光・蓄電池がどんどん売れるようになれば、脱炭素社会の実現もぐっと近づくでしょう。優れたテクノロジーとデータの力で業界を変え、社会を変える——それがエネがえる導入による究極の付加価値と言えるかもしれません。
まとめ：以上、エネがえるを活用することで今すぐ太陽光・蓄電池が売れるようになる30のポイントをデータとともに解説しました。再エネ普及・脱炭素化の本質的な課題である「経済性への不安」「提案リソース不足」「顧客理解不足」を的確に捉え、エネがえるはそのソリューションを包括的に提供しています。調査結果が示す通り、ROIや信頼性、スピードなどの課題はツールとサービスの力で克服可能です。エネがえるを使えば、従来は二の足を踏んでいた顧客層にもアプローチでき、営業組織全体のレベルアップと売上向上が期待できます。実在する豊富なエビデンスに裏付けられた提案は説得力が違い、必ずや競合に打ち勝つ強力な武器となるでしょう。ぜひ最新の知見とテクノロジーを味方につけ、再エネビジネスで圧倒的な成果を上げてください。エネがえるがそれを強力に後押ししてくれるはずです。
ファクトチェック済み情報サマリー
-
投資回収への不安が導入障壁になっている: 非FIT型太陽光を導入しなかった需要家の過半数以上が「投資回収できるか」を懸念しており、ROIや回収期間の不明瞭さが主要なボトルネック。エネがえるBizのROI自動計算機能はこれを10分で解消。
-
初期提案でも具体的数値が求められる: 導入検討企業の約7割が初期段階から補助金額や投資回収目安など具体的な数値提示を要望している。エネがえるは迅速な概算提示と高精度見積もりの両立を支援。
-
シミュレーション結果への不信が成約を阻害: 住宅営業担当者の83.9%が顧客から試算の信憑性を疑われた経験あり。経営層でも4割超が提示されたシミュレーションを十分イメージできず、半数以上が「信頼できる試算があれば導入したかった」と回答。国際航業は国内初のシミュレーション結果保証サービスを開始。
-
営業担当者の約7割が経済効果試算に苦手意識: 現場調査では販売営業の72%以上が「簡単に使える経済効果シミュレーター」を営業に取り入れたいと回答。エネがえるは直感的なUIで新人でもプロ並みの提案が可能。
-
シミュレーション活用が営業成績に直結: 目標達成者の48.2%がシミュレーション活用、未達成者との差は21.3ポイント。データ活用営業が高成果を上げている。
-
提案業務の「見えない負担」: 88.2%が販売提案業務に課題あり。その中でヒアリング・現地調査(41.8%)、電力データ入手(37.3%)が特に負担。エネがえるBPOは試算代行や設計支援を1件から提供し効率化。
-
EV提案で社内スキル不足: EV/V2H販売の92.5%が課題を感じ、80.6%が社内知識不足を指摘。エネがえるEVツールとBPO支援で新分野提案も円滑化。
-
金融機関の評価ニーズ: 融資審査担当の86.0%が太陽光・蓄電池評価に課題を感じ、73.0%が外部委託評価を有益と回答。エネがえるのレポートと保証は融資判断資料として有用。
-
電気代高騰が導入意向を後押し: 2023年製造業の6割超で電気代増加、再エネ投資検討も運用コスト算定(45.6%)などが障壁。エネがえるは電気代削減効果を長期で見える化し意思決定支援。
-
蓄電池購入者の満足度: 「蓄電池は元が取れない」が定説も、購入者の85.6%が満足。主理由は「太陽光とセットで電気代が下がる」44.2%。エネがえるは蓄電池の経済効果も定量提示し誤解を払拭。
コメント