住宅用蓄電池を売る背景  蓄電池が注目されている理由 1. 自然災害の多さ

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

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エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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「住宅用蓄電池を売る背景 蓄電池が注目されている理由 1. 自然災害の多さ」のアイキャッチ。太陽光・蓄電池の流れ(日射→太陽光パネル→蓄電池→住宅)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
「住宅用蓄電池を売る背景 蓄電池が注目されている理由 1. 自然災害の多さ」のアイキャッチ。太陽光・蓄電池の流れ(日射→太陽光パネル→蓄電池→住宅)を示す図解とエネがえる公式キャラクター

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住宅用蓄電池を売る背景  蓄電池が注目されている理由 1. 自然災害の多さ

みなさんこんにちは!
住宅用蓄電池の導入効果額シミュレーションなら国際航業の「エネがえる」!
国際航業デジタルエネルギーチームの樋口です。

今回からは、蓄電池が注目されている理由をご説明していきます。
まず、今回のテーマは『自然災害の多さ』です。

蓄電池のメリットに、停電時の備えになるという点が挙げられます。
日本での災害として、すぐに思い浮かぶものに、地震があります。

日本は、世界有数の地震大国ですが、
建物の耐震化や、地震に備えた街づくりがされているので、
地震が多い分、地震対策も十分進んでいます。
したがって、中規模の地震程度では、パニックになる事はありません。

しかし、2011年の東日本大震災では地震による被害のみでは無く、津波による被害も大きく、都市機能に深刻な被害を与えました。
さらに福島第一原子力発電所の事故起こってしまい、
供給力不足による計画停電・輪番停電も引き起こされました。

これにより、電気はいつでも使えるものだと思っていたのが覆され、
それ以降、省エネや節電がより注目されています。

また、震度6弱を記録した平成30年度の大阪府北部地震が記憶に新しいのでは無いでしょうか?

住宅の全壊が12棟、半壊が273棟、一部損壊が41,428棟にものぼるという大きな被害がありました。

実際にこの震災発生直後、17万戸が停電となりました。

不幸中の幸いですが、地震の発生時刻が8時頃と朝だったので、照明での問題はそれほど出てきませんでした。

もし、これが深夜に発生していたと考えると、恐ろしくないでしょうか?
また仮に、冬場の寒い時期だったとしたら、さらに深刻ですよね。

そのような時でも、蓄電池があれば、照明を付けたり、テレビで情報を仕入れたり、エアコンやヒーターで暖を取ったり、避難するまでの準備が出来ます!

また、幸いな事に被害がさほど無く、避難する必要性が無くても、発電所や変電所の問題により計画停電が実施される場合も考えられます。
そのような場合でも蓄電池があれば、電気を使う事が出来ます。

もしもの災害による停電の備えは、常に万全にしておきたいですね!

ちなみに国際航業では防災に関する情報をワンストップで、面的に把握できる防災情報提供サービスも提供していますよ。ご参考になればと。

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エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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