蓄電池の設置・工事・メンテナンス 住宅用蓄電池の設置場所 2. 設置地域について

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国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

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エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

「蓄電池の設置・工事・メンテナンス」のアイキャッチ。政策・地域の流れ(まち・自治体→制度・資料→脱炭素→顧客・担当者)を示す図解とエネがえる公式キャラクター
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家庭用蓄電池の設置・点検を考えるための概念イラスト。実際の製品・設置基準・作業手順を示すものではありません。

蓄電池の設置・工事・メンテナンス 住宅用蓄電池の設置場所 2. 設置地域について

みなさんこんにちは!
蓄電池の導入効果額シミュレーションなら国際航業の「エネがえる」!
国際航業デジタルエネルギーチームの樋口です。

2019年3月下旬となりいよいよ卒FIT・太陽光自家消費のトレンドがにぎわいを見せてきましたね。

従来これほどまでにエネルギー業界のニュースやプレスリリースが飛び交ったことはないんじゃないだろうかと思うくらい興味深いニュースが飛び交っています。

今回のテーマは『蓄電池の設置地域について』です。

前回のブログでは、『蓄電池の屋内設置と屋外設置について』をご紹介したので、今回は、屋外設置型蓄電池を設置する際、注意すべき地域について説明します。

結論から申し上げますと、
屋外型蓄電池の設置で注意すべき地域は、「積雪地域」と「塩害地域」です。

まず「積雪地域」ですが、
寒冷地仕様の蓄電池ですと基本的に屋外設置は可能で、あとは、気温において-20℃まで耐えられる製品か否かになります。

また、積雪によって、蓄電池のファンが塞がれてしまうと故障の原因になるので、積雪地域の場合は、基本的に屋内設置型をおすすめしております。

(しかし、どうしても屋外設置にしたい方には、設置面の基礎を高くし、屋根と壁のある防雪架台を設置することの必要性をお伝えしています。)

続いて「塩害地域」ですが、
海岸から500m以内(行政などで定められている「重塩害地域」(海岸から500m以内))にご自宅がある場合、基本的には、屋外設置は難しいようです。

しかし、最終的には、その場所で設置可能かどうかは、各メーカーが提示する「塩害地域設置基準」によって異なります。

また、「潮風が直接あたらない場所に設置が出来るかどうか」などの基準もあるようです。

このような地域にお住いの皆さまは、購入の際に注意が必要ですね。

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エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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