太陽光発電シミュレーションのやり方|国の想定値で5kWの発電量・回収年数を計算【2026年度】

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

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・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

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無料概算と提案用試算を使い分ける:判断目的を決める → 入力を集める → 出力を比べる
無料概算と提案用試算を使い分ける:判断目的を決める → 入力を集める → 出力を比べる

結論(2026年10月11日時点):太陽光発電のシミュレーションは「年間発電量 → 自家消費と売電の分け方 → 回収年数」の3段で計算します。国が2026年度の買取価格を決めたときの想定値で5kWを計算すると、年間発電量は約6,000kWh、回収は約14.2年、20年後の累積収支は約+44.1万円です。

結果を一番大きく動かすのは自家消費率です。30%を50%にすると回収は約11.7年に縮みます。無料サイトの数字を比べる前に、自家消費率と売電単価の前提がそろっているかを確認してください。

この記事は、太陽光発電の導入を考えている方と、太陽光・蓄電池を提案する販売施工店・住宅会社の方に向けて、シミュレーションの計算方法を一次情報で確かめながら説明します。本記事は、エネがえるを提供する国際航業株式会社が運営し、自社サービスの案内を含みます。比較は利用目的、入力条件、計算範囲、出力内容に基づく整理であり、同一条件での実測による性能順位を示すものではありません。2026年10月に全面的に書き直しました。

記事の中ほどに、容量・発電量・自家消費率・費用を変えて回収年数を計算できる無料の収支シミュレーターを置いています。計算に使った20年分の年別収支はCSVデータでダウンロードできます。

太陽光発電シミュレーションで出す4つの数字

「太陽光のシミュレーション」と一口に言っても、出している数字は4種類あります。どれを比べているのかが混ざると、A社とB社の結果が違う理由がわからなくなります。

シミュレーションの4段階
段階 出す数字 主な入力 ずれやすさ
1. 発電量 年間・月別の発電量(kWh) 容量、地域の日射量、方位・傾き、影、損失 中(地点と影で±10〜20%動くことがある)
2. 自家消費と売電の分け方 自家消費量・売電量(kWh) 時間帯別の電気の使い方、在宅状況、給湯・EV 大(無料ツールの多くは仮定値)
3. 金額 電気代の削減額、売電収入(円/年) 電気料金プラン、売電単価、燃料費調整・再エネ賦課金 中(料金プランの選び方で変わる)
4. 投資判断 回収年数、20年の累積収支、IRR システム費用、維持費、交換費、劣化 大(見積り額で大きく変わる)

発電量(1)は物理の計算で、どのツールでもそれほど差は出ません。差が出るのは2〜4です。とくに2の自家消費率は、1日の中で「発電している時間」と「電気を使っている時間」がどれだけ重なるかで決まるため、年間の合計値だけでは計算できません。

国が買取価格を決めるときに使った想定値(2026年度)

手元に見積りがないときの出発点として使いやすいのが、資源エネルギー庁の調達価格等算定委員会が2026年度の住宅用(10kW未満)の買取価格を決めるときに置いた想定値です。国が「標準的な住宅」としてどんな数字を置いているかが一覧でわかります。

住宅用太陽光(10kW未満)の想定値(2026年度)
項目 想定値 シミュレーションでの意味
買取価格 24円/kWh(1〜4年目)、8.3円/kWh(5〜10年目) 売電収入。2025年10月以降の認定にも適用
システム費用 25.5万円/kW 初期費用。5kWで127.5万円
運転維持費 0.30万円/kW/年 点検などの年間費用。5kWで1.5万円/年
設備利用率 13.7% 1kWあたり年約1,200kWh(8,760時間×13.7%)
余剰売電比率 70.0% 発電量の30%を自家消費する前提
自家消費分の便益 27.31円/kWh 自宅で使った1kWhが減らす電気代
調達期間終了後の売電価格 10.0円/kWh 11年目以降の売電単価
IRR(税引前) 3.2% 国が想定する投資の利回り

出典:資源エネルギー庁 調達価格等算定委員会「令和8年度以降(2026年度以降)の調達価格等について」別紙、資源エネルギー庁「買取価格・期間等」(いずれも2026年10月11日確認)。2026年度の想定値は、システム費用・設備利用率などが前年度の値の据え置きです。

ここで押さえておきたいのは、国の想定でも利回りは3.2%だという点です。太陽光は「設置すれば必ず大きく得をする」投資ではなく、費用と自家消費の条件がそろって初めて回収が早まる設備です。シミュレーションの役割は、その条件を自分の家・顧客の家で確かめることにあります。

計算方法:5kWを手で計算してみる

上の想定値を使って、5kWの太陽光を手計算します。計算式は4本だけです。

  1. 年間発電量=容量×1kWあたり年間発電量=5kW×1,200kWh=6,000kWh
  2. 自家消費量=6,000kWh×30%=1,800kWh。売電量=6,000−1,800=4,200kWh
  3. 1年目の手取り=自家消費1,800kWh×27.31円+売電4,200kWh×24円−維持費1.5万円=49,158円+100,800円−15,000円=134,958円
  4. 回収年数=初期費用127.5万円が、毎年の手取りの累計で埋まる年。売電単価が5年目に8.3円、11年目に10.0円へ変わるので、年ごとに足し上げます
5kW・自家消費率30%の年別収支(国の想定値で計算)
年 売電単価 自家消費の便益 売電収入 維持費 年間の手取り 累積(初期費用込み)
1年目 24円 49,158円 100,800円 -15,000円 134,958円 -1,140,042円
4年目 24円 49,158円 100,800円 -15,000円 134,958円 -735,168円
5年目 8.3円 49,158円 34,860円 -15,000円 69,018円 -666,150円
10年目 8.3円 49,158円 34,860円 -15,000円 69,018円 -321,060円
11年目 10.0円 49,158円 42,000円 -15,000円 76,158円 -244,902円
15年目 10.0円 49,158円 42,000円 -15,000円 76,158円 59,730円
20年目 10.0円 49,158円 42,000円 -15,000円 76,158円 440,520円

この条件では、4年目までの手取りは年約13.5万円ですが、5年目から年約6.9万円に半減します。売電単価が24円から8.3円に下がるためです。累積が初期費用を上回るのは14.2年目で、20年後の累積収支は約+44.1万円になります。年別の全データはCSV(20年分・自家消費率30%と50%)にまとめています。

売電単価の仕組みと容量別の売電収入は、太陽光発電の売電収入はいくら?2026年度の24円・8.3円で容量別に計算で詳しく計算しています。

回収年数を一番動かすのは自家消費率

5年目以降は、1kWhを8.3円で売るより、自宅で使って27.31円分の電気を買わずに済ませるほうが約19円得になります。つまり、2026年度に設置する住宅では「どれだけ売れるか」より「どれだけ自宅で使えるか」が収支を決めます。

自家消費率を30%→50%にすると、回収は14.2年→11.7年に縮む5kW・累積収支(初期費用127.5万円を含む)。凡例:ティール=自家消費50%、グレー=自家消費30%(国の想定)-120万-90万-60万-30万0万30万60万90万02468101214161820設置からの年数11.7年14.2年自家消費50%:+80.1万円自家消費30%:+44.1万円
前提:5kW、1kWあたり年1,200kWh(設備利用率13.7%)、システム費用25.5万円/kW、運転維持費0.30万円/kW/年、自家消費の便益27.31円/kWh、売電24円(1〜4年目)→8.3円(5〜10年目)→10.0円(11年目以降)。出典:資源エネルギー庁 調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等について」別紙をもとにエネがえる試算。パネル劣化・パワコン交換・電気料金の変動は含まない計算例。
条件を1つだけ変えたときの回収年数と20年後の累積収支(5kW)
変えた条件(他は国の想定値) 回収年数 20年後の累積
自家消費率20% 16.0年 +26.0万円
自家消費率30%(国の想定) 14.2年 +44.1万円
自家消費率40% 12.8年 +62.1万円
自家消費率50% 11.7年 +80.1万円
1kWあたり1,000kWh(北向き寄り・積雪地など) 18.3年 +10.5万円
1kWあたり1,300kWh(日射の多い地域・南向き) 12.7年 +60.8万円
システム費用20万円/kW 10.6年 +71.6万円
システム費用30万円/kW 17.2年 +21.6万円
自家消費の便益31円/kWh 13.1年 +57.3万円

表の読み方:自家消費率を10ポイント上げるごとに、回収は1〜2年早まります。一方、システム費用が25.5万円/kWから30万円/kWに上がると、回収は約3年遅れます。費用と自家消費率の2つで回収年数の大半が決まるので、提案書を比べるときはまずこの2つの前提を確認してください。

自家消費率の計算式や、蓄電池で上げられる上限は自家消費率と自給率の違い|計算式・蓄電池・改善の限界で説明しています。

無料の太陽光発電シミュレーター

容量、発電量、自家消費率、費用を自分の条件に変えて計算できます。見積書がある方は、システム費用に「見積総額÷容量」を入れてください。

太陽光発電 収支シミュレーター(無料・登録不要)

初期値は国の想定値(2026年度)です。入力した数字はこのページの中だけで計算し、どこにも送信しません。








計算例であり、発電量・収支の予測や保証ではありません。パネルの経年劣化、パワーコンディショナの交換費、出力制御、電気料金の改定、税金は含みません。自家消費率は1時間ごとの発電と使用の重なりで決まるため、提案・契約には実際の電気の使い方を使った試算を行ってください。

無料サイト・見積りの試算・業務用ツールの違い

シミュレーションを出す手段は大きく3つあります。どれが正しいかではなく、判断の段階に合わせて使い分けます。

シミュレーション手段の比較
手段 向いている段階 自家消費の扱い 注意点
無料の簡易サイト・この記事のツール 導入を考え始めた段階。おおよその規模感を知る 仮定値(30%など)を置くことが多い 生活パターンや料金プランの違いは反映されにくい
販売施工店・メーカーの見積り試算 見積りを比較する段階 会社ごとに計算方法が違う 前提(発電量・単価・自家消費率)が書かれているか確認する
業務用シミュレーター(エネがえる等) 提案・契約・稟議の段階 時間帯別の発電と使用の重なりで計算 12か月の使用量、料金プラン、屋根条件の入力が必要

見積りが2社以上あるときは、太陽光の見積比較シミュレーションで前提をそろえてから比べると、金額の差がどこから来ているかがわかります。

結果がずれる6つの理由と確認方法

シミュレーションと実績・他社試算がずれる原因
原因 ずれ方 確認方法
日射量データの地点 近くの観測点か県庁所在地かで発電量が変わる どの地点のデータを使ったか試算書で確認
影・方位・傾き 朝夕の影や北面設置で発電量が下がる 屋根図面と現地写真、隣家・電柱の位置
損失の見込み 夏の温度上昇、パワコンの変換、配線で数%〜十数% 損失係数(または総合効率)の値を確認
自家消費率の仮定 30%と50%で回収年数が2年以上違う 時間帯別の使用量で計算したか、仮定値か
電気料金の単価 プランや燃料費調整、再エネ賦課金の扱いで変わる 削減額の計算に使った単価と料金プラン名
費用・交換費 パワコン交換費を入れるかで20年収支が変わる 交換時期と費用が計上されているか

電気料金の単価は試算の前提として特にずれやすい項目です。家電の省エネ表示などで使われる目安単価は31円/kWh(税込、2022年7月改定)で(出典:全国家庭電気製品公正取引協議会「よくある質問」)、国の想定27.31円/kWhより高めです。また2026年度の再エネ賦課金は4.18円/kWhで、2026年5月検針分から適用されています(出典:経済産業省 2026年3月19日発表)。自家消費した電気には賦課金がかからないため、賦課金が上がるほど自家消費の価値は上がります。今後の電気代の見通しは電気代は今後どうなる?で毎月更新しています。

地域・方位の補正はNEDOの日射量データで行う

1kWあたり1,200kWhは全国の標準的な値です。実際の発電量は、設置地点の日射量で補正します。日射量の一次データとしてよく使われるのが、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が公開している日射量データベースで、国内837地点の月別・時別の日射量を確認できます(出典:NEDO「日射に関するデータベース」)。

補正の考え方はシンプルです。設置地点・方位・傾きの年間日射量が標準より10%多ければ、発電量も約10%多く見込みます。1kWあたり発電量を1,000kWhにすると回収は約18.3年、1,300kWhなら約12.7年です(他は国の想定値)。地域の目安と最適な容量の決め方は太陽光発電の発電量は1kWあたり年間1,000kWhが目安、発電量の推計方法の詳細は太陽光発電量の計算方法|NEDO日射量・損失の確認にまとめています。

販売施工店・住宅会社向け:提案で前提をそろえる

お客様が複数社の見積りを比べるとき、金額の差の多くは前提の差です。提案書には、次の5つを数字で書いておくと、比較されても説明がぶれません。

  • 1kWあたり年間発電量と、その根拠(日射量データの地点・方位・傾き・損失)
  • 自家消費率と、その計算方法(時間帯別か、仮定値か)
  • 電気代の削減額に使った料金プランと単価(燃料費調整・再エネ賦課金の扱い)
  • 売電単価と期間(24円×4年、8.3円×6年、11年目以降の仮定)
  • 費用に含めたもの(パワコン交換、維持費、劣化)

エネがえるは、時間帯別の発電と使用の重なりで自家消費を計算し、電気料金は約100社・3,000プランの料金プランデータベース(基本料金・従量料金・燃料費調整単価を月1回更新)から選んで削減額を出します。提案書に前提が自動で載るため、上の5項目を毎回手で書く必要がありません。実際の画面と出力は製品デモで、導入企業の使い方は導入事例で確認できます。蓄電池を組み合わせる場合の容量の考え方は太陽光・蓄電池の最適容量を参照してください。

よくある質問

太陽光発電シミュレーションは無料でできますか?

できます。容量・地域・電気代を入れるだけの無料サイトや、この記事の計算ツールで概算はすぐ出ます。ただし無料の概算は、1時間ごとの発電と使用の重なりを見ていないものが多く、自家消費率を仮定で置いています。見積りや契約の判断には、12か月分の電気の明細と屋根の条件を入れた試算を使ってください。

5kWの太陽光の年間発電量はどれくらいですか?

国が2026年度の買取価格を決めるときに使った設備利用率13.7%で計算すると、1kWあたり年約1,200kWh、5kWで約6,000kWhです。実際は地域、方位、傾き、影、積雪で増減します。地点ごとの差はNEDOの日射量データで補正します。

太陽光は何年で元が取れますか?

5kW・システム費用25.5万円/kW・自家消費率30%という国の想定値で計算すると、回収は約14.2年です。自家消費率が50%なら約11.7年、費用が20万円/kWなら約10.6年まで縮みます。費用と自家消費率の2つで大きく変わるため、見積りの数字で計算し直してください。

2026年度に設置すると売電単価はいくらですか?

住宅用(10kW未満)は、FIT認定から4年目までが24円/kWh、5〜10年目が8.3円/kWhです(2025年10月以降の認定も同じ)。11年目以降は電力会社との個別契約になり、国の想定では10.0円/kWhです。

シミュレーションと実際の発電量がずれるのはなぜですか?

よくある原因は、日射量データの地点違い、影や汚れの見落とし、パワーコンディショナの変換や温度による損失、出力制御、年ごとの天候の差です。ずれが大きいときは、まず月別の発電実績と試算を並べ、どの月がずれているかを確認します。

蓄電池を付けた場合も同じ計算でよいですか?

基本の考え方は同じですが、蓄電池は昼の余剰を夜に回すため、自家消費率と売電量が同時に変わります。太陽光の効果と蓄電池の効果を別々に計算して足すと、同じ余剰電力を二重に数えてしまいます。1時間ごとの発電と使用の重なりで計算できるツールを使ってください。

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出典・データ

執筆:樋口 悟(国際航業株式会社 エネがえる事業開発)/最終更新:2026年10月11日

2026年10月11日更新:国の2026年度の想定値(設備利用率13.7%・システム費用25.5万円/kW・自家消費の便益27.31円/kWh)で計算方法と5kWの計算例を作り直し、回収年数のグラフ、感度表、収支シミュレーター、20年収支のCSVを追加しました。制度・価格は変わることがあるため、契約前に最新の公式資料で確認してください。

無料概算と提案用試算を使い分ける|判断に使える比較ガイド

無料シミュレーションは導入検討の入口として便利です。顧客への投資提案では、需要、料金、売電、設備費、保有期間まで説明できることが必要になります。価格より先に、何を決めるための試算かを固定します。

確認手順:判断目的を決める → 入力を集める → 出力を比べる
確認手順:判断目的を決める → 入力を集める → 出力を比べる

比較の前提をそろえる

詳細設計と経済効果提案では必要機能が違います。所在地・方位・傾斜・影の扱い、料金、蓄電池制御、レポート形式、データ出力、更新頻度を評価表に並べます。

説明できる既存案件を1件使い、候補ツールへ同じ条件を入れます。年間発電量に加え、自家消費・買電・売電・費用の差を確認します。差を誤差と片付けず、入力と計算範囲の違いまで戻ると評価が具体的になります。

導入方式を、実際に使っている業務まで確かめるなら、ネクストエナジーの事例:複数ツールで生じる試算結果のばらつきを解消で確認できます。

比較する項目と注意点:概算、経済効果、設計
比較する項目と注意点:概算、経済効果、設計
比較軸 確認する内容 見落としやすい点
概算 設備規模と発電の目安 現地条件の精査は別
経済効果 需要・料金・売電・費用 前提差と感度を表示
設計 配置・影・電気設計 設計者が適合を確認

次の判断:前提を別の担当者へ説明できる?

確認できた場合は「実案件で候補を比較」へ進みます。未確認、または条件が合わない場合は「入力条件を整理」を先に行ってください。

前提を別の担当者へ説明できる?/確認できた場合:実案件で候補を比較/未確認の場合:入力条件を整理
前提を別の担当者へ説明できる?/確認できた場合:実案件で候補を比較/未確認の場合:入力条件を整理

候補の名前より、決めたいことを先に書く

屋根へ何枚置けるか、何kWh発電するか、顧客の支払が何円変わるかは異なる問いです。無料サイト、表計算、設計ソフト、提案用サービスを同じランキングで評価すると、必要な機能が見えにくくなります。まず成果物を「配置図」「発電見込み」「費用比較」「顧客説明用レポート」に分けてください。

シミュレーター2つの結果が違ったら、どこから見るか

同じ案件を二つのツールへ入力しても、年間削減額が違うことがあります。すぐに精度の優劣とせず、差が生まれた段階を追います。下の順なら、発電量の差と料金の差を混同しにくくなります。

差が見つかった段階から入力へ戻る
違っている結果 最初にそろえる前提
発電量kWh 地点、気象データ、設備容量、方位・傾斜、影、損失、出力制限
自家消費・売電kWh 需要の時刻、休日、蓄電池の容量・出力・効率・残量制限
買電費・売電収入 契約名、適用期間、時間帯別単価、固定費、FIT期間
回収年・累積収支 設備費、補助金の確度、保守・更新、保有期間、割引・借入

比較のために、入力資料、入力値、設定画面や出力条件、結果ファイルを同じ案件番号で保管します。値を変更したら変更理由も残してください。結果が近いことは、両方が実績を正確に予測する証明にはなりません。

発電量の確認は日射量から発電量までの計算手順、単位はkW・kWhと30分値の換算へ。候補サービスへは同一案件の比較出力をデモで確認するときに、この前提表を渡してください。

導入前にレポートの説明を試す

担当者以外の人にレポートを渡し、設備を入れない案との差、売電の扱い、補助金の確度、料金上昇の仮定を読み取れるか確認します。説明で毎回補足が必要な項目は、帳票か運用手順に加えます。シミュレーション結果は将来の実績保証ではなく、前提付きの比較です。

このテーマを、導入企業の現場から

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API組み込みとSaaSの活用は、担当業務も運用責任も異なります。サービス名と実際の使い方を合わせて比較できます。

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利用目的、需要、料金、発電、生活時間、停電時の希望、費用を記録します。不明な情報を推測で埋めず、確認先を決めます。同じ入力条件を関係者と共有してから、設備案を比べてください。

キットには「売電と蓄電」「単位換算」「見積比較」「契約確認」「提案準備」の5シートを収録しています。入力済みの数値は説明用の仮定です。詳細な時系列シミュレーションや、エネがえるへの直接取込ファイルではありません。

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本文・比較ガイド・図解・無料シート案内を2026年9月27日に更新。制度の受付状況と契約条件は申請・発注時にも公式資料で確認してください。


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住宅用ASP / 産業用Biz / EV・V2H

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