太陽光・蓄電池・V2H補助金の併用確認ツール｜国・県・市の条件を照合

対象経費と控除を、見積の項目ごとに確認する

機器・工事・共通PCS、値引き、消費税の範囲を先に整理します。以下は「対象経費から控除した額×補助率」と上限を比べる算式の確認用です。定額・容量連動・段階制など別の算式には使えません。

計算結果は交付額ではありません。制度ごとの端数処理、総額上限、併用相手側の算式を別途確認してください。この算式欄は案件JSONに含まれないため、確認結果を共通メモへ写して保存します。

同じ設備でも、禁止される範囲は制度ごとに違う

「同じ設備」「同じ経費」「同じ事業」「同じ住宅」は、似ていても確認する範囲が違います。太陽光と蓄電池で請求書を分けたとしても、同一事業への重複補助を禁じる制度なら、それだけでは解決しません。共通のPCSや配線工事も、どちらの費用に含めたかを確認します。

三制度なら、三組を両方向から読む

AとB、AとC、BとCを、それぞれ両制度から確認します。六つの確認がそろっても、三制度合計の上限や控除順序は別に残ります。このツールの「確認済み」は、入力した記録がそろったという意味です。交付が決まったという表示にはしません。

原文で確かめる例

国のV2H説明会資料では、自治体の補助を併用する際に自治体側の確認も求めています。この資料は過去公募の読解例として参照し、現在の受付は別途確認してください。東京都の令和8年度蓄電池事業も、対象経費の算定で他の補助金を差し引く式を示しています。片方の許可だけで合算せず、双方の算式へ戻るための例です。

質問への回答は、質問文と一緒に残す

「併用できます」という回答だけを次の案件へコピーすると、設備や申請者が変わったときに条件を落とします。質問文には正式制度名、所在地、設備構成、申請者の役割、費用、工程を書き、回答と組にして保管してください。このページには氏名・詳細住所を入力せず、実際に照会する文面へ必要事項を補足します。