2023年太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの方法とは？
回収時期の目安がわかる
太陽光発電の導入を検討する際に気になるのが、導入にかかった初期費用の回収時期です。この記事では、太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの方法を詳しく解説します。住宅用太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの計算方法や、太陽光発電の初期費用回収期間の目安も併せて解説するので、太陽光発電の導入を検討する際の参考にしてください。
（参考記事1）【業界№1のわかりやすさ】太陽光・蓄電池の長期経済効果シミュレーション?
（参考記事2）2023年 東京電力エリア（東京都） 住宅用太陽光発電の経済効果シミュレーション
（参考記事3）2023年 関西電力エリア（大阪府） 住宅用太陽光発電の経済効果シミュレーション
太陽光発電の初期費用回収はいつになるか
以下は旧記事に記載した目安です。算定条件を十分に再現できないため、現在の一般的な回収年数としては採用しません。
・住宅用太陽光発電：7～8年程度
・産業用太陽光発電：0～12年程度
旧記事は全額ローンの場合に2～3年を加える目安を示していましたが、借入額・金利・返済期間で変わるため、一律に加算する方法は使いません。
関連記事：【最新版】2022年度・2023年度太陽光の売電価格?
太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの方法とは
初期費用回収シミュレーションを行う方法は、主に3つです。以下でそれぞれについて解説します。
1.パネルメーカーや設置業者に任せる
太陽光発電のパネルメーカーや設置業者に、初期費用回収シミュレーションの依頼が可能です。パネルメーカーや設置業者は、問い合わせや見積もりの際に年間収支や発電量のシミュレーションを行っています。
業者のなかには、シミュレーション結果を自社の都合のよい数値に変更する悪徳業者も存在するため、注意が必要です。提示された数値をそのまま信じるのは控えましょう。
（参考記事）太陽光パネルメーカーが試算した年間予測発電量にあわせて診断できますか? – 太陽光蓄電池シミュレーション「エネがえる」
2.ツールを購入する
太陽光発電のシミュレーションは、専用のツールを購入して自ら行う手段もあります。太陽光発電のパネルメーカーや設置業者だけでなく、個人事業主でも購入可能です。ツールでシミュレーションを行う際には、専門知識が必要な場合があります。導入時は、ツールの購入費用とシミュレーションを行う時間も含めて検討しましょう。
（参考記事）【業界№1のわかりやすさ】エネがえるの長期経済効果シミュレーション | 太陽光発電と蓄電池をお伝えするブログ?
3.自分で手計算する
太陽光発電の初期費用回収シミュレーションは、手計算による算出も可能です。大まかな数値が算出できる方法と、より精度の高い数値が算出できる方法があるため、状況により自分に合った方法を選びましょう。手計算は、正確な数値の算出には向いていません。
（参考記事）メールマガジン・【超必見】データで読み解く「営業マンの弱点」は光熱費の計算問題?
住宅用太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの計算方法とは
毎年の純便益が一定なら、単純回収の概算は初期純負担を年間純便益で割ります。維持費の対象期間が曖昧なまま初期費用へ足す計算は避けます。FIT単価切替や交換費があるときは年別収支を使ってください。
・単純回収年数の概算＝（工事込み導入費−確定補助金）÷（年間買電削減額＋年間売電収入−年間維持費）。分母が正で、各年一定の場合に限る。
（参考記事）蓄電池の経済効果をシミュレーションしてみた（実録編） – 太陽光蓄電池シミュレーション「エネがえる」
（参考記事）2023年 東京電力エリア（東京都） 住宅用太陽光発電の経済効果シミュレーション
産業用太陽光発電の初期費用回収シミュレーションの計算方法とは
太陽光発電の初期費用回収年数は、実質利回りと表面利回りで異なります。以下でそれぞれ解説します。
（参考記事）産業用の自家消費型太陽光発電＋蓄電池導入効果を5分で簡単診断 ～クラウド型SaaS「エネがえるBiz」
1.表面利回り
表面利回りとは、太陽光発電設備のメンテナンス費用を除き、収益の割合を算出するものです。表面利回りにはメンテナンス費用が含まれないため、実際よりも高い利回りになります。以下に、表面利回りの計算方法を記載します。
・表面利回り=年間売電収入額÷初期費用×100
2.実質利回り
実質利回りとは、太陽光発電設備のメンテナンス費用を含めて、収益の割合を算出するものです。実質利回りは、表面利回りから約2%低い数値になる特徴があります。以下に、実質利回りの計算方法を記載します。
・実質利回り=（年間売電収入額-年間維持費用）÷初期費用×100
【住宅用】初期費用回収の期間に影響するポイントとは
住宅用太陽光発電設備の初期費用回収期間は、設備の設置環境や売電価格に影響されます。以下で詳しく解説します。
1.設置環境
太陽光発電設備の設置環境は、初期費用の回収期間を大きく左右する要素の1つです。日射量が多い環境であれば、発電量も多くなります。太陽光発電設備を導入するなら、より多く光が集まる環境への設置を心がけましょう。周辺環境により異なりますが、真南30度が最適な太陽光パネルの設置角度とされています。
2.売電価格
電気の売電価格も、初期費用の回収期間に影響する重要な要素です。年々下落している電気の売電価格は、今後も下落し続けると予想されています。発電した電気の売電価格が低い状況では、電気の節電を優先的行う方法がおすすめです。太陽光発電設備を2018年以降に設置した人は、電気を節電した方が初期費用回収期間を短縮できます。
【産業用】初期費用回収の期間に影響するポイントとは
産業用太陽光発電設備の初期費用回収期間は、設備の修理費やランニングコストに影響されます。以下で詳しく解説します。
1.ランニングコスト
産業用太陽光発電は、住宅用太陽光発電と比較してランニングコストが高額です。産業用太陽光発電は規模が大きく、太陽光パネルの掃除や敷地内の雑草処理などの定期的なメンテナンス費用が多く必要になります。初期費用の回収期間はランニングコストの金額次第で変動するため、重要な要素です。
設備の故障や破損に備えて保険に加入すれば、よりランニングコストが膨らみます。
2.修理費
太陽光発電設備は、修理費がかかる可能性があります。修理費がかかれば、初期費用の回収期間は長くなるため、保険への加入で設備の修理に備えるとよいでしょう。メーカーの保証期間内に太陽光パネルの故障があれば、無償で交換や修理のサービスが受けられますが、メーカー保証期間外や自然災害による破損の場合は、自己負担による修理が必要です。
3.出力制御
出力制御は、太陽光発電所による電力供給を減らしたり、停止したりして電気供給量を調整するものです。電気の供給や需要のバランスを維持する目的があります。出力制御を行っている間は、売電ができなくなります。出力制御により売電収入が得られない期間が多ければ、初期費用の回収期間は長くなるでしょう。
太陽光発電が持つメリットとは
電気代の削減や売電収入は、太陽光発電設備を導入する大きなメリットです。以下で詳しく解説します。
1.電気代の削減につながる
太陽光発電ができれば、発電した電気を自家利用して電気代を抑えられます。電気代が高騰している近年では、自家発電の存在は大きなメリットです。電力会社から供給される電気の使用量が減るため、電気代の削減につながります。日中をすべて発電した電気で賄えば、月々の電気代を大きく削減できるでしょう。
2.売電により収入が得られる
太陽光発電により発電した電気は、電力会社に売却できます。売電価格は年々減少していますが、固定価格買取制度を利用すれば、一定額で売電が可能です。固定価格買取制度は、売電期間と売電価格を定めた数値で保証する制度です。産業用太陽光発電の買取期間は、投資用の場合で20年間は電力会社に一定額で売電できます。
太陽光発電が持つデメリットとは
太陽光発電にはメリットが多く、需要家からも注目を集めていますが、デメリットもあります。以下で解説します。
1.売電価格が年々下落している
売電価格は年々下落しています。売電価格が安くなれば、売電収入には期待できません。太陽光発電システムの価格が安価になったことや、国民が負担する税金が軽減されたことが理由と考えられています。売電価格を保証する制度を利用して一定額の売電収入を得ながら、発電した電気は自家利用を主にする方法が、得策でしょう。
2.発電量に波がある
太陽光発電の発電量は、天気の影響を受けます。晴天の日と比較して、雨の日や曇天では発電量が低く、十分な電気の発電は期待できません。天気や季節により発電量は変化しますが、年間を通してみれば、日射量はおおよそ安定しているため、発電量が天気や季節の影響を受けることを理解して、太陽光発電の導入を検討しましょう。
（参考記事）太陽光発電量推計・シミュレーションや日射量の計算式やロジックは？ – エネがえる
まとめ
太陽光発電の初期費用回収シミュレーションを行う方法は、設置業者やメーカーに依頼する方法とツールを利用する方法、手計算で自ら計算する方法の3つです。設置業者やメーカーにシミュレーションを依頼する場合は、受け取った数値をそのまま信じ込まず、自分自身でも確認することが大切です。
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著者プロフィール（太陽光・蓄電池シミュレーションエキスパート）
会社名：国際航業株式会社
部署名：公共コンサルタント事業部カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG
執筆者名：樋口 悟
執筆者の略歴：国際航業株式会社エネルギー部デジタルエネルギーグループ。エネルギー診断クラウドサービス「エネがえる」担当。1996年東京学芸大学教育学部人間科学課程スポーツコーチ学科卒業。1997年上場大手コールセンター会社に入社、2000年大手上場小売企業グループのインターネット関連会社で最年少役員に就任。2011年に独立起業。大企業向けにSNSマーケティングやアンバサダーマーケティングを提供するAsian Linked Marketingを設立。30以上の大手上場企業のプロジェクトを担当。５年で挫折。2016年国際航業株式会社新規事業開発部に入社しエネルギー領域の事業開発、エネがえる事業開発を担当。
太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの実務支援担当として、大手電力・ガス会社、有名太陽光・蓄電池メーカー、全国販売施工店・工務店など約700社以上と、最近ではエネルギー政策立案サイド（国・官公庁・地方自治体）で太陽光・蓄電池推進政策をしている方々へもエネがえるを活用した太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションやアドバイスを提供している。
執筆記事：https://energy-shift.com/news/author/71cbba7e-dbbc-4728-9349-9cdbed975c6e
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