ホテル・旅館の太陽光・蓄電池は元が取れない?給湯・温泉の電化まで216ケースを実試算【2026年11月最新単価】

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら )

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
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ホテル・旅館の太陽光・蓄電池は元が取れない?給湯・温泉の電化まで216ケースの試算(エネがえるBizに合わせて較正)
ホテル・旅館の太陽光・蓄電池は元が取れない?給湯・温泉の電化まで216ケースの試算(エネがえるBizに合わせて較正)

結論から言います。ホテル・旅館で一番大きな打ち手は、太陽光でも蓄電池でもなく「お湯」です。本記事の独立計算モデル(机上試算。計算方法はエネがえるBizの代表3ケースに合わせて較正)では、温泉旅館の給湯と浴場の加温をA重油のボイラからヒートポンプ+貯湯槽に替えると、大型旅館(100室、関東)で年約863万円、燃料費の減少が電気代の増加を上回りました(A重油 税込140円/L・COP3.0の仮定、機器費は含まない)。屋根の自家消費型太陽光も、太陽光だけの72ケースすべてが保守費込みで13.9年以内に回収(中央値9.2年)します。一方で、蓄電池の上乗せ分が電気代の削減だけで15年以内に回収できたケースは144ケース中0でした。今回の合成プロファイル(4施設とも同じ形)では電気の山が夕方から夜まで約7時間続くと仮定しており、契約電力の0.2〜0.4時間分の蓄電池では削り切れないためです。

3つの答え

  1. 太陽光は、ホテル・旅館なら全規模・全エリアで元が取れる(太陽光のみの72ケース=4施設×3エリア×太陽光2通り×電気代上昇率3、保守費・交換費込みですべて13.9年以内・中央値9.2年)。夜も需要が残るため、自家消費率は全ケースで94%以上でした。ただし屋根の広さに比べて需要が大きく、まかなえる電気はシティホテルで約2〜4%、大型旅館で約5〜10%、30室の温泉旅館でも約12〜22%です。
  2. 蓄電池は電気代の削減だけでは元が取れない(144ケース中0、需要を完全に予測できる上限でも0)。今回の合成プロファイル(4施設とも同じ形)では電気の山を17〜24時の約7時間と仮定しており、最大需要を下げられたのは約2〜4%にとどまりました。15年で回収できる蓄電池の価格は、現実的な制御で中央値約1.9万〜2.9万円/kWh(施設・容量別)でした。完全予測の上限の最大でも約9.0万円/kWh(温泉旅館・関東・屋根+カーポート・0.2時間分・上昇率3%)で、想定価格14万円/kWh(税抜)を大きく下回ります。導入するなら、災害時に客室・館内の一部を動かす価値など、電気代とは別の物差しで判断します。
  3. 太陽光より先に「給湯・浴場加温の電化と貯湯槽」。年間の差額(燃料費の減少−電気代の増加、関東、機器費は含まない)は、ビジネスホテルで約89万円、シティホテルで約575万円、30室の温泉旅館で約318万円、大型旅館で約863万円でした。重油やLPガスを使う旅館ほど差が大きく、貯湯槽なしで昼に沸かすと契約電力が上がり、差額は施設とエリアにより約2割〜5割強小さくなります。都市ガスが税込90円/m3まで安く、COPが2.5まで下がると逆転します。

この記事で分かること(数値の要点)

  • 旅館の客室稼働率は38.2%、ビジネスホテルは75.3%。観光庁の宿泊旅行統計調査(2025年・確定値)では、施設タイプで稼働率が2倍近く違います(同調査の「施設タイプ別客室稼働率(2025年1月〜12月(確定値))」の表)。稼働率が低い旅館でも、浴場の加温・保温の熱は客数にかかわらず毎日かかります。
  • 旅館の光熱費は「業務費16.6%」の中に埋もれています。日本旅館協会の調査(令和6年度決算)では、総売上高に対して人件費29.7%、業務費(サービス費・修繕費・水道光熱費など)16.6%、営業費(OTA手数料など)12.9%で、経常利益は7.6%でした。
  • エネルギー費に占める燃料の割合は、旅館で約24〜37%、ホテルで約12〜13%(関東の施設モデル、厨房・暖房の燃料を除く)。旅館では電気だけを対策しても、エネルギー費の3〜4割に手が届きません。
  • 太陽光の回収年数(保守費・交換費込み)は6.8〜13.9年。エリア別の中央値は関西8.6年、関東9.2年、九州10.3年。設置費用が3割高くても、上昇率2%の24ケース中23ケースが15年以内です(最長16.1年)。
  • 停電時、蓄電池は「容量(kWh)」より先に「出力(kW)」で決まります。重要負荷を契約電力の15〜20%と仮定すると、出力が容量の半分(0.5C)の0.2kWh/kWの蓄電池は全施設で0時間でした。大型旅館(重要負荷60kW)が蓄電池だけで3時間を守るには約194kWh・約2,710万円が必要です。
  • 何もしない場合、電気代と燃料費の値上がり分だけで、大型旅館(関東)は20年で約3.1億円の負担増になります(年2%の上昇を仮定)。屋根の太陽光が20年で取り戻すのは設置費を引いて約3,790万円(保守費を除く)、給湯・浴場の電化の差額は機器費を除いて約2.1億円です。

検証の主体:エネがえる(国際航業株式会社)。216ケース(+給湯・浴場加温を電化した比較216ケース)は1時間単位(8,760時間)の独立計算モデルで試算しました。施設の電気の需要は4施設とも同じ形の合成プロファイルで、実際の30分デマンドデータではありません。客室数・1室あたりの人数・給湯量・浴場の熱量・燃料単価・ヒートポンプの効率は仮定で、感度分析で幅を示しています。計算方法は、エネがえるBizの代表3ケースに合わせて較正しています(エネがえるBizでの照合と較正)。記事中の数値はBizの出力そのものではありません。

試算の種別:エネがえる運営事務局が公開単価・気象データで構築した独立計算モデルによる試算(机上試算)です。エネがえる製品(ASP/Biz/EV・V2H/コーポレートPPA 等)での試算へ順次差し替えます。差し替え状況:較正済み(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)

なぜホテル・旅館を別に計算するのか

宿泊業は、ほかの業種と4つの点で違います。

  • 熱(お湯)の比率が高い。客室の風呂・シャワー、大浴場、厨房、ランドリーと、宿泊業は60℃前後のお湯を大量に使います。省エネルギーセンターの資料でも、ホテルは水の使用量が多く、宿泊部門は給湯の使用量が部門中で最大、年間では気温の低い冬に多いと整理されています(省エネルギーセンター「ホテルの省エネルギー」)。温泉旅館では、これに浴場の加温・保温が加わります。
  • 電気の山が夕方から夜。チェックイン後の客室の空調・照明、レストラン・宴会、浴場の利用が重なり、需要は17時から深夜まで高い状態が続きます。昼に発電する太陽光とは時間がずれ、蓄電池で山を削るには長い時間の放電が必要です。
  • 稼働率が大きく動く。2025年の客室稼働率は、旅館38.2%、リゾートホテル56.9%、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.1%でした(観光庁「宿泊旅行統計調査(2025年・年間値(確定値))」)。外国人の延べ宿泊者数は1億7,992万人泊(前年比+9.4%)と増え、日本人は4億8,118万人泊(同−2.7%)でした。お湯の量は客数とともに動きますが、浴場の保温や共用部の空調は客数にかかわらず続きます。
  • 災害時に「避難の受け皿」になる。令和6年能登半島地震では、石川県が県内外の宿泊施設に協力を求めて2次避難所を開設し、県内270施設(最大7,322名分)・県外839施設(最大23,806名分)を確保しました。2次避難者は2月16日に5,275人まで増え、宿泊単価の高い温泉旅館などでの受け入れが多かったため、基準額を1人1泊7,000円から10,000円に引き上げています(内閣府 令和6年能登半島地震を踏まえた災害対応検討ワーキンググループ(第3回)資料3-2-10(石川県))。停電・断水への備えは、営業の継続だけでなく、地域の受け皿としての役割にもつながります。

このため、「屋根に太陽光と蓄電池を載せれば電気代が下がる」という一般的な提案は、宿泊業ではエネルギー費の半分しか見ていないことになりがちです。電気と熱をまとめて、どの順番で手を付けると効くのかを試算で確かめたのがこの記事です。業種をまたいだ全体像は業種別のエネルギー費はどこで削れる?24業種×規模別に経営課題と打ち手を整理に、産業用・業務用の太陽光・蓄電池の業種別の比較は産業用の自家消費型太陽光・蓄電池は元が取れない?業種別×規模別に実試算にまとめています。停電時に何時間守れるかを客室やサービスから逆算する考え方はホテル・旅館の太陽光・蓄電池容量|守るサービスから停電時間を計算で解説しています。

経営課題からエネルギー費の打ち手までを4段で整理する

①経営課題:人手不足・販売費の増加・稼働率の波

観光庁 宿泊旅行統計調査(2025年確定値)の客室稼働率は旅館38.2%、リゾートホテル56.9%、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.1%、簡易宿所29.6%、全体61.6%。日本旅館協会の令和7年度営業状況等統計調査では、総売上高に対して人件費29.7%、業務費(光熱費を含む)16.6%、営業費12.9%、管理費6.3%、減価償却費6.3%、GOP12.5%、経常利益7.6%
図1 施設タイプ別の客室稼働率(2025年)と、旅館・ホテルの費用構造(総売上高比、令和6年度決算)。出典:観光庁「宿泊旅行統計調査」(2026年7月6日公表)、日本旅館協会「令和7年度 営業状況等統計調査」

日本旅館協会の令和7年度営業状況等統計調査(回答した会員の旅館・ホテル、令和6年度の決算)では、総売上高に対する人件費は29.7%で、協会は慢性的な人手不足により低い水準になっていると説明しています。営業費は12.9%で、OTA(オンライン旅行会社)への販売費用が増えています。業務費は16.6%で、消耗品やリネン代の値上げに加え、修繕費も人手不足を理由に高くなっていると記されています。光熱費(水道光熱費)はこの業務費の中に含まれ、単独の比率はこの調査の公表資料では示されていません(日本旅館協会「令和7年度 営業状況等統計調査」解説編、同 資料編)。

同じ調査では、1軒あたりの平均客室数は66室、規模別の総売上高は大規模(100室以上、平均180室)約19.8億円、中規模(31〜99室、平均59室)約7.3億円、小規模(30室以下、平均17室)約2.7億円でした。会員施設の客室稼働率は61.4%、1室あたりの宿泊利用人員は2.45人(解説編 p.24 表18、令和6年)で、観光庁の統計の旅館全体(38.2%)より高くなっています。

病院・介護施設と違い、宿泊業は料金を自分で決められます。しかし、人件費・販売費・修繕費が同時に上がる中で、エネルギー費の上昇分まで客室単価に乗せ続けられるとは限りません。「手間がかからず、毎年確実に効く打ち手から順番に」が現実的な条件になります。

②エネルギー費の構造:電気は夕方〜夜の山、熱は旅館で3〜4割

関東・大型旅館(100室、高圧400kW)の8月と2月の1週間の電気の需要。夕方から夜は約310〜355kW、深夜は約180〜205kW、昼は約200〜230kW。屋根の太陽光100kWの発電は最大でも約50〜60kWで、すべて需要の内側に収まる。給湯・浴場加温のヒートポンプは深夜と昼の需要の谷に運転し、2月は運転量が増える
図2 大型旅館(関東)の1週間の電気の需要と太陽光の発電、給湯・浴場加温のヒートポンプの運転。出典:エネがえる試算(合成プロファイル)
4つの施設モデル(関東)の年間のエネルギー費の構成。ビジネスホテル(100室・高圧140kW)電気1,923万円+都市ガス281万円(燃料13%)、シティホテル(300室・高圧1,000kW)電気13,739万円+都市ガス1,809万円(12%)、温泉旅館(30室・高圧80kW)電気1,099万円+A重油650万円(37%)、大型旅館(100室・高圧400kW)電気5,496万円+A重油1,746万円(24%)。電気代の約19%が基本料金
図3 施設モデル別の年間のエネルギー費の構成(関東、税抜)。燃料は給湯・浴場加温の分だけで、厨房・暖房の燃料は含まない。出典:エネがえる試算

試算の4つの施設モデルは、統計と文献の規模感に合わせて置きました(施設の条件は仮定)。

施設モデル客室・契約電力1日の宿泊者(仮定)電気代(関東、税抜)給湯・浴場加温の燃料(関東、税抜)
ビジネスホテル100室・高圧140kW約98人(稼働率75.3%×1.3人)約1,923万円都市ガス 約281万円
シティホテル300室・高圧1,000kW約378人(74.1%×1.7人)約1億3,739万円都市ガス 約1,809万円
温泉旅館(小)30室・高圧80kW約28人(38.2%×2.45人)約1,099万円A重油 約650万円(うち浴場の熱が約8割)
大型旅館100室・高圧400kW約94人(38.2%×2.45人)約5,496万円A重油 約1,746万円(うち浴場の熱が約7割)

大型旅館の電気代と燃料費の合計(年約7,241万円)は、日本旅館協会の大規模(100室以上)の1室あたり総売上高(約1,100万円)から100室で概算した売上高(約11億円)の約6.6%にあたり、光熱費を含む業務費16.6%の内側に収まります(試算は税抜。調査の売上高の税の扱いは公表資料で確認できていないため、規模感の目安です)。シティホテルの1次エネルギー消費量は延床面積あたり約2,122MJ/m2(延床25,000m2と仮定、厨房・暖房の燃料を除く)で、省エネルギーセンターが示す地域熱供給のホテル(延床70,000m2)の2,772MJ/m2より小さく、除いた燃料の分を考えれば整合する範囲です。

  • 電気は「夕方〜夜の山」。4施設とも、17〜24時の平均需要は最大需要の約88%、昼(10〜17時)は約57%、深夜は約51%という同じ形を仮定しました(月別の使用量を1日の時間帯パターンで配分。日ごとのばらつきはなし)。年間の最大需要(契約電力)は夏の夕方に出ます。
  • 熱は「旅館で3〜4割」。給湯・浴場加温の燃料がエネルギー費に占める割合は、旅館で約24〜37%、ホテルで約12〜13%でした。温泉旅館では、客数に比例する給湯より、毎日かかる浴場の加温・保温の熱のほうが大きくなります(30室の旅館で熱量の約78%、大型旅館で約72%)。
  • 基本料金は電気代の約16〜19%。高圧の契約電力は過去1年の最大需要で決まるため、夏の夕方の数時間が1年分の基本料金を決めます。

③打ち手の順番:運用・契約 → 省エネ → 電化・熱転換 → 創エネ → 蓄エネ・蓄熱 → 調達 → モビリティ

ホテル・旅館の打ち手の順番。①運用・契約(空調・照明の客室連動、契約電力の確認、投資ほぼゼロ)②省エネ(LED・高効率空調、浴場の保温・ポンプのインバータ)③電化・熱転換(給湯・浴場加温をヒートポンプ+貯湯槽に、年85万〜921万円差)④創エネ(屋根・駐車場の太陽光、回収6.8〜13.9年)⑤蓄エネ(蓄電池は夜の山を削り切れない、電気代だけでは回収できず)⑥調達(再エネメニュー・オフサイトPPA)⑦モビリティ(送迎車のEV・災害時の給電、夜間に充電)
図4 ホテル・旅館の打ち手の順番と、この記事の試算の位置づけ。出典:エネがえる(業種別マップの基本の順番に、宿泊業の条件を重ねた)

業種別マップでは、運用・契約 → 省エネ → 電化・熱転換 → 創エネ → 蓄エネ・蓄熱 → 調達 → モビリティを基本の順番としています。宿泊業はこの順番のままで、③電化・熱転換の段が特に重い業種です。熱源の更新期が近い施設では、ボイラを同じ燃料のボイラに入れ替える前に、ヒートポンプと貯湯槽への置き換えを比べてください。更新後の電気の需要が決まってから太陽光の容量を決めると、無駄がありません。

打ち手宿泊業での中身この記事での扱い
①運用・契約空き客室の空調・照明・給湯循環の停止、浴場の営業時間と保温温度の見直し、夏の夕方の需要の山を作る機器(空調の一斉起動、厨房、ランドリー)の分散、契約電力・料金メニューの確認定性的(投資ほぼゼロで最初に行う)
②省エネLED、高効率空調、浴場・配管の保温、ろ過ポンプのインバータ化、排湯・排水からの熱回収定性的(熱のロスを減らすほど③の機器も小さくできる)
③電化・熱転換給湯・浴場加温をヒートポンプ+貯湯槽(蓄熱)に試算(216ケースの比較+燃料・単価・効率の感度)
④創エネ屋根・駐車場の自家消費型太陽光試算(72ケース)
⑤蓄エネ・蓄熱蓄電池(ピークカット・停電対策)、貯湯槽(熱をためて時間をずらす)試算(蓄電池144ケース、停電時の持続時間)。貯湯槽は③の中で評価
⑥調達再エネメニュー、オフサイトPPA、非化石証書関連記事へ(オフサイトPPAの試算)
⑦モビリティ送迎車・社用車のEV化、災害時の給電簡易計算+関連記事へ(商用EVの試算)

規模と業態で変わること:ビジネスホテル・シティホテル・温泉旅館・大型旅館

  • ビジネスホテル:宴会・大浴場がない分、熱の比率は小さく(燃料13%)、都市ガスなら電化の差額も年100万円前後です。高層で屋根が狭く、太陽光でまかなえる電気は5〜8%にとどまります。運用と契約の見直しが中心です。
  • シティホテル:宴会・レストラン・プール・空調で電気が大きく、屋根の太陽光は電気の2〜4%です。給湯の電化は年約550万〜650万円の差があり、熱源の更新に合わせた検討の価値があります。脱炭素の大部分は調達(再エネメニュー・PPA)が担います。
  • 温泉旅館(小):低層で屋根が広く、太陽光の比率は最も高い施設(電気の12〜22%)です。浴場の熱が大きく、A重油・LPガスを使っていれば電化の差額は年300万円を超えます。客数に対して保温の熱が大きいため、浴槽の保温(ふた・湯面の管理)と運用の見直しも効きます。
  • 大型旅館:電化の差額が最も大きく(年約863万円)、太陽光(屋根100kWで年約240万円の削減)の3倍以上です。熱源の更新期に、ヒートポンプ・貯湯槽・太陽光・契約電力をまとめて設計するのが効率的です。

④この試算で確かめたこと・確かめていないこと

  • 確かめたこと:屋根・駐車場の太陽光の回収年数、蓄電池の上乗せ分の回収と損益分岐の価格、停電時の持続時間と発電機の燃料の節約、給湯・浴場加温の電化(貯湯槽の有無、燃料の種類・単価・効率の感度、稼働率と浴場の熱量の感度)、何もしない場合の負担増、CO2の削減量。
  • 確かめていないこと:空調・厨房・ランドリーの電化、ヒートポンプ・貯湯槽の機器費と工事費、源泉の温度・湯量と排湯からの熱回収、補助金、実際の30分デマンドデータでの検証。これらは「この記事の限界」にまとめています。

検証の方法:4施設×3エリア×太陽光2×蓄電池3×上昇率3=216ケース(+給湯・浴場の電化216ケース)

軸水準数
施設モデルビジネスホテル(100室・高圧140kW)、シティホテル(300室・高圧1,000kW)、温泉旅館(30室・高圧80kW)、大型旅館(100室・高圧400kW)4
エリア関東(東京電力EP)、関西(関西電力)、九州(九州電力)3
太陽光屋根のみ(35kW・80kW・48kW・100kW)、屋根+駐車場のカーポート(49kW・180kW・80kW・180kW)2
蓄電池なし、契約電力×0.2時間分、×0.4時間分(例:大型旅館で80kWh・160kWh)3
電気代上昇率年1%・2%・3%(基本料金・電力量料金とも)3
合計(太陽光のみ72ケース、蓄電池あり144ケース)216
給湯・浴場加温(比較)今の燃料のボイラのまま、ヒートポンプ+貯湯槽に電化(上の216ケースをそれぞれ計算)×2

計算は1時間ごと(年8,760時間)です。太陽光の発電量は、エネがえるBizの初期設定(真南・傾斜10度、交流側)と同じ東京・大阪・福岡の月別発電量を、EUの共同研究センターが公開するPVGISの1時間値の形で配分し、劣化を年0.5%としました。逆潮流(送電網への売電)はせず、余った電気は蓄電池に充電するか、捨てる(出力抑制)前提です。蓄電池は「年間の最大需要を下げる」運転にし、翌日の需要を完全に予測できる場合(上限)の7割まで達成できる運転を「現実的な値」としました。回収年数は「累積収支が最後にプラスに転じた年」で数え、回収できないケースは中央値の計算で「20年超」として含めています。

給湯・浴場加温を電化した216ケースでも、太陽光の回収年数の中央値は同じ9.2年、最長は13.3年で、結論は変わりませんでした。太陽光の電気はほとんど施設内で使い切られ、ヒートポンプに回る余りがほぼないためです。以下、太陽光と蓄電池の数値は、給湯・浴場加温が今の燃料のままの216ケースで示します。

何で稼ぐのか:使った量の単価と、基本料金

  • 使った量(電力量料金・燃料費調整・再エネ賦課金)を減らす:太陽光の自家消費と省エネが該当します。高圧の施設では、1kWhあたり税抜で関東約21円、関西約21〜22円、九州約19〜20円の支払いが減ります(2026年11月以降の単価、賦課金4.18円込み、税抜換算)。
  • 契約電力(基本料金)を減らす:蓄電池と、ピーク時間の需要を減らす運用が該当します。高圧の基本料金は1kWあたり月約2,020〜2,490円(力率85%・割引なし、税抜)で、契約電力を10kW下げると年約24万〜30万円です。

ホテル・旅館の年間の最大需要は、夏の夕方から夜に出ます。太陽光はその時間に発電しないため、太陽光だけでは契約電力は下がりません(今回の試算もエネがえるBizと同じく、太陽光のみのケースは導入前の最大需要で基本料金を計算)。太陽光の価値は「使った量」の削減だけで、契約電力を下げるには、夕方の空調の一斉起動や厨房・ランドリーの運転時間をずらす運用が必要です。

結果①:太陽光は72ケースすべてが保守費込みで13.9年以内に回収、中央値9.2年

太陽光だけを入れた72ケース(4施設×3エリア×太陽光2通り×上昇率3)は、保守費(年3,000円/kW)と13年目のパワーコンディショナ交換(2万円/kW)を入れても、すべて13.9年以内に回収できました。中央値は9.2年(保守費を除くと8.1年)、10年以内は72ケース中52ケースです。10年を超えた20ケースは、14ケースが九州のケースで、残る6ケースは温泉旅館の屋根+カーポート(関東・関西の5ケース)とビジネスホテルの屋根+カーポート(関東の1ケース)でした。カーポートは屋根より設置単価が高く(25万〜28万円/kW)、回収が約1〜2年(九州の温泉旅館では約2.3年)遅くなります。

太陽光の回収年数(保守費・パワコン交換込み、電気代上昇率2%)。関東・関西・九州の順に、ビジネスホテル 屋根35kW 8.8・8.2・9.9年、屋根+カーポート49kW 9.6・9.0・10.8年。シティホテル 屋根80kW 7.6・7.1・8.5年、屋根+カーポート180kW 9.4・8.8・10.5年。温泉旅館 屋根48kW 9.3・8.6・10.3年、屋根+カーポート80kW 11.0・10.1・12.6年。大型旅館 屋根100kW 8.0・7.4・9.0年、屋根+カーポート180kW 9.3・8.6・10.4年
図5 太陽光の回収年数(保守費・交換費込み、税抜、上昇率2%)。出典:エネがえる試算
施設・太陽光設置費(税抜)回収年数(保守費なし)回収年数(保守費・交換費込み)太陽光でまかなえる電気の割合
ビジネスホテル・屋根(35kW)約700万円7.1〜9.0年7.9〜10.4年約5〜6%
ビジネスホテル・屋根+カーポート(49kW)約1,078万円7.8〜9.9年8.6〜11.4年約7〜8%
シティホテル・屋根(80kW)約1,360万円6.2〜7.7年6.8〜8.9年約2%
シティホテル・屋根+カーポート(180kW)約3,860万円7.6〜9.6年8.4〜11.1年約4%
温泉旅館・屋根(48kW)約1,008万円7.5〜9.5年8.3〜10.9年約12〜14%
温泉旅館・屋根+カーポート(80kW)約1,904万円8.7〜11.1年9.7〜13.9年約20〜22%
大型旅館・屋根(100kW)約1,800万円6.5〜8.1年7.2〜9.4年約5〜6%
大型旅館・屋根+カーポート(180kW)約3,800万円7.5〜9.5年8.3〜10.9年約9〜10%

幅は3エリア×上昇率3の9ケースの最小〜最大。まかなえる割合は年間の電気の使用量に対する太陽光の自家消費量の割合。

設置費用が想定より高くても成り立つか

設置費用を3割高くした感度分析では、上昇率2%の24ケース中23ケースが保守費込みで15年以内に回収しました(中央値11.6年、最長16.1年=九州の温泉旅館の屋根+カーポート)。屋根の太陽光は、見積もりが多少高くても判断が変わりにくい打ち手です。電気代の上昇率による違いは小さく、回収の中央値は上昇率1%で9.5年、3%で8.7年でした。

なぜ太陽光は余らないのか

ホテル・旅館は夜も深夜も需要が残り、昼の需要も最大需要の約6割あります。今回の太陽光の容量(契約電力の8〜100%)では、昼の発電はほぼすべて施設内で使い切れ、自家消費率は温泉旅館の屋根+カーポート(94%)を除いてほぼ100%でした。余った電気をためる蓄電池の役割は、ホテル・旅館ではほとんどありません。逆に言えば、屋根や駐車場が許す限り載せても無駄になりにくい施設です。低層で屋根が広い旅館ほど、太陽光の比率を上げられます。

結果②:蓄電池の上乗せ分が15年で回収できたのは144ケース中0

左:4施設共通の需要の形(年平均、最大需要=1)。深夜0〜6時は約0.51、朝6〜10時は約0.76、昼10〜17時は約0.57、夕方〜夜17〜24時は約0.88。大型旅館の屋根の太陽光は昼に最大約0.12で、夕方〜夜の山とは時間がずれる。右:蓄電池の上乗せ分の損益分岐価格(15年、中央値)。0.2kWh/kWでビジネスホテル2.8万円・シティホテル2.8万円・温泉旅館2.8万円・大型旅館2.9万円、0.4kWh/kWで2.8万・2.8万・1.9万・2.8万円/kWh。完全予測の上限でも0.2kWh/kWで3.7万〜4.3万円/kWhで、想定価格14万円/kWhに届かない
図6 ホテル・旅館の需要の形と、蓄電池の上乗せ分の損益分岐価格(15年間の削減額の合計÷容量、税抜)。出典:エネがえる試算

蓄電池を足した144ケース(4施設×3エリア×太陽光2×蓄電池2×上昇率3)のうち、上乗せ分の費用が電気代の削減だけで15年以内に回収できたケースは0でした。翌日の需要を完全に予測できる上限の運転でも0です。給湯・浴場加温を電化した144ケースでも同じく0でした。

理由は、今回仮定した需要の形にあります。合成プロファイルでは電気の山が17〜24時の約7時間続き、平均でも最大需要の約88%あります。契約電力の0.2〜0.4時間分の蓄電池は、この長い山の頂上をわずかに削ることしかできず、年間の最大需要の低下は0.2kWh/kWで約2%、0.4kWh/kWで約4%にとどまりました。山がほぼ平らなため、容量を2倍にすると低下もほぼ2倍になりますが、それでも約4%です。

施設・蓄電池容量・設置費(税抜)初年度の削減額最大需要の低下損益分岐の価格(中央値)15年で回収するのに不足する額(年あたり)
ビジネスホテル 0.2kWh/kW28kWh・約392万円約5万〜6万円約2%約2.8万円/kWh約20万〜21万円
ビジネスホテル 0.4kWh/kW56kWh・約784万円約9万〜12万円約4%約2.8万円/kWh約40万〜43万円
シティホテル 0.2kWh/kW200kWh・約2,800万円約32万〜42万円約2%約2.8万円/kWh約143万〜153万円
シティホテル 0.4kWh/kW400kWh・約5,600万円約64万〜83万円約4%約2.8万円/kWh約286万〜307万円
温泉旅館 0.2kWh/kW16kWh・約224万円約3万〜7万円約2%約2.8万円/kWh約8万〜12万円
温泉旅館 0.4kWh/kW32kWh・約448万円約5万〜12万円約4%約1.9万円/kWh約17万〜24万円
大型旅館 0.2kWh/kW80kWh・約1,120万円約13万〜17万円約2%約2.9万円/kWh約57万〜61万円
大型旅館 0.4kWh/kW160kWh・約2,240万円約26万〜33万円約4%約2.8万円/kWh約114万〜123万円

初年度の削減額・最大需要の低下・不足額は上昇率2%の6ケース(3エリア×太陽光2)の幅。最大需要の低下は導入前の最大需要に対する割合(太陽光だけでは下がらない扱い)。損益分岐の価格は3エリア×太陽光2×上昇率3×電化の有無の36ケースの中央値(図6右と同じ)。不足額は「蓄電池の価格14万円/kWhとの差×容量÷15年」で、停電対策などの価値が毎年これ以上あれば見合う、という目安です。

停電対策として、年にいくらの価値があれば見合うか

蓄電池を入れる理由が停電対策なら、上の表の「不足する額」が判断の物差しになります。たとえば大型旅館で160kWhの蓄電池を入れるなら、停電時に客室・館内の一部を動かせること、災害時に避難者を受け入れられることの価値が、年約114万〜123万円以上あると判断できるかどうかです。ただし次の章で見るとおり、この容量でも停電時に守れる時間は限られます。

熱:給湯・浴場加温をヒートポンプ+貯湯槽にすると、太陽光より大きく効く

ヒートポンプは、電気1kWhで空気中の熱をくみ上げ、約3kWh分の熱を作ります(COP3.0)。ボイラは燃料の熱の約85%しかお湯にできません。1kWhの熱を作るのにかかる費用(税抜)を比べると、差がはっきりします。

熱源前提(仮定)熱1kWhあたりの費用(税抜)
A重油ボイラ税込140円/L、38.9MJ/L、効率85%約13.9円
LPガスボイラ税込400円/m3、約100MJ/m3(1m3=2.0kgと仮定)、効率85%約15.4円
都市ガスボイラ税込120円/m3、45MJ/m3、効率85%約10.3円
ヒートポンプ(貯湯槽で需要の谷に運転)COP3.0、関東の高圧の電力量単価 税抜約21円/kWh約7.0円(契約電力が上がらない場合)

この単価の差に、年間の熱の量を掛けたものが電化の差額です。ポイントは、ヒートポンプの電気を「いつ使うか」です。夕方〜夜の山の時間に沸かせば契約電力が上がり、基本料金が増えます。貯湯槽にためて、深夜と昼の需要の谷に沸かせば、契約電力を上げずに済みます。今回の試算では、ヒートポンプの出力を「最も熱を使う日を10時間で沸かせる容量」(大型旅館で約153kW)とし、日ごとに需要の谷を埋めるように運転させました。貯湯槽ありのケースでは、温泉旅館(約1kW上がる)を除き、契約電力は上がりませんでした。

関東・初年度の給湯・浴場加温の電化。減る燃料費と増える電気代(貯湯槽あり)の差は、ビジネスホテル(都市ガス281万円)で+89万円、シティホテル(都市ガス1,809万円)で+575万円、温泉旅館(A重油650万円)で+318万円、大型旅館(A重油1,746万円)で+863万円。貯湯槽なしで昼に運転すると差は+41万、+261万、+206万、+605万円に縮む
図9 給湯・浴場加温をヒートポンプ+貯湯槽にした場合の、燃料費の減少と電気代の増加(関東・初年度、税抜、機器費は含まない)。出典:エネがえる試算
施設(今の燃料)年間の熱量年間の差額(貯湯槽あり)関東・関西・九州貯湯槽なし(7〜19時に運転)関東・関西・九州15年の差額の合計(関東、機器費の上限の目安)
ビジネスホテル(都市ガス)約274MWh約89万・85万・102万円約41万・46万・60万円約1,341万円
シティホテル(都市ガス)約1,762MWh約575万・549万・655万円約261万・294万・386万円約8,628万円
温泉旅館(A重油)約469MWh約318万・312万・340万円約206万・221万・244万円約4,771万円
大型旅館(A重油)約1,260MWh約863万・846万・921万円約605万・636万・700万円約1.3億円

差額=燃料費の減少−電気代の増加(初年度、税抜、太陽光なし)。15年の合計は上昇率0%の単純合計で、ヒートポンプ・貯湯槽の機器費・工事費、既存ボイラの撤去・維持費、補助金は含まない。この合計より機器費・工事費が安ければ、15年で回収できる目安。

機器費・工事費は施設の条件で大きく変わるため試算に含めていませんが、目安として単純回収年数(機器費÷年間の差額)を示すと、大型旅館(関東、年約863万円)で機器費・工事費が5,000万円なら約5.8年、1億円なら約11.6年です。温泉旅館(年約318万円)では2,000万円なら約6.3年、4,000万円なら約12.6年です(金額は計算例で、見積もりの代わりにはなりません)。

大型旅館(関東)の電化の差額 年約863万円は、屋根の太陽光100kWの初年度の削減額(年約240万円)の3倍以上です。今の燃料が都市ガスのビジネスホテルでは差額は年約89万円と小さくなりますが、それでも屋根の太陽光35kWの削減額(年約84万円)とほぼ同じ規模です。

貯湯槽は「安い蓄電池」:熱をためて時間をずらす

貯湯槽なしで、お湯を使う時間に合わせて昼(7〜19時)に沸かすと、契約電力は大型旅館で約87kW、シティホテルで約105kW上がり、差額は施設とエリアにより約2割〜5割強小さくなりました。電気をためる蓄電池は電気代だけでは元が取れませんでしたが、熱をためる貯湯槽は「契約電力を上げずに電化する」ための設備として価値があります。蓄熱と蓄電池の比べ方は蓄熱・蓄冷シミュレーション|蓄電池との比較と経済性、ボイラとヒートポンプの計算の手順はヒートポンプとボイラーの経済性・CO2計算例で解説しています。

今の燃料・単価・効率しだいで、差額は大きく変わる

大型旅館(関東)の電化の年間差額の感度。A重油110円/Lで+313万〜+710万円、140円/Lで+687万〜+1,084万円、170円/Lで+1,061万〜+1,458万円。LPガス300円/m3で+394万〜+790万円、400円/m3で+878万〜+1,275万円、500円/m3で+1,362万〜+1,759万円。都市ガス90円/m3で−89万〜+308万円、120円/m3で+235万〜+632万円、150円/m3で+558万〜+955万円(COP2.5〜4.0)
図10 大型旅館(関東)の電化の年間差額:今の燃料×燃料単価(税込)×ヒートポンプの効率。出典:エネがえる試算
  • A重油・LPガスの施設ほど電化が効く。大型旅館がLPガス(税込400円/m3)なら差額は年約1,054万円、都市ガス(120円/m3)なら年約411万円です。同じ旅館でも、今使っている燃料で差額が2倍以上変わります。
  • 逆転するのは都市ガスが安く、効率が低い場合だけ。都市ガス税込90円/m3・COP2.5では、大型旅館で年約89万円、シティホテルで年約124万円、ビジネスホテルで年約19万円の損になりました。A重油は110円/L・COP2.5でも、大型旅館で年約313万円、温泉旅館で年約112万円のプラスでした。
  • ヒートポンプの効率(COP)は、作るお湯の温度で変わります。60℃以上の給湯と、40℃前後の浴場の加温では向く機種が違います。浴場の加温は温度が低いぶん効率を上げやすい一方、給湯用の機種をそのまま使うと効率が下がることがあります。メーカーの年間の効率(季節ごとのCOP)で確認してください。

稼働率と浴場の熱量:旅館は「客がいなくてもかかる熱」が大きい

感度(関東、貯湯槽あり)温泉旅館大型旅館
客室稼働率 38.2%(観光庁の旅館全体、基本)年約318万円年約863万円
客室稼働率 61.4%(日本旅館協会の会員施設)年約353万円年約1,009万円
浴場の熱量 半分(源泉の温度が高く加温が少ない場合など)年約197万円年約551万円
浴場の熱量 1.5倍(露天風呂が多い・源泉の温度が低い場合など)年約416万円年約1,175万円

稼働率を38.2%から61.4%に上げても、差額は1〜2割しか増えません。温泉旅館の熱の7〜8割は、客数にかかわらず毎日かかる浴場の加温・保温だからです。逆に言えば、浴場の熱を減らす運用(ふた・湯面の管理、営業時間外の保温温度、循環配管の保温)は、どの打ち手よりも先に効く可能性があります。源泉の温度が高く加温が要らない施設では、浴場の熱は小さくなる一方、排湯の熱を給湯の予熱に回す熱回収が選択肢になります。ホテルでは、給湯の量が客数に比例するため、稼働率60%と85%で差額は年約71万〜101万円(ビジネスホテル)、約466万〜660万円(シティホテル)でした。

雪の多い地域の温泉旅館では、冬に浴場の熱が増える一方、屋根の太陽光は積雪で発電しない月があります。冬の発電ゼロを加味した回収年数の考え方は雪国の太陽光は元が取れない?冬の発電ゼロ4パターン×世帯モデル別に実試算を参考にしてください。冬に使う熱を電化するヒートポンプは、積雪の影響を受けません。

太陽光とヒートポンプは「組み合わせて得」にはならない

「昼の太陽光でお湯を沸かせば、電気代ゼロでお湯が作れる」という説明を見かけますが、今回の施設モデルでは太陽光の電気はほぼすべて客室・館内で使われ、ヒートポンプに回る余りはほとんどありませんでした(温泉旅館の屋根+カーポートで年約5.4MWh、ヒートポンプの電気の約3.5%)。太陽光とヒートポンプは、それぞれ単独で得をする独立した打ち手として評価するのが正確です。余りが出るのは、需要に比べて屋根が非常に広い施設や、閑散期・休館日が長い施設です。

停電対策(BCP):主役は発電機、蓄電池は出力で決まる

停電対策を考えるときは、最初に「何を・何秒以内に・何時間守るか」を決めます。宿泊業で守りたいのは、宿泊客の安全(照明・エレベーター・給水ポンプ・通信)、営業の最低限(フロント・予約・決済・冷蔵庫)、そして可能なら客室の一部の空調と給湯です。多くの施設にある非常用発電機は、消防用設備などを動かすための非常電源として設置されていることが多く、客室や厨房まで賄う容量があるとは限りません。まず手元の発電機の容量・燃料の量・対象の回路を確認してください。

蓄電池は「容量(kWh)」より先に「出力(kW)」で決まる

左:重要負荷(最大kW)と蓄電池の出力(0.5C)。ビジネスホテル21kWに対し0.2kWh/kWの出力14kW・0.4kWh/kWの出力28kW、シティホテル150kWに対し100kW・200kW、温泉旅館16kWに対し8kW・16kW、大型旅館60kWに対し40kW・80kW。右:蓄電池+屋根の太陽光だけで守れる時間(中央値)は、0.2kWh/kW・0.5Cで全施設0時間、0.2kWh/kW・1Cで約1.0〜1.3時間、0.4kWh/kWで約2.0〜2.6時間
図7 停電時の重要負荷と蓄電池の出力、蓄電池+屋根の太陽光だけで守れる時間(関東、停電開始時に満充電、全8,760通りの開始時刻の中央値)。出典:エネがえる試算

重要負荷を契約電力の15%(ホテル・大型旅館)〜20%(温泉旅館)と仮定し(ビジネスホテル21kW、シティホテル150kW、温泉旅館16kW、大型旅館60kW、いずれも最大値)、停電の開始時刻を1年の8,760通りすべてで試した結果が図7です。

  • 出力が重要負荷を下回ると、容量があっても0時間。経済性の試算で使った「出力は容量の半分(0.5C)」の0.2kWh/kWの蓄電池は、全施設で出力が重要負荷に届かず0時間でした。出力を容量と同じ(1C)にしても、守れるのは約1.0〜1.3時間です。
  • 発電機なしで守れるのは3時間に届かない。0.4kWh/kWの蓄電池(大型旅館で160kWh)と屋根の太陽光を組み合わせても、中央値は約2.0〜2.6時間でした。日中に停電すれば太陽光で延びますが、夜に始まる停電では蓄電池の容量だけが頼りです。
  • 蓄電池だけで長時間を守るのは非現実的。大型旅館の重要負荷(平均約54kW)を蓄電池だけで3時間守るには約194kWh(14万円/kWhで約2,710万円)、72時間なら約4,645kWh(約6.5億円)が必要です。シティホテルでは3時間で約484kWh(約6,774万円)です(使える容量90%・往復効率88%で単純計算)。

もう一つの注意は切替の時間です。停電を検知してから蓄電池の自立運転に切り替わるまでに時間がかかる機種が多く、予約・決済のサーバーや通信機器のように瞬時の停電も避けたい機器は、無停電で切り替わるUPS(常時インバータ方式など)で別に守る必要があります。ピークカット用の蓄電池がUPSの代わりになるとは限りません。切替時間は機種ごとに確認してください。

発電機と組み合わせると、燃料が何倍もつか

発電機と組み合わせた場合に、72時間の重要負荷のうち太陽光(+蓄電池)が賄う割合(関東、中央値)。屋根の太陽光でビジネスホテル23%(燃料1.30倍)、シティホテル8%(1.08倍)、温泉旅館31%(1.46倍)、大型旅館23%(1.30倍)。屋根+カーポートで28%・17%・36%・31%、屋根+カーポート+蓄電池0.4kWh/kWで36%・20%・46%・42%
図8 発電機と組み合わせた場合に、72時間の重要負荷のうち太陽光(+蓄電池)が賄う割合と、燃料の持ち時間の倍率(関東、365通りの停電開始日の中央値)。出典:エネがえる試算

現実的な役割分担は「重要負荷は発電機で守り、太陽光(と蓄電池)で発電機の燃料を減らす」です。停電が72時間続く場合、重要負荷の電力量のうち屋根の太陽光が賄える割合は、温泉旅館(屋根48kW)で約31%(燃料が約1.5倍もつ)、ビジネスホテル・大型旅館で約23%(約1.3倍)、シティホテルで約8%(約1.1倍)でした。屋根+カーポートと蓄電池0.4kWh/kWを組み合わせると、温泉旅館で約46%(約1.9倍)になります。

この効果には条件があります。多くの太陽光のパワーコンディショナは、停電中に発電機とつないで動かす(発電機連系)ことを想定していません。発電機の容量に対して太陽光が大きすぎると、発電機の運転が不安定になるおそれもあります。発電機と連系できる機器か、蓄電池を介して自立運転する構成かを、設計の段階でメーカー・施工会社に確認してください。

災害時の受け皿としての宿泊施設:電源と水とお湯

能登半島地震の2次避難では、温泉旅館を含む多くの宿泊施設が被災者を受け入れました。石川県は、平時からの2次避難所の確保や、宿泊施設とのマッチングのルールづくりを課題に挙げています(前掲の内閣府ワーキンググループ資料)。避難者を受け入れる施設にとっては、電気だけでなく、給水ポンプを動かす電源と、入浴・衛生のためのお湯が重要になります。ボイラの燃料の備蓄、ヒートポンプと貯湯槽にためたお湯、発電機と太陽光の連系を、自治体との協定の内容に合わせて設計しておくと、平時の光熱費の削減と災害時の受け入れ能力を同時に高められます。

停電対策として蓄電池を入れるときの設計手順

  1. 重要負荷を回路ごとに洗い出す(機器・kW・必要な時間・切替の許容時間)。
  2. 瞬時の停電を避けたい機器(サーバー・通信・決済)は、無停電で切り替わるUPSで守る。
  3. 発電機の容量・燃料の量・対象の回路を確認し、何時間・何kWを守れるかを数字にする。
  4. 蓄電池の出力(kW)が重要負荷を上回るかを確認する。容量(kWh)はその後で決める。
  5. 太陽光と発電機・蓄電池の連系が可能な構成か、メーカー・施工会社に確認する。
  6. 「電気代の削減額」と「停電対策の価値(不足額)」を分けて稟議に載せる。

モビリティ:送迎車のEVは「燃料代」と「災害時の電源」の2つで考える

旅館の駅からの送迎車や、ホテルのシャトルは、運行の時刻が決まっていて、車庫で待機する時間が長い車です。燃料代だけを比べる簡易計算をすると、年2万km走る送迎車1台で、ガソリン車(燃費8km/L、レギュラー170.1円/L=2026年10月26日の全国平均)が年約38.7万円、EV(電費4km/kWh、関東の高圧の電力量単価 税抜約21円/kWh)が年約10.5万円で、差は年約28.2万円です(燃費・電費・走行距離は仮定、税抜)。

ここで注意したいのは、今回の施設モデルでは太陽光が余らないため、EVに入れる電気は実質的に「買った電気」だという点です。また、夕方〜夜の需要の山の時間に充電すると契約電力が上がるため、深夜に充電する運用が前提です。車両価格の差と補助金を含めた損得は商用EVは元が取れない?用途別・車種別にTCOを実試算、停電時にEVから建物へ給電する価値はV2Hは元が取れない?全国9エリア243ケースを実試算を参考にしてください。災害時には、EVは「動かせる蓄電池」として、フロントや避難スペースの照明・通信の給電に使えます。

反実仮想:何もしない場合、値上がり分だけでいくらになるか

関東・大型旅館で何もしない場合、電気代と燃料費が毎年2%上がると上昇分の累計は20年で約31,118万円。屋根の太陽光100kWは削減額の累計から設置費1,800万円を引いて20年で約3,790万円(保守費は除く)、給湯・浴場の電化の差額の累計は約20,977万円(機器費は除く)
図11 何もしない場合の電気代+燃料費の上昇分と、屋根の太陽光・給湯の電化の累計(関東・大型旅館、上昇率2%、税抜)。出典:エネがえる試算

大型旅館(関東)の電気代 年約5,496万円とA重油 年約1,746万円が毎年2%ずつ上がると、上昇分の累計は10年で約6,900万円、20年で約3.1億円です(電気約2.4億円+燃料約7,500万円)。屋根の太陽光100kWが20年間で取り戻すのは、設置費を引いて約3,790万円(保守費・交換費込みで約2,990万円)で、上昇分の約12%です。給湯・浴場の電化の差額の累計は約2.1億円ですが、ここからヒートポンプ・貯湯槽の機器費と工事費を引く必要があります。太陽光は「値上がりの一部を固定する」もので、熱の電化と調達の見直しを組み合わせて初めて、値上がりの大部分に手が届きます。

他の施設でも、何もしない場合の20年の上昇分(電気+燃料、上昇率2%)は、ビジネスホテルで約9,474万円、シティホテルで約6.7億円、温泉旅館で約7,516万円になります。

CO2:重油の旅館では、電化の削減量が太陽光を上回る

関東の年間のCO2削減量。屋根の太陽光でビジネスホテル18t・シティホテル41t・温泉旅館25t・大型旅館52t、屋根+カーポートで25t・93t・39t・93t、給湯・浴場の電化(正味)で13t・81t・70t・187t
図12 年間のCO2削減量(関東、電気は東京電力EPの残差0.452kg/kWh、都市ガス2.09t/千m3、A重油2.75t/kL)。出典:エネがえる試算

太陽光で減らせるのは電気由来のCO2の約2%(シティホテル・屋根)〜約22%(温泉旅館・屋根+カーポート)です。給湯・浴場の電化は、燃料の燃焼分が減る一方で電気の使用が増えるため正味で評価しますが、A重油の旅館では正味でも大型旅館で年約187t、温泉旅館で年約70tと、屋根+カーポートの太陽光(93t・39t)を上回りました。都市ガスのビジネスホテルでは年約13tと小さくなります。電力の排出係数が下がるほど、また再エネの電気を調達するほど、熱の電化の削減効果は大きくなります。施設全体の脱炭素では、残りを再エネメニューやオフサイトPPAで調達するのが現実的です(オフサイトPPAは得なのか?業種別×規模別に実試算、大企業の脱炭素は自家消費?オフサイトPPA?再エネ電力?)。

何が変わると結論がひっくり返るか

前提この記事の値変わると何が起きるか
太陽光の設置費用17万〜21万円/kW(屋根)、25万〜28万円/kW(カーポート)3割高くても上昇率2%の24ケース中23ケースが15年以内(最長16.1年)
電気代の上昇率年1〜3%太陽光の回収の中央値は9.5年(1%)〜8.7年(3%)でほぼ変わらない
蓄電池の価格14万円/kWh(税抜)損益分岐は中央値で約1.9万〜2.9万円/kWh(施設・容量別)、完全予測の上限の最大でも約9.0万円/kWh。今回の需要の形では、価格が大きく下がっても電気代だけでは回収できない
需要の形(ピーク)合成プロファイル、17〜24時の長い山短く尖ったピーク(宴会・厨房・空調の同時起動)がある施設ほど蓄電池の価値は上がる(今回の合成プロファイルは日ごとのばらつきがなく、蓄電池には厳しい側)。実際の30分デマンドで要確認
今の燃料と単価都市ガス税込120円/m3、A重油140円/L同じ大型旅館でも、都市ガス(年約411万円)に比べLPガス(税込400円/m3)では約2.6倍(年約1,054万円)。都市ガス90円/m3・COP2.5ではホテル2施設とも逆転
浴場の熱量温泉旅館 平均1,000kWh/日、大型旅館 2,500kWh/日半分なら差額は約6割、1.5倍なら約1.3〜1.4倍
ヒートポンプの効率(COP)3.02.5〜4.0で大型旅館の差額は年約687万〜1,084万円(A重油140円/L)
重要負荷の比率契約電力の15〜20%半分に絞れば蓄電池の持続時間は約2倍、客室の空調まで含めれば数分の1

追いかけるべきKPI

  • 客室・宿泊者あたりのエネルギー費:稼働率の影響を除いて、省エネ・電化の効果を測ります。電気(kWh)と燃料(L・m3)を別々に追います。
  • エネルギー消費原単位:延床面積あたり、または宿泊者あたりのエネルギー使用量。事業者全体で原油換算1,500kL/年度以上の特定事業者には、中長期的にみて年平均1%以上の低減の目標があります(資源エネルギー庁「事業者の区分と義務」)。
  • 浴場の熱量(1日あたり):燃料の使用量を浴場と給湯に分けて記録すると、保温の運用やヒートポンプの容量の判断が正確になります。
  • 負荷率(デマンド率)と夏の夕方の最大需要:年間平均÷最大需要。夕方の山を作る機器の起動をずらすだけで、基本料金が下がります。
  • Scope1とScope2:燃料(Scope1)と電気(Scope2)を分けて追います。太陽光はScope2、給湯の電化はScope1を減らしScope2を増やします。

よくある思い込みと、試算の結果

よくある思い込み試算の結果
ホテルは電気をたくさん使うので、蓄電池で電気代が大きく下がる逆。今回の合成プロファイルでは夕方〜夜の山が約7時間続くため、0.2〜0.4時間分の容量では最大需要が約2〜4%しか下がらない。上乗せ分の15年回収は144ケース中0
太陽光と蓄電池はセットで入れるものホテル・旅館では太陽光はほぼ余らない(自家消費率94%以上)。ためる電気がなく、蓄電池は停電対策の物差しで別に判断する
省エネは電気から旅館ではエネルギー費の24〜37%が燃料。電化の差額(大型旅館 年約863万円)は屋根の太陽光の3倍以上
ヒートポンプは家庭用の技術で、旅館の大浴場には合わない40〜60℃の給湯・加温なら適用でき、A重油・LPガスからの置き換えでは大きな差額が出る。機種の選び方と年間の効率の確認が前提
電化すると基本料金が上がるので損貯湯槽で需要の谷に沸かせば契約電力はほぼ上がらない。貯湯槽なしだと差額は施設とエリアにより約2割〜5割強小さくなる
稼働率が低い旅館は、設備投資の効果も小さい浴場の熱は客数にかかわらずかかるため、電化の差額は稼働率38%でも61%でも大きくは変わらない(大型旅館で年約863万〜1,009万円)
蓄電池があれば停電しても営業を続けられる出力が重要負荷を下回れば0時間。0.4kWh/kWでも約2〜2.6時間。主役は発電機と燃料の備蓄

施設タイプ別の読み解き

ビジネスホテル(100室・高圧140kW):運用と契約、給湯の電化は熱源更新に合わせて

屋根の太陽光35kWの回収は保守費込みで7.9〜10.4年、まかなえる電気は約5〜6%です。給湯の電化の差額は年約85万〜102万円(都市ガス)と太陽光とほぼ同じ規模で、給湯器の更新期に合わせて比較するのが合理的です。まず空き客室の空調・照明の制御と、夏の夕方の需要の山の確認から始めてください。

シティホテル(300室・高圧1,000kW):給湯の電化と調達が主役

電気代は年約1.4億円で、屋根の太陽光80kWがまかなえるのは約2%です(回収6.8〜8.9年と早いが、量が小さい)。給湯の電化は年約549万〜655万円の差があり、熱源の更新計画に組み込む価値があります。脱炭素の大部分は再エネメニューやPPAによる調達で担います。宴会・厨房・空調の起動の分散は、基本料金の削減に直結します。

温泉旅館(30室・高圧80kW):太陽光の比率が最も高く、浴場の熱が最大の費用

低層で屋根が広く、屋根+カーポートで電気の約20〜22%を太陽光でまかなえます(回収9.7〜13.9年)。エネルギー費の約37%がA重油で、その約8割が浴場の加温・保温です。浴場の保温の運用を見直したうえで、ヒートポンプ+貯湯槽に置き換えると年約312万〜340万円の差額でした。小規模な旅館ほど、機器の選定と補助金の確認を含めた試算の代行が役立ちます。

大型旅館(100室・高圧400kW):電化・太陽光・契約を一度に設計する

電化の差額が年約846万〜921万円と最大で、屋根の太陽光100kW(回収7.2〜9.4年)の3倍以上です。熱源の更新期に、ヒートポンプの容量、貯湯槽の大きさ、太陽光の容量、契約電力をまとめて設計すると、二重の投資を避けられます。避難者の受け入れを想定するなら、発電機と太陽光の連系、お湯の備蓄も同じ設計に含めます。

エリアによる違い

太陽光の回収の中央値は関西8.6年、関東9.2年、九州10.3年で、九州は電力量料金が安いぶん遅くなります。一方、給湯の電化の差額は九州が最も大きく(電気の単価が安いため)、大型旅館で年約921万円でした。同じ施設でも、エリアで「太陽光が先か、電化が先か」の差の大きさが変わります。

施設タイプ別の推奨:どこから手を付けるか

施設1番目2番目3番目蓄電池
ビジネスホテル運用・契約(空き客室の制御、夕方の山の確認)屋根の太陽光給湯の電化(更新期に)停電対策の価値で判断(年20万〜43万円以上の価値が必要)
シティホテル運用・契約(宴会・厨房・空調の起動の分散)給湯の電化+貯湯槽調達(再エネメニュー・PPA)と屋根の太陽光同(年143万〜307万円以上)
温泉旅館浴場の保温の運用(ふた・温度・時間)給湯・浴場加温の電化+貯湯槽屋根+カーポートの太陽光同(年8万〜24万円以上)
大型旅館浴場の保温の運用と契約の確認給湯・浴場加温の電化+貯湯槽屋根の太陽光、発電機との連系設計同(年57万〜123万円以上)

経営課題から見た打ち手の価値

  • 人手不足:運用の見直しは手間がかかるため、自動制御(客室の在室連動、浴場の温度管理の自動化)と組み合わせる。ヒートポンプは燃料の発注・補給の手間も減らします。
  • 稼働率の波:閑散期も毎日かかる浴場の熱が、固定費のように効いてきます。浴場の熱の削減と電化は、稼働率が低い施設ほど売上に対する効果が大きくなります。
  • 災害時の役割:発電機・燃料・お湯の備えは、営業の継続と避難者の受け入れの両方に効きます。蓄電池の要否は、その中で「何時間・何kW」を数字にしてから決めます。

稟議に載せる数字の例:大型旅館(関東・高圧400kW、上昇率2%)

項目屋根の太陽光100kW給湯・浴場加温の電化(ヒートポンプ約153kW+貯湯槽)蓄電池160kWh
投資額(税抜)約1,800万円見積もりによる(15年の差額の合計 約1.3億円が上限の目安)約2,240万円
初年度の削減額約240万円約863万円(燃料費の減少約1,746万円−電気代の増加約882万円)約26万〜33万円
回収年数8.0年(保守費込み)機器費しだい15年で回収できない
CO2削減年約52t年約187t(正味)—
停電時発電機の燃料を約1.3倍もたせる(連系できる構成)貯湯槽にためたお湯を使える屋根の太陽光と組み合わせて約2.6時間(中央値)

社内の立場ごとに、何を説明すれば合意がとれるか

  • 経営者・オーナー:何もしない場合の20年の負担増(大型旅館で約3.1億円)と、打ち手ごとの回収年数・初年度の削減額。
  • 施設・設備の責任者:熱源の更新時期、ヒートポンプの設置場所・騒音・重量、貯湯槽の容量、既存ボイラをバックアップに残すか。
  • 現場(フロント・浴場・客室):浴場の保温の運用、空き客室の制御のルール、停電時の手順。
  • 金融機関・自治体:CO2削減量、災害時の受け入れ能力、補助金の要件。

最初の90日でやること

  1. 過去12か月の電気の30分デマンドデータと請求書、燃料の購入量・単価を集める(1〜2週目)。
  2. 燃料の使用量を、給湯・浴場・厨房・暖房に分けて推計する(3〜4週目)。
  3. 夏の夕方の需要の山を作っている機器を特定し、運用で下げられるか試す(5〜8週目)。
  4. 熱源の更新時期に合わせて、ヒートポンプ+貯湯槽と同じ燃料のボイラの更新を比べる見積もりを取る(6〜10週目)。
  5. 屋根・駐車場の太陽光の見積もりと、停電時の重要負荷の一覧を作り、稟議にまとめる(10〜13週目)。

見積もりと試算を受け取ったら確認する8項目

  1. 電気の需要が実際の30分デマンドデータで計算されているか(合成値なら明記されているか)。
  2. 太陽光の自家消費率と、まかなえる電気の割合が示されているか。
  3. 保守費とパワーコンディショナの交換費が収支に入っているか。
  4. 蓄電池の削減額が「契約電力の低下」と「使った量の削減」に分けて示されているか。
  5. 蓄電池の出力(kW)が停電時の重要負荷を上回るか、切替時間は何秒か。
  6. ヒートポンプの電力が契約電力を上げない運転になっているか(貯湯槽の容量と運転時間)。
  7. 燃料の単価が実質単価(基本料金・配送費込み)で計算されているか。
  8. ヒートポンプの効率が、作るお湯の温度(給湯60℃以上・浴場の加温)ごとの年間の値か。

エネがえるでできること

エネがえるBizは、産業用・業務用の自家消費型太陽光・蓄電池の経済効果を、施設の30分デマンドデータや業種別のロードカーブ・テンプレートで試算するクラウドサービスです。全国の電力会社の高圧・低圧の料金メニューと燃料費調整単価を反映し、デマンドの削減を含めた回収年数・20年収支・CO2削減量を提案書の形で出力できます。データの準備や試算そのものを任せたい場合は、試算代行(BPO)も利用できます。複数施設の一括試算や、給湯・浴場の電化と停電対策を含めた全体設計は個別にご相談ください。

よくある質問

ホテル・旅館の自家消費型太陽光は元が取れますか?

試算では、ホテル・旅館の太陽光だけの72ケースすべてが、保守費・パワーコンディショナの交換費込みで13.9年以内に回収しました(中央値9.2年)。電気代上昇率2%・関東で、シティホテルの屋根80kWは約7.6年、大型旅館の屋根100kWは約8.0年、30室の温泉旅館の屋根48kWは約9.3年です。夜も需要が残るため発電はほぼ全部施設内で使い切れますが、まかなえる電気はホテルで数%、旅館で約5〜22%です。

ホテル・旅館に蓄電池は必要ですか?

電気代の削減だけでは、蓄電池の上乗せ分が15年以内に回収できたケースは144ケース中0でした。今回の合成プロファイルでは電気の山が夕方〜夜の約7時間続くと仮定しており、契約電力の0.2〜0.4時間分の容量では最大需要が約2〜4%しか下がらないためです。導入するなら、停電時に何を何時間守るかを数字にし、電気代とは別の物差し(大型旅館の160kWhなら年約114万〜123万円以上の価値があるか)で判断します。

停電時、蓄電池でホテル・旅館はどれくらい動きますか?

出力(kW)が重要負荷を下回ると0時間です。重要負荷を契約電力の15〜20%と仮定すると、出力が容量の半分の0.2kWh/kWの蓄電池は全施設で0時間、0.4kWh/kWの蓄電池と屋根の太陽光で約2.0〜2.6時間でした(中央値)。大型旅館で3時間を蓄電池だけで守るには約194kWh(約2,710万円)が必要で、長時間の停電は発電機と燃料の備蓄が主役です。

旅館の給湯・大浴場をヒートポンプにすると得ですか?

A重油(税込140円/L)からヒートポンプ+貯湯槽(COP3.0)に替えると、年間の差額は30室の温泉旅館で約318万円、100室の大型旅館で約863万円でした(関東、機器費は含まない)。LPガスならさらに大きく、都市ガスでも大型旅館で年約411万円です。都市ガスが税込90円/m3まで安く、COPが2.5まで下がると逆転します。貯湯槽で需要の谷に沸かすことが前提で、昼にそのまま沸かすと差額は施設とエリアにより約2割〜5割強小さくなります。

温泉の源泉の温度は電化の損得に影響しますか?

影響します。源泉の温度が低く加温が必要な施設や露天風呂が多い施設では浴場の熱が大きく、電化の差額も大きくなります(浴場の熱量が1.5倍なら大型旅館で年約1,175万円)。源泉の温度が高く加温が少ない施設では差額は小さくなり(半分なら年約551万円)、排湯の熱を給湯の予熱に回す熱回収のほうが先に効く場合があります。燃料の使用量を浴場と給湯に分けて把握するのが最初の一歩です。

太陽光の電気でお湯を沸かせば、さらに得になりますか?

今回の施設モデルでは、太陽光の電気はほぼすべて客室・館内で使われ、ヒートポンプに回る余りはヒートポンプの電気の約3.5%以下でした。太陽光とヒートポンプは、それぞれ単独で得をする別々の打ち手として評価するのが正確です。余りが出るのは、需要に比べて屋根が非常に広い施設や、休館日・閑散期が長い施設です。

送迎車をEVにすると得ですか?

燃料代だけを比べると、年2万km走る送迎車1台で年約28.2万円の差でした(ガソリン車 燃費8km/L、EV 電費4km/kWh、税抜、仮定)。今回の施設モデルでは太陽光が余らないため、EVに入れる電気は実質的に買った電気です。夕方〜夜の需要の山の時間に充電すると契約電力が上がるため、深夜に充電する運用が前提です。車両価格の差と補助金を含めた損得は商用EVの試算で確認してください。

自施設で正確に試算するには何が必要ですか?

過去12か月の30分デマンドデータ(電力会社のWebサービスや検針の記録)、電気・燃料の請求書、燃料の用途別の使用量(給湯・浴場・厨房・暖房)、屋根と駐車場の図面、ボイラ・空調熱源・発電機の容量と設置年、停電時に守る機器の一覧です。デマンドデータがない場合は、業種別のロードカーブ・テンプレートで概算できます。

試算の前提条件(すべて公開)

項目設定値出典・根拠
関東 高圧東京電力EP 高圧ベーシックプラン:基本料金2,736.60円/kW(エネがえるBizの月別料金から逆算した値。公表の2,530円/kWに2026年11月の託送見直し分などを含むと見られる)、電力量料金17.43円/kWh、燃料費調整1.50円/kWh(税込、2026年11月分、計量期間の始期が毎月1日ではない場合。始期が1日の場合の単価は11月27日公表予定)。時間帯別の市場価格調整単価は含めていない東京電力EP 電気料金単価表(2026年4月1日実施)、同 燃料費調整等のお知らせ(2026年11月分、関東エリア)
関西 高圧関西電力 高圧電力AS等:基本料金2,217.71円/kW(エネがえるBizの月別料金から逆算した値)、電力量料金 夏季19円22銭・その他季18円15銭、燃料費調整+0.15円、市場価格調整+0.90円(11月分)関西電力 料金表、燃料費調整単価、市場価格調整単価
九州 高圧業務用電力A:基本料金2,343円19銭/kW、電力量料金 夏季16円98銭・その他季16円05銭、燃料費等調整1.20円/kWh(12月分)九州電力 業務用電力A、2026年12月分 燃料費等調整単価
再エネ賦課金4.18円/kWh(2026年度)経済産業省(2026年3月19日公表)
力率・消費税力率85%(力率割引なし。エネがえるBizの初期設定に合わせた)。料金・設備費・燃料費とも税抜(税込単価を1.1で割る)エネがえるBizの初期設定。事業者の仕入税額控除を前提
太陽光の発電量エネがえるBizの初期設定(真南・傾斜10度、交流側)と同じ地点別の月別発電量(東京1,140、大阪1,193、福岡1,092kWh/kW)を、PVGIS(ERA5)の1時間値の形で配分。劣化 年0.5%PVGIS(EU JRC)
保守費・交換費年3,000円/kW+13年目にパワーコンディショナ交換2万円/kW(税抜)仮定(業種別×規模別試算と同じ)
排出係数電気:東京電力EP 0.000452、関西電力 0.000415、九州電力 0.000472 t-CO2/kWh(残差、令和6年度実績)。都市ガス:2.09t-CO2/千m3。A重油:2.75t-CO2/kL(38.9GJ/kL)。LPガス:2.99t-CO2/t(50.1GJ/t、1m3=2.0kgと仮定)環境省・経済産業省 電気事業者別排出係数、ガス事業者別排出係数(令和8年6月30日公表)、算定方法・排出係数一覧
電気代上昇率年1%・2%・3%(基本料金・電力量料金とも)。反実仮想では燃料費も年2%上昇と仮定シナリオ
契約電力太陽光のみは導入前の年間最大需要(太陽光だけでは下がらない扱い)。蓄電池を加えた場合は導入後の1時間ごとの最大買電量で、低下分はすべて蓄電池の効果に数える(エネがえるBizに合わせた。実量制を簡略化。1,000kWのシティホテルも同じ扱いにしたが、500kW以上は実際には協議で決まる)仮定(H)
需要の形朝6〜10時は最大の約76%、昼10〜17時は約57%、夕方〜夜17〜24時は約88%、深夜は約51%。月別の使用量(夏に約22%・冬に約10%増)を1日の時間帯パターンで配分した合成値(日ごとのばらつきなし、エネがえるBizと同じ作り方)。負荷率 約0.68。年間最大需要は施設の規模の目安(契約電力140kW〜1,000kW)の約0.89倍。4施設とも同じ形で規模だけ変えた出典なし(合成値、H)。業種別×規模別の試算の「ホテル」と同じ形
施設の規模・宿泊者ビジネスホテル100室(稼働率75.3%×1.3人/室)、シティホテル300室(74.1%×1.7人/室)、温泉旅館30室・大型旅館100室(38.2%×2.45人/室。2.45人は日本旅館協会 解説編 p.24 表18の令和6年の1室当り宿泊利用人員)。延床面積はそれぞれ4,500・25,000・3,000・12,000m2(原単位の確認用)稼働率:観光庁 宿泊旅行統計調査(2025年確定値)(A)。旅館の1室あたり人数:日本旅館協会 営業状況等統計調査(A)。ホテルの1室あたり人数・契約電力・延床は仮定(H)
太陽光の容量・設置費用屋根:契約電力の25%(ビジネスホテル)・8%(シティホテル)・60%(温泉旅館)・25%(大型旅館)、20万・17万・21万・18万円/kW。カーポート:10%・10%・40%・20%を追加、27万・25万・28万・25万円/kW(税抜)仮定(H)。参考:調達価格等算定委員会資料(2026年2月5日)
蓄電池契約電力×0.2時間分・0.4時間分、経済性の試算では出力は容量の1/2(0.5C)、14万円/kWh(税抜)、使える容量90%、往復効率88%、劣化 年1.5%、補機0.2kW/100kWh、寿命15年仮定。業務・産業用の2026年度目標価格11.8万円/kWh(公募要領)を上回る市場価格を想定
蓄電池の制御年間の最大需要を下げる運転。現実的な値は完全予見の7割を達成と仮定し、完全予見を上限として併記。深夜(0〜6時)に系統から充電できる仮定(H)
停電時の計算重要負荷=契約電力の15%(ホテル・大型旅館)・20%(温泉旅館)で、時刻によらずほぼ一定(最大値の85〜100%)。蓄電池は停電開始時に満充電、出力0.5C・1C。太陽光は自立運転・発電機連系できる構成。年8,760通りの開始時刻(発電機併用は365通りの開始日)、上限72時間仮定(H)。関東の日射
給湯60℃のお湯:1人1日150L(ビジネスホテル)・250L(シティホテル、レストラン・宴会の洗浄を含む)・200L(旅館、客室と厨房)。給水温度は8月25.5℃〜2月6.5℃の正弦仮定(H)
浴場の加温・保温温泉旅館 平均1,000kWh/日、大型旅館 平均2,500kWh/日(熱量)。給水温度が低い冬ほど増える(42℃との温度差に比例)。感度:半分・1.5倍仮定(H)。源泉の温度・湯量・浴槽の大きさで大きく変わる
燃料・ボイラ都市ガス 45MJ/m3・税込120円/m3(感度90〜150円)、A重油 38.9MJ/L・税込140円/L(感度110〜170円)、LPガス 約100MJ/m3(1m3=2.0kgと仮定、H)・税込400円/m3(感度300〜500円)、ボイラ効率85%単価は仮定(H)。参考:A重油の内航船向け価格は2026年度7〜9月期に14万4,100円/kL(新電力ネット(出典:日本内航海運組合総連合会)、B)。LPガスの家庭用の50m3の価格は全国平均37,305円(2026年9月、石油情報センター、A)で、業務用の大口はこれより安い
ヒートポンプCOP3.0(感度2.5〜4.0)。出力は最も熱を使う日を10時間で沸かせる容量。貯湯槽ありは日ごとに需要の谷の時間に運転、なしは7〜19時に均等に運転仮定(H)。機器費・工事費は含まない
送迎車(簡易計算)年2万km、ガソリン車 燃費8km/L・レギュラー170.1円/L(税込、2026年10月26日の全国平均)、EV 電費4km/kWh・関東の高圧の電力量単価(燃調・賦課金込み 税抜約21円/kWh)燃費・電費・距離は仮定(H)。価格は資源エネルギー庁「ガソリン全国平均価格の推移」(商用EVの試算と同じ時点)

エネがえるBizでの照合と較正

この記事の216ケース(+給湯・浴場加温を電化した比較216ケース)は、1時間単位の机上モデルで計算しています。2026年11月8日、業種別の記事で代表的な3ケース(計4試算)をエネがえるBizで実際に試算し、机上モデルの計算方法をBizにそろえたうえで、この記事の全ケースを再計算しました。係数を掛けて合わせたのではなく、計算の仕組みをBizと同じにしています。記事中の数値はBizの出力そのものではなく、Bizに合わせて較正した机上試算です。

照合したケース(業種別の記事)較正前の机上モデルとBizの差(1年目削減額)較正後(Bizと同じ単価)
物流倉庫(常温)・関東・高圧1,500kW(太陽光)+12.9%+0.8%
冷凍冷蔵倉庫・関西・高圧500kW(太陽光)+9.3%0.0%
同上(+蓄電池200kWh):蓄電池の上乗せ分―現実的な制御 −20%/完全予測 +13%
学校・九州・低圧(契約49kW)(太陽光)+27.1%+2.6%

Bizに合わせて変えた計算方法

  • 発電量:Bizの初期設定(真南・傾斜10度、交流側)と同じ地点別の年間・月別発電量(東京1,140、大阪1,193、福岡1,092kWh/kW)。
  • 需要の形:月別の使用量を、1日の時間帯パターン(4施設共通)に配分(日ごとのばらつきなし)。このため、合成プロファイルの年間最大需要は施設の規模の目安の約0.89倍(大型旅館400kW級で約355kW)になり、夕方〜夜の山は最大需要の約88%の高さで約7時間ほぼ平らに続く形になりました。
  • 力率と基本料金:力率85%(力率割引なし)。関東・関西の基本料金単価はBizの月別料金から逆算した値です。
  • 契約電力と蓄電池の効果の数え方:太陽光だけでは契約電力は下がらない扱いとし、導入前の最大需要からの低下は全額を蓄電池の効果に数えます。ホテル・旅館は最大需要が夏の夕方〜夜に出るため、この扱いは較正前の結果とほぼ同じです。

この記事の結論への影響

  • 太陽光:72ケースすべてが保守費込みで回収できる点は変わりません。回収年数の中央値は9.0年→9.2年、最長は12.0年→13.9年(九州の温泉旅館の屋根+カーポート)、10年以内は59→52ケースです。主な理由は発電量(東京で1kWあたり約1,155→1,140kWh)と、需要の形が平らになって温泉旅館の屋根+カーポートで余りが増えたこと(自家消費率98%→94%)です。
  • 蓄電池:上乗せ分の15年回収は144ケース中0のままで、結論はむしろ強まりました。最大需要の低下は約4〜6%→約2〜4%、損益分岐の中央値は約4.6万〜7.6万円→約1.9万〜2.9万円/kWh、完全予測の上限の最大は約13.9万円→約9.0万円/kWhです。ただし理由の大半は、日ごとのばらつきをなくした需要の作り方で夕方〜夜の山が平らになったことです。
  • 給湯・浴場加温の電化:貯湯槽ありの差額は、ビジネスホテル・シティホテル・大型旅館で変わらず、温泉旅館で年約321万円→約318万円です。貯湯槽なしで昼に沸かした場合の目減りは約2割〜4割→約2割〜5割強に広がり、貯湯槽の価値はむしろ大きくなりました。
  • 電気代:力率割引をなくしたため、電気代は約1〜2%増えました(大型旅館・関東で年約5,414万円→約5,496万円)。停電時に守れる時間(0.4kWh/kWと屋根の太陽光で約2.0〜2.6時間)は変わりません。

結論を左右する仮定:需要は合成プロファイルで、Bizのテンプレートと同じく日ごとのばらつきがありません。宴会・厨房・空調の同時起動などで短く尖ったピークが出る施設では、蓄電池の効果は本記事より大きくなります(較正前の値が参考になります)。ホテル・旅館の4施設そのものはBizで試算しておらず、較正後の一致は較正に使った同じ3ケースでの確認です(独立した検証ではありません)。また、Bizは11月8日時点で10月分に相当する燃料費等調整(国の支援を含む)を使っていたと見られ、公表済みの最新単価で計算した本記事より削減額が小さく出ることがあります。照合の詳細は業種別×規模別の試算の「エネがえるBizでの照合と較正」を参照してください。

この試算の限界

  • 需要は合成プロファイルで、実際の施設の30分デマンドデータではありません。4つの施設モデルは同じ需要の形で規模だけを変えています。宴会・レストラン・プールの有無、リゾートの季節変動、週末の山など、施設ごとの違いは区別していません。蓄電池の削減額と停電時の持続時間は、ピークの形と重要負荷の大きさに強く依存します。
  • 電気の需要は稼働率によらず一定としました。稼働率を変えた感度分析では、給湯の熱量だけを変えています。
  • 給湯・浴場加温の電化は、機器費・配管工事・既存ボイラの撤去または維持の費用、燃料の基本料金・配送費の変化、補助金を含めていません。年間の差額は「投資の上限の目安」として使ってください。
  • 浴場の熱量は仮定で、源泉の温度・湯量・浴槽の大きさ・露天風呂の有無で大きく変わります。排湯からの熱回収、空調・厨房・ランドリーの電化、照明・空調の省エネ、オフサイトPPAなどの調達は試算していません。
  • 停電時の計算は、満充電・自立運転できる構成の単純計算です。実際には日常の運転で充電残量が減っていることが多く、持続時間は本試算より短くなりえます。太陽光と発電機の連系は、対応機器と設計が前提です。
  • 電気代の上昇率は年1〜3%の一定値です。実際の単価は燃料価格・市場価格・制度の改定で年ごとに上下するため、回収年数は幅をもって読んでください。
  • エネがえるBizでの照合は、業種別の記事の代表3ケースで行い、計算方法を較正しました。本記事のホテル・旅館の4施設そのものはBizで試算していません(エネがえるBizでの照合と較正)。

ファクトチェック・エビデンス検証一覧

試算の種別:エネがえる運営事務局が公開単価・気象データで構築した独立計算モデルによる試算(机上試算)です。エネがえる製品(ASP/Biz/EV・V2H/コーポレートPPA 等)での試算へ順次差し替えます。差し替え状況:較正済み(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)

主要な数値と主張の根拠と検証方法を一覧にしました。出典はできる限り一次情報(官公庁・電力会社・公的機関の公式資料)にリンクし、仮定とモデル計算は区分で区別しています。

検証の方法

  • 一次情報との照合:料金表、燃料費等調整、再エネ賦課金、排出係数、宿泊旅行統計調査・日本旅館協会の調査の数値、能登半島地震の2次避難の数値を公式資料で確認しました(確認日:2026年11月1日)。料金の前提は業種別×規模別の試算(216ケース)と同じで、関東の高圧の燃料費調整単価だけ東京電力EPの公表値(1.50円/kWh)に置き換えています。
  • 独立レビュー:独立レビューで指摘された点を修正し、再確認しました。
  • 独立計算モデルによる再計算:8,760時間のモデルで216ケース(+給湯・浴場の電化216ケース)を試算し、コードとケース別データで管理しています。中央値は回収できないケースを「20年超」として含めて計算しています。
区分意味
A 一次情報官公庁・電力会社・公的機関・業界団体の公式資料で確認した値
B 二次資料研究機関・民間の資料、解説記事など。または原典を作成環境から開けなかったもの
M 計算結果本記事の独立計算モデル、またはエネがえるの別記事の試算結果
H 仮定値・推計・専門家判断確かな公表値がないため置いた値。幅や感度で示している
項目記事での値区分検証結果
電気料金・燃料費等調整・賦課金・電気の排出係数前提条件の表のとおりA/H確認済み。関東の高圧基本料金は推計
東京電力EP 高圧の燃料費調整単価1.50円/kWh(2026年11月分、ベーシックプラン、計量期間の始期が毎月1日ではない場合、税込)A東京電力EP「燃料費調整等のお知らせ(2026年11月分)」の関東エリアの表で確認(確認日:2026年11月1日)。公式ページの表は「燃料費調整単価(税込)」。始期が1日の場合は11月27日公表予定
客室稼働率・延べ宿泊者数旅館38.2%、リゾートホテル56.9%、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.1%、簡易宿所29.6%、全体61.6%。外国人1億7,992万人泊(+9.4%)、日本人4億8,118万人泊(−2.7%)A観光庁「宿泊旅行統計調査(2025年・年間値(確定値))」(2026年7月6日公表)の「施設タイプ別客室稼働率(2025年1月〜12月(確定値))」の表(p.2)で確認
旅館・ホテルの費用構造人件費29.7%、営業費12.9%、業務費16.6%(水道光熱費を含む)、管理費6.3%、減価償却費6.3%、GOP12.5%、経常利益7.6%(総売上高比)。平均66室、規模別の総売上高、客室稼働率61.4%、1室当り宿泊利用人員2.45人(解説編 p.24 表18)A日本旅館協会「令和7年度 営業状況等統計調査」解説編・資料編(令和6年度の決算、会員の回答施設)で確認。水道光熱費の単独の比率は公表資料に記載なし
ホテルのエネルギー消費の特徴水の使用量が多い、宿泊部門の給湯の使用量が部門中で最大で冬に多い、地域熱供給のホテル(延床70,000m2)の原単位2,772MJ/m2A省エネルギーセンター「ホテルの省エネルギー」(2009年)で確認。古い資料のため、構造の参考として使用
能登半島地震の2次避難所県内270施設(最大7,322名分)、県外839施設(最大23,806名分)、2月16日に5,275人、基準額7,000円→10,000円A内閣府 災害対応検討ワーキンググループ(第3回)資料3-2-10(石川県)で確認
燃料の排出係数・発熱量都市ガス2.09t/千m3、A重油2.75t/kL・38.9GJ/kL、LPガス2.99t/t・50.1GJ/tA環境省・経済産業省「算定方法・排出係数一覧」・「ガス事業者別排出係数」で確認。LPガスの1m3=2.0kgは仮定(H)
燃料単価都市ガス税込120円/m3、A重油140円/L、LPガス400円/m3(感度あり)HA重油の内航船向け価格(14万4,100円/kL、B)、LPガスの家庭用価格(A)を参考にした仮定。施設の実質単価で再計算が必要
省エネ法の原単位 年平均1%低減事業者全体で原油換算1,500kL/年度以上の特定事業者等に、中長期的にみて年平均1%以上の低減の目標A資源エネルギー庁「事業者の区分と義務」で確認
ガソリン価格レギュラー170.1円/L(2026年10月26日の全国平均)A資源エネルギー庁の公表値(商用EVの試算と同じ時点)。国の補助で抑えられた価格
太陽光の回収72/72ケースが保守費込みで13.9年以内、中央値9.2年(保守費なし8.1年、6.2〜11.1年)、10年以内52ケース。電化した216ケースでも中央値9.2年・最長13.3年Mケース別データで確認
自家消費率・まかなえる割合94%以上・約2〜22%M/H太陽光容量の仮定に依存
設置費用3割増の感度24ケース中23ケースが15年以内(中央値11.6年、最長16.1年)M上昇率2%・保守費込み
蓄電池の上乗せ分の15年回収0/144ケース(完全予見の上限でも0、電化した144ケースでも0)M/Hピークカット達成度7割の仮定。上限を併記
損益分岐の蓄電池価格中央値 約1.9万〜2.9万円/kWh(施設・容量別)、上限の最大 約9.0万円/kWh(温泉旅館・関東・屋根+カーポート・0.2時間分・上昇率3%。想定価格14万円を大きく下回る)M15年間の削減額の合計÷容量
停電時の持続時間・必要容量0.2kWh/kW・0.5Cで0時間、0.4kWh/kWで約2.0〜2.6時間。大型旅館3時間で約194kWh・約2,710万円、72時間で約4,645kWhM/H重要負荷の比率の仮定に依存
発電機の燃料の持ち屋根の太陽光で温泉旅館 約31%(約1.5倍)、ビジネスホテル・大型旅館 約23%(約1.3倍)、シティホテル 約8%(約1.1倍)M/H発電機連系できる構成の仮定。365通りの開始日の中央値
給湯・浴場加温の電化の差額関東:ビジネスホテル 約89万円、シティホテル 約575万円、温泉旅館 約318万円、大型旅館 約863万円。貯湯槽なしで約41万・261万・206万・605万円M/H給湯量・浴場の熱量・燃料単価・COPの仮定に依存。感度は図10と本文の表
何もしない場合の値上がり分大型旅館(関東)10年で約6,900万円、20年で約3.1億円(電気+燃料)M/H上昇率2%の仮定(燃料も同率)
施設モデルと統計の対応大型旅館の電気+燃料は大規模(100室以上)の1室あたり総売上高(約1,100万円)から概算した売上高(約11億円)の約6.6%、シティホテルの1次エネルギー原単位 約2,122MJ/m2M/A施設モデルの規模感の確認。試算は税抜、調査の税の扱いは未確認
業種の経営課題・打ち手の位置づけ表と図4のとおりH専門家判断。試算値ではない

訂正(2026-11-08):エネがえるBizの代表3ケースに合わせて計算方法(発電量・需要の作り方・力率・契約電力・蓄電池の効果の数え方)を較正し、全432ケース(216ケース+給湯・浴場加温の電化216ケース)を再計算しました。太陽光の回収年数は中央値9.0年→9.2年、最長12.0年→13.9年(10年以内は59→52ケース)、自家消費率の最小は98%→94%、蓄電池による最大需要の低下は約4〜6%→約2〜4%、蓄電池の損益分岐の中央値は約4.6万〜7.6万円→約1.9万〜2.9万円/kWh(完全予測の上限の最大は約13.9万円→約9.0万円/kWh)、温泉旅館の給湯・浴場加温の電化の差額は年約321万円→約318万円、貯湯槽なしでの差額の目減りは約2割〜4割→約2割〜5割強、大型旅館(関東)の電気代は年約5,414万円→約5,496万円になりました。「太陽光は全規模・全エリアで元が取れる」「蓄電池は電気代の削減だけでは回収できない(144ケース中0)」「最大の打ち手は給湯・浴場加温の電化と貯湯槽」という結論は変わりません(エネがえるBizでの照合と較正)。

試算・分析:エネがえる(国際航業株式会社)/公開日:2026年11月1日/試算条件の確認日:2026年11月1日。更新履歴(2026年11月1日):公開。(2026年11月8日):エネがえるBizの代表3ケースに合わせて計算方法を較正し、全432ケース(216ケース+給湯・浴場加温の電化216ケース)を再計算。毎月、燃料費調整・市場価格調整・再エネ賦課金の最新情報を確認し、変化があれば再計算して更新します。関連する試算:病院・介護施設の太陽光・蓄電池は元が取れない?停電対策と給湯の電化まで198ケースを実試算/スーパーの太陽光は元が取れない?冷凍冷蔵×店舗規模×地域の288ケースを実試算/24時間稼働の工場に太陽光・蓄電池・ヒートポンプは割に合う?/業種別のエネルギー費はどこで削れる?24業種×規模別に経営課題と打ち手を整理/補助金の費用対効果の試算/蓄電池243ケースの試算/エネがえる試算ライブラリ。

著者情報

国際航業株式会社カーボンニュートラル推進部デジタルエネルギーG

樋口 悟(著者情報はこちら)

樋口 悟(Satoru Higuchi)。国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部 デジタルエネルギーグループで「エネがえる」の事業開発を担当。住宅・産業用太陽光、蓄電池、EV・V2H、PPA、電力料金・補助金の経済効果を扱い、SaaS・API・BPOによる比較提案・導入判断を支援しています。「太陽光・蓄電池導入意思決定白書2026」の監修、独自調査、官公庁・自治体の試算支援、APIを活用したサービス開発・協業にも取り組みます。執筆・更新では一次情報と試算条件の明示を重視し、公表値と独自の推計・仮定を区別します。 詳しいプロフィール・活動実績・参照資料 / 監修した白書

顧客の声・公開登壇記録
・共伸興建・市川様の公開インタビュー(2023年1月11日):「樋口さんが電話に結構すぐ出てくれる」「業界の知見がある」。操作に加え、提案方法や試算ロジックへの相談対応をご評価いただきました。同インタビューでは、利用者増加時にも同じ品質のサポートを求める声をいただいています。
・東京都・東京都環境公社のWEBシンポジウム(2024年3月15日):「太陽光発電と都市の可能性」の講演者として、樋口悟の氏名・所属・略歴が主催者の公式ページに掲載されています。
協業や資料のご案内では「迅速なご対応とご送付、ありがとうございます!」、AIサポートによる操作案内では「ありがとうございます。助かりました。」などのお客様の声をいただいています。
公開インタビュー以外のお客様の声は、企業名・氏名を省略して紹介しています。AIサポートへの声はサービスへのご感想です。

エネがえるの導入・活用実績
エネがえるは、官公庁・自治体、大手メーカー、商社、電力・ガス会社、住宅メーカー、有力販売施工店など、全国700社以上に導入されています。主な導入・活用先には、環境省、地方自治体、シャープ、パナソニック、ニチコン、スズキ、村田製作所、ダイヘン、三菱電機、ネクストエナジー・アンド・リソース、エリーパワー、NTT-ME、東京ガス、東邦ガス、大和ハウス工業、東京センチュリー、ELJソーラーコーポレーションなどがあります。
導入事例を見る / 主な導入・活用先の掲載情報
エネがえる全体の実績です。掲載先には導入・連携・実証・事例掲載等を含みます。

ご相談・お問い合わせ
エネがえるのご相談はもちろん、新規事業開発、アライアンス、執筆・セミナー講演、リサーチやデータセット開発などのご相談も承ります。まだ具体的に決まっていないお話でも、お気軽にご連絡ください。
TEL:070-3669-8761 / Mail:satoru_higuchi@kk-grp.jp

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