エネルギー業界 業務フロー大全｜業種別の業務フロー図100選と課題・改善のビフォーアフター

エネルギー業界 業務フロー大全

エネルギー業界10業種・100業務の業務フロー図を、課題（ボトルネック）と改善後の流れが一目でわかるビフォーアフター形式でまとめた、無料のテンプレート集です。太陽光・蓄電池の販売施工店、住宅メーカー、産業用EPC、PPA事業者、小売電気事業者（新電力）、ガス会社、自治体、メーカー・商社、系統用蓄電池・アグリゲーター、金融・リース・コンサルの業務内容を、担当者ごとのレーンに分けて可視化しました。経済効果シミュレーションや試算代行をどの工程に組み込むと流れが変わるかも、同じ図で比べられます。サムネイルを選ぶと、その業務の図に移動します。

企画・監修：樋口 悟（国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部／エネがえる）

• 業種から選ぶ
• 課題から選ぶ
• 効果試算・稟議書を作る
• コンプライアンス
• 根拠資料
• 営業プロセスの標準
• 成約率の打ち手

業種から選ぶ

1. A住宅用 太陽光・蓄電池 販売施工店
2. B住宅メーカー・工務店
3. C産業用 自家消費 EPC・販売店
4. DPPA事業者・再エネ発電事業者
5. E小売電気事業者（新電力・大手）
6. Fガス小売事業者・LPガス事業者
7. G自治体・公共
8. Hメーカー・商社・卸
9. I系統用蓄電池・アグリゲーター
10. J金融・リース・保険・コンサル

業務フロー図の一覧（サムネイルから選ぶ）

業務フロー図の見方

各図は上下2段です。上段の「改善前」はいまの業務フロー、下段の「改善後」はエネがえるを組み込んだ業務フローです。オレンジの「!」が課題（ボトルネック）、点線の矢印が手戻り、緑の工程がエネがえるの試算・代行に置き換わる部分です。右上の数字は、1件あたりの社内の作業時間（モデルケースの例示）です。

業務フロー図の書き方：テンプレートを自社用に直す3ステップ

1. 近い図を選ぶ：自社の業種と業務に近い図を開き、「draw.ioで編集」でダウンロードします。
2. レーンを直す：担当者・お客様・外部（電力会社・自治体・メーカーなど）を自社の体制に合わせて書き換えます。
3. 工程と時間を置き換え、課題に印を付ける：実際の流れと時間を入れ、待ち・手戻り・担当者による差が出る工程に印を付けます。そこが改善やシミュレーション導入の候補です。

課題から探す（業種×課題）

100業務の課題（ボトルネック）を10の課題に分類しました。課題を選ぶと、業種をまたいだ事例と、原因・打ち手・効果の測り方をまとめたページに移動します。

• 19業務・9業種属人化計算方法や単価の持ち方が担当者ごとのExcelに埋め込まれている
• 37業務・10業種Excel・手計算料金表・補助金・機器仕様を毎回手で調べて転記している
• 33業務・10業種待ち時間・リードタイム初回接触の時点で、概算に必要な情報を聞き切れていない
• 72業務・10業種手戻り・再試算前提条件が記録されておらず、変更時に最初から組み直している
• 72業務・10業種根拠・説明責任単価・使用量・日射量・補助金の出典と時点が示されていない
• 14業務・9業種補助金・申請手続き対象機器・地域・受付期間の確認を、契約直前や申請時に行っている
• 41業務・10業種料金・単価・制度の更新料金表や調整単価を担当者が個別に追いかけている
• 38業務・10業種データ収集・資料の散在依頼する資料の一覧がなく、何度も追加で依頼している
• 13業務・7業種稟議・社内承認効果が1つの数字だけで、下振れやリスクの説明がない
• 12業務・6業種提案機会の取りこぼし顧客ごとの設備・契約・使用量の情報から、提案の候補を出せていない

業種×課題のマップ（数字は該当する業務の数）

A：太陽光・蓄電池 販売施工店　B：住宅メーカー・工務店　C：産業用 自家消費EPC　D：PPA事業者　E：小売電気事業者（新電力）　F：ガス会社・LPガス事業者　G：自治体（脱炭素・再エネ）　H：太陽光・蓄電池メーカー・商社　I：系統用蓄電池・アグリゲーター　J：金融・リース・コンサル

導入効果の試算と稟議書テンプレート（業種別）

各業種のページで、対象の業務と自社の数字を入れると、作業時間・人件費・処理能力・提案までの日数・手戻り・投資回収を試算し、Wordの稟議書とExcelの効果試算表（数式入り）をそのままダウンロードできます。

• 太陽光・蓄電池 販売施工店の稟議書を作る
• 住宅メーカー・工務店の稟議書を作る
• 産業用 自家消費EPCの稟議書を作る
• PPA事業者の稟議書を作る
• 小売電気事業者（新電力）の稟議書を作る
• ガス会社・LPガス事業者の稟議書を作る
• 自治体（脱炭素・再エネ）の稟議書を作る
• 太陽光・蓄電池メーカー・商社の稟議書を作る
• 系統用蓄電池・アグリゲーターの稟議書を作る
• 金融・リース・コンサルの稟議書を作る

コンプライアンス：業種別に確認する法令・ルール

A：太陽光・蓄電池 販売施工店　B：住宅メーカー・工務店　C：産業用 自家消費EPC　D：PPA事業者　E：小売電気事業者（新電力）　F：ガス会社・LPガス事業者　G：自治体（脱炭素・再エネ）　H：太陽光・蓄電池メーカー・商社　I：系統用蓄電池・アグリゲーター　J：金融・リース・コンサル

※業務フロー上の確認ポイントを整理したもので、法的助言ではありません。最新の法令・指針・交付要綱を確認し、必要に応じて専門家に確認してください。

エビデンス：提案に使う数字の根拠をそろえる

試算の説明責任は、数字そのものより「どの資料の、いつ時点の値か」で決まります。

営業プロセスの標準：ステージと完了条件

家庭向け（販売施工店・住宅メーカー・ガス・新電力・メーカー）

法人・自治体向け（EPC・PPA・自治体・系統用蓄電池・金融）

最小の手間で成約率を上げる5つの打ち手

1. 初回接触の前に概算を持っていく「自宅（自社）だといくら変わるか」を最初の面談で示すと、検討の土台ができ、再訪問が減ります。
2. 前提を書いた比較を1枚にする単価の時点、使用量、補助金の有無を同じ紙に書くと、他社比較で信頼が残ります。景品表示法の観点でも安全です。
3. 補助金を先に当てる対象と受付期間を最初に確認すると、契約直前の手戻りと失注が減ります。
4. 決裁者向けの資料を先回りして渡す法人・自治体では、担当者が社内で説明できる稟議資料（効果・感度・リスク）が決め手になります。
5. 再試算をなくす条件変更のたびに担当者がExcelを直す運用をやめ、同じ計算で何度でも出し直せる状態にします。

よくある質問