手戻り・再試算をなくす業務フロー｜条件変更のたびのやり直しが起きる72業務と改善事例

エネルギー業界 業務フロー大全 ｜ 課題別：手戻り・再試算

設計変更、プラン変更、差し戻しのたびに試算や資料を作り直すと、作業時間だけでなく提案の鮮度と信頼も落ちます。手戻り（点線の矢印）や再試算がある業務を、業種別に72業務で整理しました。

この記事の要点

  • 手戻り・再試算は、エネルギー業界の業務フロー100件のうち72業務・92か所で課題として現れます（10業種）。
  • 特に多いのはPPA事業者、太陽光・蓄電池メーカー・商社、太陽光・蓄電池 販売施工店で、代表例は「需要家の開拓と初期診断」、「販売店への試算ツール提供」、「反響・問い合わせから初回訪問まで」です。
  • 主な原因：前提条件が記録されておらず、変更時に最初から組み直している／設計・申請の要件確認が後工程で行われている／提案時の数字と実績を同じ物差しで比べられない
  • 打ち手：試算の条件を保存し、変わった条件だけを直して出し直せるようにする／要件（補助金・連系・設計制約）の確認を前工程に移す／提案時の前提と実績を同じ形式で記録し、差を説明できるようにする
  • 効果の測り方：1案件あたりの再試算回数、差し戻し件数、手戻りによる追加の作業時間

企画・監修：樋口 悟（国際航業株式会社 カーボンニュートラル推進部／エネがえる）｜エネルギー業界 業務フロー大全の課題別ページです

72該当する業務
10業種
92課題（ボトルネック）

手戻り・再試算が起きる主な原因

  1. 前提条件が記録されておらず、変更時に最初から組み直している
  2. 設計・申請の要件確認が後工程で行われている
  3. 提案時の数字と実績を同じ物差しで比べられない

手戻り・再試算の削減の打ち手

  1. 試算の条件を保存し、変わった条件だけを直して出し直せるようにする
  2. 要件（補助金・連系・設計制約）の確認を前工程に移す
  3. 提案時の前提と実績を同じ形式で記録し、差を説明できるようにする

業種別の事例：手戻り・再試算が起きている72業務

業種ごとの件数です。名前を選ぶと、その業種の事例に移動します。図のサムネイルを選ぶと、改善前・改善後の業務フロー図を開きます。

PPA事業者9
太陽光・蓄電池メーカー・商社9
太陽光・蓄電池 販売施工店8
系統用蓄電池・アグリゲーター8
小売電気事業者（新電力）7
ガス会社・LPガス事業者7
自治体（脱炭素・再エネ）7
住宅メーカー・工務店6
金融・リース・コンサル6
産業用 自家消費EPC5

PPA事業者（9業務）

太陽光・蓄電池メーカー・商社（9業務）

太陽光・蓄電池 販売施工店（8業務）

系統用蓄電池・アグリゲーター（8業務）

小売電気事業者（新電力）（7業務）

ガス会社・LPガス事業者（7業務）

自治体（脱炭素・再エネ）（7業務）

住宅メーカー・工務店（6業務）

金融・リース・コンサル（6業務）

産業用 自家消費EPC（5業務）

この課題の改善に使うエネがえる

上の事例の改善後の業務フローで組み込んでいる製品・サービスです（数字は登場する業務の数）。

エネがえるASP（22）エネがえるBiz（16）電気料金プランAPI（10）エネがえるコーポレートPPA（10）蓄電池の事業性評価（8）補助金・系統連系の申請支援（6）補助金データベース（5）市場連動型料金計算API（5）設計・作図代行（3）エネがえるAPI（3）自治体向け試算・事務局BPO（3）AI Sense API（2）エネがえるBPO（2）経済効果シミュレーション保証（1）エネがえるEV・V2H（1）教育研修・業務標準化（1）導入の稟議・IT審査支援（1）

効果の測り方

  • 1案件あたりの再試算回数
  • 差し戻し件数
  • 手戻りによる追加の作業時間

導入前に1か月ほど記録し、導入後と同じ指標で比べると、社内説明と稟議に使える根拠になります。

効果を試算して稟議書を作る

業種ページの「導入効果の試算と稟議書テンプレート」で、対象業務と自社の数字を入れると、作業時間・人件費・処理能力・提案までの日数・投資回収を試算し、Wordの稟議書とExcelの効果試算表をダウンロードできます。

よくある質問

手戻り・再試算は、エネルギー業界のどの業務で起きやすいですか？

業務フロー大全の100業務のうち72業務で見られます。多い業種はPPA事業者、太陽光・蓄電池メーカー・商社、太陽光・蓄電池 販売施工店で、代表的な業務は「需要家の開拓と初期診断」、「販売店への試算ツール提供」、「反響・問い合わせから初回訪問まで」です。

手戻り・再試算の主な原因は何ですか？

前提条件が記録されておらず、変更時に最初から組み直している、設計・申請の要件確認が後工程で行われている、提案時の数字と実績を同じ物差しで比べられないが主な原因です。

手戻り・再試算を解消するにはどうすればよいですか？

試算の条件を保存し、変わった条件だけを直して出し直せるようにする、要件（補助金・連系・設計制約）の確認を前工程に移す、提案時の前提と実績を同じ形式で記録し、差を説明できるようにするが打ち手です。業務フロー大全の改善後の流れでは、エネがえるASP、エネがえるBiz、電気料金プランAPI、エネがえるコーポレートPPAなどを組み込んでいます。

効果はどう測ればよいですか？

1案件あたりの再試算回数、差し戻し件数、手戻りによる追加の作業時間を、導入前と導入後で記録して比べます。各業種ページの「導入効果の試算と稟議書テンプレート」で、作業時間・コスト・処理能力の試算と稟議書の作成もできます。

ほかの課題から探す

自社の業務で「手戻り・再試算」がどこに出ているか、一緒に整理しませんか

業務フロー図を自社の流れに置き換え、課題の工程と改善の効果を整理します。

30日間無料で試す業務フローを相談する

たった15秒でシミュレーション完了！誰でもすぐに太陽光・蓄電池の提案が可能！
資料ダウンロードはこちら
無料デモを体験する
たった15秒でシミュレーション完了！
誰でもすぐに太陽光・蓄電池の提案が可能！

資料ダウンロードはこちら

無料デモを体験する