太陽光・蓄電池の無料シミュレーション｜元が取れる条件・投資回収を比較

太陽光・蓄電池が元を取れるかは、3つの投資を分けて判断する

まず、太陽光の投資と蓄電池の投資を分けます。セットの合計で利益が出ても、太陽光だけならもっと利益が出る場合があります。「セットで回収できる」と「蓄電池の追加費用が回収できる」は、別の答えです。

自宅の見積で「元が取れない」を検証する

登録不要。入力はこの画面内で計算します。初期値は比較のための仮定で、地域平均や購入推奨ではありません。屋根条件を反映した発電予測、直近12か月の使用電力量、工事込みの見積を置き換えてください。

年次概算のため、月・時間帯ごとの不足と余剰、影の時間変化、瞬時の入出力制限、非常用予備残量の細かな制御は再現しません。季節・運用係数はその粗い調整です。詳細診断では負荷パターンと発電・設備・料金条件を確認します。

同じ家でも「合計」と「追加分」で答えが変わる

以下はモデルv1.0.0の仮説例です。太陽光5kW、年5,500kWh、使用量6,000kWh、直接自家消費35%、買電35円/kWh・上昇率0%、蓄電池10kWh・180万円、太陽光145万円、補助なし。25年評価、割引率2%、PCS15年目35万円、蓄電池16年目100万円で交換、撤去費は太陽光10万円・蓄電池5万円。

この例の蓄電池は、容量の90%を使用可能とし、往復効率85%、年250回の充電機会に運用係数75%を掛けます。初年度充電は1,687.5kWh。新設FIT最初の4年では、35円×85%−24円＝充電1kWhあたり5.75円の追加便益です。年約9,703円から、蓄電池の維持費を引きます。売電8.3円への切替後は便益が増えますが、初期費用が自動的に回収できるわけではありません。

既設PV追加の例は卒FIT8.5円/kWhを仮定しています。セット例と既設追加例は、売電単価の履歴が違います。条件をそろえる場合は既設FIT残年数と単価を変更してください。

補助金込みなら元が取れる？セットと蓄電池追加を地域別に検証

太陽光＋蓄電池のセットは、太陽光の長期便益と補助金を含めると回収できる条件があります。既設太陽光への蓄電池追加は、電池だけが生む便益で判断します。東京都の助成は負担を大きく下げますが、同じ10kWhでも工事価格・余剰・放電先単価で黒字と赤字が分かれます。

ここでいう「元が取れる」は、保守・劣化・交換や停止・撤去を含む累積収支がプラスになり、評価末まで維持できること。NPVは将来便益を年2%で割り引いた評価です。累積収支がプラスでもNPVがマイナスになる場合があります。セットは電池停止後も太陽光を使う25年、電池追加は15年で比較し、セットの15年結果も併記します。

東京都の補助額を、5kW＋10kWhの例へ落とす

東京都のセット例では太陽光60万円と蓄電池100万円、合計160万円を仮定。既設太陽光へ電池を追加する案には、太陽光分の60万円を入れません。DR加算・機能性PV加算・市区町村助成を含めず、対象経費・他助成との控除・交付適格性を満たす仮説です。東京都：令和8年度太陽光助成 ／ 東京都：令和8年度蓄電池助成（2026年10月3日確認）。10月1日以降の蓄電池の事前申込では令和8年度SII登録機器等の条件を確認します。2027年度の同額交付を保証する試算ではありません。

同じ設備・同じ式で、補助だけを変える

基準はPV5kW・初年5,500kWh・工事税込145万円、電池10kWh・工事税込130万円、年需要6,000kWh・直接自家消費35%、買電35円・年変化0%。電池の使える容量90%・往復85%・年250回×利用75%・劣化2%、PV劣化0.5%。電池は15年で停止し交換なし。セットはPV保守1万円/年・15年目PCS交換35万円・最終撤去10万円、電池は保守3,000円/稼働年・最終撤去5万円。借入なし。補助金は導入時の負担から控除し、交付までの立替資金・金利は含めません。新設PV売電は1〜4年24円・5〜10年8.3円・11年目以降8.5円、既設PVは初年から8.5円。新設と卒FITでは売電条件が違います。

東京都の基準仮説では、セットは25年NPV＋58.8万円、電池追加は15年NPV＋2.9万円です。セットの15年NPVは＋4.2万円で、回収余裕は小さくなります。価格130万円・補助100万円の電池は回収水準に届きますが、少しの単価・効率・運用条件の違いで結論が変わります。

セットが「ほぼ回収水準」になる例と、届かない例

低価格・高利用の条件へ変更すると、東京都以外の補助仮説でもセットの25年NPVは＋3.2万円と回収境界に近づきます。ただし、PV価格120万円、電池130万円、直接自家消費45%、往復90%、年300回×利用85%が必要な仮説です。元の基準条件で同じ補助を入れると−61.2万円。補助金があるだけで「ほぼ全家庭が回収できる」とは判断できません。

低価格・高利用例も、東京都以外の補助仮説ではセットを15年に区切るとNPVは−60.2万円です。25年では電池を15年で停止した後の太陽光の便益を含みます。25年間ずっと同じ電池が動く想定ではありません。停止後の運転・PCS構成・太陽光の継続利用が可能かは施工店で確認してください。

電池価格を180万円へ変えると、東京都の100万円補助を入れても電池追加の15年NPVは−47.1万円。この条件の価格上限は約132.9万円です。セット全体は25年NPV＋8.8万円ですが、15年では−45.8万円です。セットが黒字でも、蓄電池の追加分まで黒字とは限りません。

ご自宅で確かめるには、地域名より先にこの6点をそろえる

施工店への一言：「エネがえるで、太陽光のみ、太陽光＋蓄電池、既設太陽光への電池追加を分けて試算してください。確認済み補助、電気代上昇0%と3%、自宅の時間帯別使用、実効容量と損失、停電用の予備残量、交換・停止と居住期間をそろえて比較したいです。回収する見積上限も教えてください。」

上の表は公開年次モデルv1.0.0による検証用仮説で、エネがえるASP/APIの実診断・実際の成約価格ではありません。4案比較で自分の前提を入力する ／ 全入力付き20条件CSVをダウンロード

条件がそろえば、蓄電池追加分も回収する例

回収しない例だけで判断すると、補助額・価格・運用が違う住宅を見落とします。次は東京都の既存住宅で適格な補助を受けられる場合の仮説例です。

太陽光5kW、年発電5,500kWh、需要6,000kWh、直接自家消費35%、買電35円、年上昇0%、割引2%等は基準例と共通です。電池を交換して使い続ける案とは別の結果です。高い利用率・効率・緩い劣化を現場で達成できるか、補助の交付条件を満たすかを個別に確認してください。補助なしでも同じ回収が成立するわけではありません。

2026年度の確定条件と、2027年度の想定を分ける

根拠：2026年度以降のFIT/FIP価格 ／ 根拠：東京都 令和8年度 蓄電池助成 ／ 根拠：東京都 令和8年度 太陽光助成 ／ 根拠：SII 令和7年度補正 DR家庭用蓄電池

東京都では2026年10月1日以降の事前申込で、蓄電池の対象登録機器の条件が変わっています。契約日・対象製品・申請日をまとめて確認してください。国と自治体を併用する場合も、単純な足し算ではなく対象経費の控除と各上限を確認します。

元が取れない条件を契約前に見つける

容量を増やす前に、給湯や家電の稼働を昼に移す案も比べてください。買電を減らす効果には、追加の設備投資を伴わないものがあります。実行可能な生活変更だけを自家消費率に反映します。

販売施工店へ、そのまま送れる依頼文

比較に必要な情報をまとめて依頼すると、見積の前提をそろえやすくなります。電気料金の明細12か月分、屋根図面や写真、設備型番、見積書を添えてください。個人情報は施工店との適切な共有方法で送付します。

販売施工店・工務店の方へ：回収が難しい条件も提示すると、お客様が費用と備えの価値を分けて判断できます。エネがえるの実際の診断は、地域・屋根・生活パターン・設備・料金・制度の入力をそろえて実行してください。

反論への回答例・販売提案の順序を見る

詳しく検証する・データとExcelを使う

• 数式付きExcel：4案切替・年別収支
• Excel：見積・補助金・停電要件の確認
• CSV：2,916条件の感度分析
• JSON ZIP：条件・結果・公開計算モデル

登録不要。個別見積は有効日・施工範囲を確認して入力してください。

よくある質問

20問のFAQと確認手順を見る

誰が、何を根拠に検証しているか

運営：国際航業株式会社 エネがえる。著者：樋口 悟。エネがえるは経済効果シミュレーションを提供する事業であり、本研究所には自社サービスの案内が含まれます。販売・施工する特定メーカーの製品を推奨するランキングではありません。

計算式、入力値、版番号、確認日、一次資料を公開し、回収しない結果も表示します。正式なASP・Biz・API診断と、この公開概算モデルを区別します。制度や数値を修正した場合は変更履歴と再計算データを更新します。

初版：2026年10月3日／計算モデル：v1.0.0。2027年度については、確認済み制度の範囲と未確認の想定を各ページに表示します。

1. 2026年度以降のFIT/FIP価格：住宅10kW未満：1～4年24円/kWh、5～10年8.3円/kWh。2026年度賦課金4.18円/kWh。認定・適用条件は原表確認。（確認日 2026-10-03）
2. JPEA：設置費用：2025年設置・10kW未満新築平均28.9万円/kW、中央値29.4万円/kW。2026年2月算定委員会資料に基づく。既築・税込条件は個別確認。（確認日 2026-10-03）
3. 東京都 令和8年度 蓄電池助成：新設10万円/kWh。DR不参加は上限120万円/戸、税抜対象経費上限。DR加算10万円又は15万円。10月1日から登録対象機器要件変更。（確認日 2026-10-03）
4. 東京都 令和8年度 太陽光助成：新築3.6kW以下12万円/kW上限36万円、超過10万円/kW。既築3.75kW以下15万円/kW上限45万円、超過12万円/kW。対象経費上限。（確認日 2026-10-03）
5. SII 令和7年度補正 DR家庭用蓄電池：上限60万円。2026年5月29日予算到達、公募終了。新規試算の確定補助金には算入しない。（確認日 2026-10-03）
6. Jordan & Kurtz (2012) 劣化率レビュー：約2,000件の劣化率集計の中央値0.5%/年。個別機種・現場の保証ではない。（確認日 2026-10-03）
7. Panasonic PCS寿命FAQ：寿命の目安10～15年。実際の交換時期は点検と保証・機種で判断。（確認日 2026-10-03）
8. METI 家庭用蓄電システムの現状整理：補助事業採用システム平均11.1万円/kWh、電池部分5.6万円/kWh。全国2026年の税込実売相場とは区別。（確認日 2026-10-03）
9. ニチコン ESS-U4 Q&A：ESS-U4M1希望小売370万円税抜。実際の取引価格・工事費は販売店確認。希望価格は実売価格ではない。（確認日 2026-10-03）
10. 鈴与商事 展示会案内：11.1kWh・全負荷・標準工事費込 特別価格217万円税込の掲載例。2025年広告であり現在の購入可能価格・全国相場ではない。（確認日 2026-10-03）
11. ヤマダ電機 リフォームカタログ：シャープ蓄電池構成・本体工事費込244.8万円税別の掲載例。機種・容量・追加工事・販売期間を原資料で確認。（確認日 2026-10-03）
12. Google AI検索最適化ガイド：利用者に役立つ独自情報と通常のSEO基盤。クエリの言い換えだけの大量ページで順位を操作しない。掲載・引用の保証なし。（確認日 2026-10-03）
13. 資源エネルギー庁 買取価格・期間：認定年度・区分ごとのFIT/FIP価格表。2027年度は対象区分・確定欄を確認して適用する。（確認日 2026-10-03）
14. JPEA 住宅用太陽光の廃棄：FIT終了後も自家消費可能。撤去を決める前に修理・PCS交換も相談。（確認日 2026-10-03）
15. 神奈川県 令和8年度住宅用太陽光・蓄電池導入費補助金：太陽光7万円/kW、蓄電池15万円/台。セット導入が対象。第2期は2026年9月7日に予算到達で受付終了。新規申請の確定補助には算入しない。（確認日 2026-10-03）
16. 愛知県 住宅用地球温暖化対策設備導入促進費補助金：市町村を通じた協調補助。住む市町村の要件、額、受付を確認し、県全域の一律補助額にしない。（確認日 2026-10-03）
17. リコアス ニチコン蓄電池の価格目安：工事費込の公表目安：T5 9.9kWh175～235万円、U5 9.7kWh110～155万円、T6 14.9kWh250～305万円。成約データの集計ではなく、税区分・施工範囲・現在の販売可否を要確認。価格欄のみ参考とし、記事内の補助金・保証・回収表現は採用しない。（確認日 2026-10-03）

蓄電池だけの回収を、見積から確認する

セットの黒字と蓄電池追加分の黒字は別です。卒FIT・補助適格・太陽光なしの6条件、価格上限、売電損失、劣化・ローンを蓄電池専用ページで比較できます。

蓄電池は元が取れない？見積で回収・価格上限を計算する →

料金プラン変更と蓄電池の効果を、別々に比較する

「現行プラン・電池なし」「候補プラン・電池なし」「同じ候補プラン・電池あり」の3案で、設備を買わなくても得られる差額を分けます。安い買電プランで家計の節約が増えても、蓄電池の追加便益は小さくなる場合があります。年−1%・0%・3%・5%の単価変化、基本料金・売電・劣化・効率など25条件で検証できます。

料金プランと感度分析を比較する →

エネがえるを活用する官公庁・メーカー・販売施工店の事例

エネがえるは、官公庁の経済性分析から、メーカーの商品開発、販売施工店の提案まで活用されています。ご自身の検討や業務に近い事例から、実際の使い方をご確認ください。

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出典：各リンク先の公式導入・活用事例。2026年10月3日確認、順不同・一部抜粋。環境省の事例は近畿地方環境事務所のBPO活用です。各組織による本ラボの監修・認定・推奨を示すものではありません。利用サービスと成果は事例ごとに異なり、本ラボの概算結果や設備の投資回収を保証するものではありません。